九工大生が挑む。北九州発・学生製作の火星探査ローバーで世界大会へ

 

 

私たちの挑戦

KIT-AURORA は、九州工業大学の「ものづくりが好きな学生」が集まり、火星探査ローバーの開発に挑戦するプロジェクトです。

2024年4月に結成し、2025年3月には、「種子島ロケットコンテスト」CanSat部門（小型人工衛星の模擬機を使った競技）への出場を果たしました。

 

 

 そして同年4月から、九州工業大学の学生プロジェクトとして、学生が自作した火星探査ローバーで技術を競い合う国際大会「University Rover Chalenge(URC)」への出場を目標とし、新たな挑戦をスタートさせました。

 

初号機での実験の様子

 

これまでに実証機となる初号機の開発を終え、現在は大会出場に向けた２号機の開発に取り組んでいます。

 

なぜ、火星探査ローバーなのか？

宇宙開発が盛んになれば、地球外の天体で人類が生活するようになる時代の、火星すなわち惑星を探査するローバーの開発技術は、今後より必要性が増していくと考えられます。

 

この九工大で、人工衛星よりも遠い宇宙で活躍するローバーを学生だけで設計・製作し、世界に挑戦できる環境を創ろうとしています。

 

そして、プロジェクトでの経験を通じて、日本の将来を担うエンジニアを育成し、日本の宇宙開発の底上げを目指します。

 

 

チームの成長

2025年4月、設立メンバー7人から始まり、現在学部1年生から3年生までの計43名（1年26名、2年3名、3年14名）へと大きな団体に拡大しました。

 

 

今年度は、日本国内で開催される月面探査ローバーの大会「鳥取ローバーチャレンジ（TRC）」での上位入賞、そしてURC2026への出場を目標に掲げ、学年や専攻を越えてチーム一丸となって開発に取り組んでいます。

 

 

 

 

URC出場レベルのローバー開発には、ローバーに乗せる素子やセンサ代など合わせて一台約200万円程度の金額がかかります。メンバーの自己資金や大学から補助されるプロジェクト支援金のみでは、高額な開発費用を賄うことが難しい状態です。

 

皆様のお力をお借りしたく、今回のクラウドファンディングへの挑戦を決めました。

 

 

日本の宇宙開発を応援したい皆さまへ

KIT-AURORAの挑戦には多くの皆さまのご協力が必要です。

北九州から世界を目指す挑戦に、ぜひご支援をお願いいたします。

 

そして、本ページにアクセスいただいた皆さまには、将来、日本の宇宙開発を担う全国の若い人材への幅広いご理解とご支援を賜りますよう重ねてお願い申し上げます。

 

※本プロジェクトの資金はプロジェクトの所属先である「国立大学法人九州工業大学」が受け取り、プロジェクトとリターンはKIT-AURORAが実施します。

 

 

 

鳥取ローバーチャレンジ2026・University Rover Challenge 2026出場

 

 

どちらも、惑星探査車（ローバー）の操縦技術や土壌を採取、解析等のミッションの達成度を競う大会です。（※実際に探査機を打ち上げる事はありません）

 

URC（University Rover Challenge）は、学生が製作した火星ローバーで競い合う世界大会で、毎年約100チームの学生団体が応募し、厳しい書類審査を上位約40チームがアメリカでの大会に出場します。

火星に環境が非常に近いとされるユタ州の砂漠にある火星研究室MDRS(Mars Desert Research Station)で、運搬ミッションや生命探査など、実際の宇宙探査に通じるミッションが行われます。

 

 

TRC（鳥取ローバーチャレンジ）は鳥取砂丘月面実証フィールド「ルナテラス」を会場に行われる月面探査を想定した大会です。

2025年3月に初めて開催され、2026年3月に2回目の開催が決定しています。

 

URCは、2007年から開催されている歴史のある国際大会で、開催国のアメリカをはじめ、ヨーロッパ、アジアなど世界各国からの学生チームが出場しています。しかし、日本からの出場が始まったのは2024年から。

これまでに、日本から単独の大学でのチーム、または西日本の学生団体として出場した日本チームはまだ存在しません。

 

私たちKIT-AURORAは、学生が自らの手で惑星探査ローバーの開発に携わることができる環境をつくり、次世代のエンジニアの育成、日本の宇宙開発の底上げを目指しています。

 

現在、日本では学生主体人工衛星開発やロケット開発の団体は数多くありますが、惑星探査ローバー開発を行う学生団体は全国で見ても少数です。私たちの活動を通して、ローバー開発や宇宙開発の魅力を広め、日本の宇宙技術の発展に貢献に取り組んでいきます。

 

鳥取ローバーチャレンジ2026は、2026年3月19日～21日、鳥取砂丘月面実証フィールド「ルナテラス」にて、

University Rover Challenge 2026は2026年5月27日～30日、アメリカ合衆国ユタ州・The Desert Research Station（MDRs）での開催が決定しています。プロジェクト成立後、天災等やむを得ない事情（緊急事態宣言などコロナウイルスによる影響を含む）により、イベントが開催できなかった場合や大会運営側の審査の結果等により大会出場を果たせなかった場合も、ローバー開発を同スケジュールにて実施し、資金を使用いたします。

 

 

 

 

リターンについては、KIT-AURORA公式サイト（https://kit-aurora.jp/crowdfunding/）にて詳細を掲載しております。

 

リターンに関する諸事項

※各種リターン品は領収書（大学発行）の用意ができ次第、ステッカーについては領収書とともに郵送、Tシャツ、ミニチュアローバーなどは宅配便（ゆうパック、あるいはレターパックなどで発送する場合もございます）にて発送いたします。発送の手続きが完了し次第、メールにて発送のご案内と配送状況をご確認いただけるお問い合わせ番号をお送りいたします。（リターン品がステッカーのみの場合、郵送のため配送状況をご確認いただけません。）

 

※ラボ（活動拠点）見学ツアーは、随時寄付者の都合に合わせて実施します。実施場所は、KIT-AURORAの活動拠点である九州工業大学戸畑キャンパス（福岡県北九州市戸畑区仙水町1-1）です。なお、実施時期は2026年中に限ります。

 

※ローバー走行試験見学ツアーは、2026年度中に鳥取大学乾燥地研究センター内の鳥取砂丘月面実証フィールド「ルナテラス」にて実施する予定です。実施予定等の詳細については、開催時期が決定し次第、寄付者様にメールにてご連絡いたします。

 

 

 

尾添 建太｜プロジェクトマネージャー

 

 

國武 勇太郎｜研究開発グループ 統括エンジニア

 

相阪 泰伸｜研究開発グループ 構造ユニット チーフエンジニア

 

永岡 健司｜九州工業大学　教授（宇宙ロボット研究室）【KIT-AURORA顧問教員】

 

 

 

・Website : https://kit-aurora.jp/

・X : https://x.com/KIT_AURORA2024

・Instagram : https://www.instagram.com/kit_aurora.2024/

・mail : contact@kit-aurora.jp

 

本プロジェクトへのご寄附については国立大学法人九州工業大学（以下「本学」という）へのご寄附となりますので、確定申告を行うことにより、税制上の優遇措置が受けられます。

 

なお、寄附金領収書はREADYFOR株式会社を通じて寄附金が本学に入金された日付で発行いたします。本学への入金は募集終了の翌々月になりますので、税制上の優遇措置をお考えの方は対象となる年にご注意ください。

 

≪個人様のご寄附≫
○所得税の控除
寄附金額（当該年分の総所得金額等の40％を上限とする。）から2,000円を除いた額を所得から控除することができます。

寄附者の所得に応じた税率を寄附金額に乗じて、控除額が決定されます。
（寄附金額－2,000円）×（所得に応じた）税率→所得税額から控除

 

○個人住民税の控除
本学を「寄附金税額控除対象法人等」として指定している都道府県・市区町村にお住まいの方は、所得税の控除に加えて、翌年の個人住民税の控除を受けることができます。

【個人住民税控除対象の都道府県・市区町村】
・都道府県：福岡県　　　
・市区町村：北九州市、飯塚市　　

　

具体的には、寄附金の額から2,000円を控除した額に、県民税率、市町村民税率を
乗じた額（市区町村で指定されていない場合は県民税率のみの率を乗じた額）が、翌年の個人住民税から控除されます。

 

・北九州市（寄附金額－2,000円) ×10%（県民税2%+市民税8%）
・飯塚市（寄附金額－2,000円) ×10%（県民税4%+市民税6%）

 

福岡県の条例により、本学への寄附金については、県民税の税額控除対象となっていますが、市町村民税については、各市区町村の条例により取り扱いが異なっております。

控除を受けるためには、本学が交付した寄附金領収書等を添付して申告を行なう必要がありますので、具体的な手続きについては、市町村民税への適用の有無を含め、お住まいの市区町村税務担当課へお問い合わせください。

 

≪法人様のご寄附≫
本学への寄附金については、法人税法第37条第3項第2号により、寄附金の全額を損金として算入できます。

※詳しくは、九州工業大学基金のホームページをご覧ください。
ホームページURL：https://www.kyutech.ac.jp/fund/kifu/tax_treatment.html

 

本プロジェクトのギフトのうち、お名前掲載に関する条件の詳細については、リンク先（https://readyfor.jp/terms_of_service#appendix）の「リターンに関するご留意事項」をご確認ください。