日蓮宗総本山で学問に励む。身延山大学の研究資料の質を保ちたい

 

 

身延山（みのぶさん）大学は、弘治2年（1556）日蓮宗僧侶の育成を目的として始まった「善学院」を起源とする学校です。山梨県の日蓮宗総本山身延山久遠寺に併設され、1学部（仏教学科）3専攻（日蓮学、仏教芸術、福祉学）で、総学生数は85名ほど。

 

全国でも一、二を争うほど小さな規模の大学ですが、毎年日蓮宗の僧侶や日蓮教学のエキスパートを輩出する貴重な教育機関であると自負しております。くわえて大学図書館も、その研究や教育を支えてきました。

 

しかし、近年は図書予算減額の影響で、基礎資料以外の購入が難しい現状が長く続いています。その為、少ない予算でどう選書すべきか、毎年頭を悩ませています。そんなただでさえ限られた予算が、本年度さらに減額される事態となってしまいました。

 

予算減額の為に図書館本来の役割ができなくなることは何としても回避したく、思い切ってクラウドファンディングへの応募を決めました。インターネットを通して、身延山大学そのものを知っていただきたいという思いもあります。

 

学生にはもっとたくさんの本をみてもらいたい。そして教員の研究の裏付けとなるような資料を充実させていきたい。どうかご支援のほど、よろしくお願いいたします。

 

※本学へのご寄付は、税制優遇の対象となります。詳しくはこちら。

 

 

 

身延山大学図書館は、現在、図書157,000点、雑誌49,000点の蔵書を抱えています。規模は小さいながら、歴史的に由緒ある大学にふさわしい図書館として、日蓮教学・仏教学研究に必要な図書や資料を揃えてきました。

 

特に、個人文庫には貴重な資料が多くあります。例えば、『法華経』の現代語訳（岩波文庫版）などを手がけられた仏教学者・坂本幸男先生（1899〜1973）の「坂本文庫」には、先生の講義録やノートなどが多数収められており、和装本は1925点も所蔵しています。

 

他にも、天台関連の貴重本（古活字体）は50点以上あり、かの水戸黄門（徳川光圀）が岩本山実相寺に寄贈した『扶桑拾葉集』なども所蔵しています。

 

■本学職員から見た、「母校の図書館」

 

 

 

しかしながら、図書館に割かれる予算は年々減ってきています。

 

下のグラフの通り、資料費は平成18年（2006）から徐々に減らされ、現在では10年前の3割以上も減額されています。そのため、書籍以外の資料（映像メディア等）は10年以上購入できておりません。

 

 

平成24年（2012）からの3年間は、高橋司文庫の寄付者様より「学生の為に、学生が利用できる本を」とのご要望で助成をいただき、苦しい現状を何とか乗り切って参りましたが、今後これ以上資料費が減額されては、必要な書籍が購入できなくなってしまいます。

 

もちろん、現在需要が増えてきているデジタルデータ（データベース等）の新規導入や、毎年の展覧会に展示される貴重資料（研究資料としても価値が高いものです）などの高価な資料購入は見合わせなければなりません。

 

しかしそれでは、学生・教員の勉学や研究に支障をきたすことはもちろん、日蓮宗系の大学としては日本随一である、本学の研究機関としての価値も揺らいでしまいます。

 

そこで今回、新たな試みとして、クラウドファンディングという方法に挑戦することを決めました。

 

 

 

インターネットで広く資金を募るのは、本学図書館が、より「開かれた」図書館を目指していくという決意も込めてのことです。

 

このクラウドファンディングにご協力いただいた方々とは、今後もメールマガジンの配信などで繋がりを保っていきたいと考えておりますし、図書館としても身延山大学の魅力を継続的に発信していく取り組みに力を入れたいと考えております。

 

図書館本来の姿でもある知の拠点としての存在意義を取り戻し、身延山大学の情報発信の中心となるべく活動していく所存です。何卒ご協力のほどよろしくお願いいたします。

 

 

 

 

※確定申告に係る詳細につきましては、最寄りの税務署にお問い合わせください。

 

 

本学に対するご寄付は、所得税の寄付金控除の措置を受けることができます。 平成23年度の税制改正により、所得控除に加え、税額控除が適用されることになりました。 本学から「領収証」と「証明書（写）」を送付いたしますので、所得控除と税額控除のどちらかを選択し、最寄りの税務署で確定申告を行ってください。

 

下記、【所得控除】と【税額控除】のどちらかを選択できます。

 

①所得控除
年間の寄付金合計額（総所得の40％が限度額）－2,000円を課税所得から控除できます。

 

②税額控除
｛年間の寄付金合計額（総所得の40％が限度額）－2,000円｝×40％を所得税額から控除できます。ただし、控除できる額は、所得税額の25％が限度となります。

 

 

本学への寄付金を、寄付金税額控除の控除対象寄付金として条例で指定している都道府県・市区町村にお住まいの方は、個人住民税の寄付金税額控除の適用を受けることができます。

 

住民税の控除額
｛寄付金額（総所得の30％が限度額）－2,000円｝×控除率
都道府県が指定した寄付金→4％
市区町村が指定した寄付金→6％
（ 都道府県と市区町村の双方が指定した場合は10％）

 

 

法人からの寄付金につきましては、法人税法に基づいて、当該事業年度の損金に算入することができます。

特定公益増進法人に対する寄付金の損金算入限度額は、下記のように定められております。なお、優遇措置を受けるには、本学発行の「領収証」と「特定公益増進法人証明書（写）」が必要です。