笑顔と勇気を育むまち。子どもたちの挑戦からつながるHappy！

本プロジェクトは福井県が「クラウドファンディング型ふるさと納税」の対象事業として認定しています。寄附の方法は通常のクラウドファンディングと同じですが、実質負担2千円で寄附できるメリットがあります。

※ただし、上限があります。詳細は福井県のホームページをご覧ください。

※確定申告が不要なワンストップ特例制度の申請をご希望の方は、ページ下部に留意事項を記載しておりますので、必ずご確認ください。

 

 

 

 

医療的ケア児と呼ばれる子どもたちの数は

全国で約1万8,000人。

 

医療の進歩などを背景にこの10年で2倍以上に増え、

日本は世界一赤ちゃんを救うことができる国になりました。

 

子どもたちは今、病院のNICUを出て、

家族と一緒に自宅での生活を始めています。

 

私たちはそんな子どもたちと一緒に

これまでさまざまな挑戦を続けてきました。

 

前例や過去の常識にとらわれず、

安定よりも変化を楽しみながら一歩ずつ階段を登っています。

 

振り返れば、子どもたちが地域へと飛び出していった結果、

社会は少しずつ変化してきたと感じています。

 

一人ひとりの気づきが新しいあたりまえを生んでいます。

 

誰しも初めての挑戦には期待と不安が入り混じります。

 

ワクワク、そしてドキドキ。

 

次は何をしようかな？

 

そんな気持ちをこれからも持ち続けたい。

 

0-1(ゼロイチ)の体験を積み重ねて行きたいと思っています。

 

その先にきっと輝く未来があると信じています。

 

 

Happy！は連鎖する！

いくつもの挑戦を経て、次なるステップへ

 

こんにちは！一般社団法人Orange Kids' Care Lab. 代表の紅谷浩之です。

 

私たちは福井県福井市で医療ケアが必要な子どもたちとその家族と向き合い、医療処置に留まらず、生活する上での目線を大切に、さまざまな形でサポートを行っている団体です。

 

「こたえていく、かなえていく。」

 

を合言葉に、子どもたちの安心や安全はもちろん、成長を見つめ、ともに未来をつくっていこうと心掛けています。

私たちはこれまで、子どもたちと一緒にいくつもの挑戦を続けてきました。

 

2015年には「軽井沢キッズケアラボ」と称して、福井をはじめ全国の医療ケアが必要な子どもたちが、夏休みを軽井沢で過ごすための滞在・活動拠点を現地で立ち上げました。この取り組みは現在に至るまで5年連続で続けています。

 

 

また、昨年は業界の垣根を越えた形で旅行関係者とコラボして、医療ケアが必要な子どもたちが、安心して旅行できるためのガイドライン作成に向けて動き出しました。生活に関わるのは、決して医療や介護それに福祉関係の専門職だけではないと考えています。

今年は東京オリンピックを見据えて、日本全国の医療ケアが必要な子どもたちがもっとあたりまえに移動できる社会の実現に向けて新たな挑戦をしました。九州や四国など全国8県に住む子どもたちとその家族が、地元の医療者らとともに一斉に東京ディズニーランドへ行くプロジェクトです。
 

こうした取り組みを通じて子どもたちから教わったことがあります。

 

それは彼らが本来持っているパワーと無限の可能性です！

 

重い病気や障害によって医療ケアが必要だったとしても、子どもたちは決して守られるだけの対象ではありません。周りの大人や社会に影響を与え、社会をより良い方向へと変えていくことのできる存在です。

 

 

 

「なんだ、できるんだ！」

少しの勇気が自分も周りも変えて行く。

 

病気や障害があるとつい安心や安全を優先するあまり、新たな挑戦を避けたり変化したりすることを恐れてしまいます。

 

お出かけを前に思うのは、体調が急変したらどうしよう…、移動はスムーズにできるだろうか…、医療機器に必要な電源は確保できるだろうか…。考えれば考えるほど、不安は増えていくばかりです。

 

そんな時、私たちは最低限の医療サポートを提供することで、やってみたいと思った子どもたちの背中をそっと押し続けてきました。

 

軽井沢キッズケアラボに子どもと一緒に参加したお母さんのコメントです。

 

 
こうしたプロセスを私たちは「０-１(ゼロイチ）体験」と呼んでいます。初めての挑戦には誰しも期待と不安が入り混じります。

 

でも、最初の一歩を踏み出すことができれば、あとは自然と自分たちの力で歩みを続けることができるものです。
 

 

 

 

更なる成長のきっかけとなる体験を。

全国の医療ケアが必要な子どもたちを福井県へ！

 

次のステップとなる今回の新たな挑戦は、日本全国の医療ケアが必要な子どもたちとその家族が自分たちから行動を起こします。

 

安心や安全が担保されたパッケージではなく、また医療者が背中を押すわけでもなく、自分たちの意思で行きたいと思う場所を選び、行動に移してもらいたいと思います。

 

幸福度日本一と言われる福井に住む私たちは、心からのおもてなしでみなさんを歓迎します。

 

具体的には県内でのホスト役となる方々を募集し、各地の観光施設や宿泊施設などと連携したり、ホームステイも企画したりしながら、参加者それぞれに合わせたオリジナルの観光プランを練り上げ、最高の福井旅を提供する予定です。

 

 

「初めまして」からはじまるコミュニケーションが、きっと経験したことのない貴重な時間をもたらしてくれるはずです。最初から全てがうまくいかなくても、だからこそ得られるものの素晴らしさや、そこから未来につながる価値を大切にしたいと思います。

 

医療ケアが必要な子どもたちとその家族のおもてなしのため、今回みなさまからいただいた資金は、以下のようなものの購入に充てさせていただきます。

 

 

なお、購入した機材については、プロジェクト終了後は誰でも利用できる形を取り、福井県全体としての"おもてなし力”の向上に努める考えです。また、具体的な事例を報告書にまとめて広く全国に発信していきます。

 

 

 

一歩踏み出す、仲間を増やしていく

 

日本全国の医療ケアが必要な子どもたちとその家族に、ぜひ福井を旅先として選んでいただき、そこで新たなつながりが生まれることを心から望んでいます。福井を好きになってもらい、その良さをひとりでも多くの人たちにひろげてもらいたいと思います。

 

そうして生まれる絆が、あちこちに存在するようになれば、誰もが行きたい時に行きたい場所へ、あたりまえにお出かけできる社会になっているはずです。

 

9月に東京ディズニーランドへ行くプロジェクトに参加いただいた複数のご家族の間では「次はあなたたちの住む場所へ行ってみたい。案内してくれますか？」との声も上がっています。どれだけ充実したサービスや医療ケアを提供するよりも、まずは人と人のつながりがその土地を訪れる上での一番の魅力になっているのかも知れません。

 

ようこそ！福井へ。私たちはあたたかな気持ちと最高の笑顔で全国各地の医療ケアが必要な子どもたちとその家族らをお迎えします。そして集まってくれたみなさん同士で、さらに交流の輪をひろげてほしいと思います。その先にある「次はどこへいく？あなたのところへ行ってみようかな」といった風につながっていく社会を、まずは福井から始めていきます！

 

 

 

今後のスケジュール

いただいたお金の使いみち

 

 

本プロジェクトにおける寄附の流れ

 

本プロジェクトは、福井県が新たに創設した「ふるさと納税による新事業創出支援事業」の対象事業として認定されています。

 

そのため、このプロジェクトに対する個人による寄附はふるさと納税の対象となり、ご寄附頂いた額に応じて、個人住民税等から一部が控除されます。（企業版ふるさと納税の対象ではないため、法人による寄附はふるさと納税の対象となりません。）

 

寄附金は福井県がふるさと納税として領収し、その寄附金から寄附代行手数料を除いた額を、奨励金として事業者に支給します。

 

その他、ふるさと納税の詳しい内容や注意点については、福井県のHPをご参照ください。
※令和元年10月1日の消費税および地方消費税の税率引き上げに伴い、​​​​​​寄附代行手数料を22％に、奨励金を78％に変更します。

 

※ワンストップ特例制度の申請をご希望の方へ

ふるさと納税制度の適用において、確定申告が不要となるワンストップ特例制度の申請をご希望される場合、令和2年1月10日（金）（必着）までに、福井県に申請書をご提出いただく必要があります。（期日を過ぎた場合、確定申告が必要になります。）

プロジェクトが成立して寄附金額が確定した後に、県から領収書とともにワンストップ特例申請書の様式をお送りしますが、予め「ふるさと福井応援サイト」より申請書様式をダウンロードし、ご準備いただくことも可能です。

また、申請にあたり、マイナンバーに関する添付書類をご提出いただく必要がありますので、ご遺漏の無きようお願いいたします。

 

 

個人情報の取り扱いについて

 

本プロジェクトは福井県の「ふるさと納税を活用した新事業創出支援事業」に認定されたプロジェクトであり、ご寄附者様の個人情報は、福井県に提供されるほか、福井県を通じて本事業者にも提供されます。この点をご了解頂いたうえで、ご寄附をお願いいたします。

 

 

返礼品についての注記

 

福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。当該お礼の品は、総務省告示で定める地場産品基準を満たしたものです。