明徳義塾高校野球部 劣化した屋外ロッカーの整備に協力お願いします

▼明徳義塾中学・高等学校の紹介

本校の原点は初代校長吉田幸雄が経営した私塾「明徳塾」にあります。本校は「徳・体・知」三位一体の情理円満な人格の育成を目的として須崎市浦ノ内に創立されました。1973年明徳中学校開校、1976年明徳高等学校開校、1984年明徳義塾中学校・明徳義塾高等学校に校名改称、2001年には土佐市に国際的な視野を持った人材の育成と国際交流の拠点として竜国際キャンパスを開校。そして2023年開校50周年を経て今後100周年に向けて新たな挑戦をスタートしました。

 

在校生は中高合計約900名。内8割以上が寮生として在籍しています。また全体の3割が海外からの留学生です。在籍生徒以外にも海外姉妹校より頻繁に短期留学生の受入れを行っており国際交流盛んなキャンパスです。

 

須崎市にある堂ノ浦キャンパスは運動クラブの道場が多く配置されクラブ活動とカリキュラムが連携した学びを提供しています。土佐市にある竜国際キャンパスは海外姉妹校へ留学するコースなど外国語の学びや文理選択などカリキュラムの違う４コースが用意されています。近年では英検１次試験受験会場としても利用されています。

 

 

 

▼クラブ紹介

明徳義塾高校野球部です。

現在１１７名の部員で「社会に貢献できる人間づくり」を念頭に、全国制覇を目標として日々練習に励んでいます。感謝の気持ちを忘れず、明徳の良き伝統を受け継いで、情熱を持って努力を積み重ねています。

 

監督　　馬淵　史郎

部長　　佐藤　洋　

コーチ　内村　英二郎

　　　　川﨑　新也

 

〇実績：全国高等学校野球選手権大会優勝・選抜高校野球大会ベスト4・明治神宮大会優勝など

 

　

 

 

▼プロジェクトを立ち上げたきっかけ

１９８３年の野球道場竣工から４１年が経過し老朽化が進んでいる中、関係される皆様にご支援いただきスコアボード改修・フェンス改修及び壁面塗装・バッティングゲージ購入など練習環境の改善を行うことができました。ですが、まだまだ老朽化している設備も多く今後着手するべき箇所も残っている現状であります。子供たちが練習前に荷物を置くロッカーもその一つで、経年劣化による老朽化が進み新調する計画を進めています。部の運営は近年の物価高騰により消耗品購入・遠征費用など活動経費増加に苦慮している中、高知県から高知県私立学校活動支援事業「ふるさと母校応援制度」の案内を受け、この制度を利用してプロジェクトを立ち上げ賛同いただける皆様からのご支援に頼ることとなりました。

 

 

 

▼プロジェクトの内容

高校野球道場本部席裏に設置されているロッカーの入替工事。６人用ロッカー１０台60名分（スチール製）の購入設置。設置場所土間工事、雨除け屋根の設置を行います。また、目標額を超えた部分につきましては、プロジェクトの学校負担部分・部の消耗品購入や遠征費などに充てさせていただきます。子供たちの練習環境の整備に是非ご協力ください。よろしくお願いいたします。

 

 

 

▼ふるさと納税について

本プロジェクトに対する個人様からの寄附金は「ふるさと納税」の対象となります。ふるさと納税では、寄附金のうち2,000円を超える部分について、住民税の概ね2割を上限に、所得税と合わせて全額が原則として控除・還付されます。

例えば、30,000円の寄付をした場合、還付又は住民税からの控除額は28,000円となり、実質負担金は2,000円となります。今回のプロジェクトでは、実質2,000円の負担でふるさとへの想いをカタチにできるとともに、リターンがあるプロジェクトについてはリターンを受けることができます。

 

※寄附者様の収入や家族構成に応じて、還付・控除額は変わります。詳細は高知県ＨＰ(https://www.pref.kochi.lg.jp/furusato/)をご覧ください。

※企業版ふるさと納税の対象ではないため、法人様による寄附はふるさと納税の対象にはなりません。

 

 

 

▼本プロジェクトにおける寄附の流れ

本プロジェクトは、高知県の「ふるさと母校応援制度」の対象事業として認定されています。そのため、このプロジェクトに対する個人による寄附はふるさと納税の対象となり、ご寄附いただいた額に応じて、個人住民税等から一部が控除されます（企業版ふるさと納税の対象ではないため、法人による寄附はふるさと納税の対象となりません）

寄附金は高知県がふるさと納税として受領し、その寄附金から手数料を除いた額が補助金として明徳義塾中学・高等学校へ交付され、プロジェクトを実施します。なお、プロジェクトを実施し、残金が生じた際は、明徳義塾中学・高等学校の教育活動に関する経費や、県の私学支援事業の財源に充てる場合があります。

その他、ふるさと納税の詳しい内容や注意点については、高知県HP（https://www.pref.kochi.lg.jp/doc/2024071200099/)をご参照ください。

 

 

 

▼ワンストップ特例制度の申請をご希望の方へ

ふるさと納税制度の適用において、確定申告が不要となるワンストップ特例制度の申請をご希望される場合は、寄付申込の際に必ず希望有りを選択してください。令和7年1月10日（金）（必着）までに、高知県に申請書をご提出いただく必要があります（期日が過ぎた場合、確定申告が必要となります）

プロジェクトが成立して寄附金額が確定した後、県から領収書とともにワンストップ特例申請書の様式をお送りします。

また、申請にあたり、マイナンバーに関する添付書類をご提出いただく必要がありますので、ご遺漏の無きようお願いいたします。

 

 

 

▼個人情報の取り扱いについて

本プロジェクトは高知県の「ふるさと母校応援制度」の対象となるプロジェクトであり、寄附者様の個人情報は高知県に提供されるほか、高知県を通じて学校にも提供されます。この点をご理解いただいたうえで、ご寄附をお願いいたします。