災害を伝える場所を巡るオンラインツアー「災(さい)とSeeing」

 

 

 

 

 

 

ごあいさつ

 

ページをご覧いただきありがとうございます。名古屋大学減災連携研究センターです（以下、当センターと呼びます）。私たちは、地震・水害・土砂災害など、あらゆる災害に関する研究を進め、その成果を皆さまの家庭や地域での防災・減災活動に役立てていただけるよう、日々活動しています。

 

当センターがある名古屋大学減災館では、地域の皆様の防災意識向上に向けた学びの場として、1階と2階を一般向けの展示コーナーとして開放しております。

 

これまでにも、毎年発生する各種の災害について、当センター所属、あるいは関係の深い研究者が、災害に関わる速報を展示したり、皆さまが参加頂けるシンポジウム（下の写真参照）を開催してまいりました。また、中部地域で発生した災害や特定の分野の防災について扱った特別企画展を行ってまいりました。

 

 

一昨年のプロジェクト「戦災で埋もれた「昭和東南海地震」の記録と記憶を後世に残したい」、昨年のプロジェクト「迫りくる！スーパー伊勢湾台風に備えるために」は、共に、多くの方からのご寄附をいただき、目標を達成をすることができました。心より感謝申し上げます。

 

今回は、各地に残されている自然災害にまつわる石碑や史跡を自宅に居ながらに巡り、過去の災害を実感し、「我が事感」を持って次の災害への備えを考えることができる、オンラインのプログラム（映像コンテンツ）を制作します。

 

「Withコロナ」の新しい生活様式を実践して暮らす中でも、災害は起こります。皆さまが感染防止を図りながらも、自然災害への備えを常に進めるための契機となるよう、いつでもどこでも気軽に学べるツールを、このコロナ禍の中、一刻も早く制作し、皆さまの元へお届けしたいと思っています。どうかあたたかいご寄附のほど、よろしくお願い申し上げます。

 

 

コロナ禍でも、起こりうる災害に備えて

 

南海トラフ地震は、マグニチュード8クラスの大地震が今後30年以内に発生する確率が70～80%、50年以内では90%程度もしくはそれ以上と見積もられています。図1は愛知県が示す震度予測の図ですが、強い揺れが広範囲に予測されています。

 

 

また、図2は同じく愛知県の津波浸水の想定図ですが、名古屋を含む尾張と西三河南部、及び豊橋市周辺の沿岸部の広い範囲に影響が大きいことが予測されています。ここで示した図は愛知県を中心としたものですが、愛知県のみならず中部地方全域で甚大な被害が発生します。

 

 

この地震は確実にやってきます。このため、南海トラフ地震に備え、様々な被害を軽減するための取り組みを進めることは、中部地域にとって極めて重要なことです 。

 

さらに、昨年度もクラウドファンディングを実施した通り、「スーパー伊勢湾台風」の襲来が危惧されております。そして本年は東海豪雨の発生から20年目の節目の年でもあります（写真1、図3参照）。本年も7月豪雨が発生しました。昨今の頻発する風水害の発生状況を鑑みると、風水害への備えも重要です。

 

 

 

私たちは、過去に災害が起こった場所を訪れ、地震や風水害などの災害の歴史を直視し、考えることが個々人の防災意識の向上に不可欠であり、またそれが事前防災の行動につながっていくとの思いを強く持っています 。

 

本来であれば、実際に現地を訪れ、災害の教訓と共に、それぞれの地域の良さや暮らしの工夫なども感じて頂けるような、リアルなツアーのご提案をすることが私たちの願いでした。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の流行している現状ではそれが困難です。減災館へのご来館を含め、学びの機会を得る事が難しい状況にあります。

 

一方で、災害は時を待ってくれません。そこで、ご自宅でも学ぶことができる映像コンテンツを制作するプロジェクトを立ち上げました。

 

 

ご自宅で学ぶことができる映像コンテンツを制作

 

当センターでは、過去に起こった地震や風水害による愛知県内の災害記録を収集し、リーフレットやパンフレットに取りまとめ、希望者には無償にて配布することで、皆さまの防災意識の向上や防災対策の推進に貢献してきました。特に南海トラフ地震が近い将来確実に発生する中部地域においては、過去の地震などの災害に学び教訓とすることが重要です。

 

また、全国各地で頻発する台風や豪雨災害への備えも同時に必要であることも考慮に入れ、これまでに下記に示す歴史災害記録を紹介するリーフレットやパンフレットを編集し、配布してきたところです。

 

・歴史地震記録に学ぶ防災・減災ガイド

（愛知県全域編、名古屋編、尾張編、海部編、知多編、西三河編、東三河編） 図4参照

・見てみよう！歴史災害記録と旬のあいち（毎月発行）図5参照

・歴史地震探索まちあるきガイド

（その 1 名古屋大学減災館～自由ヶ丘～覚王山、その 2 半田市役所～住吉町・半田口編）等

 

　　　　

　　　　　　  　         図4　東三河編　　　　　　   　　　                                                 図5　2019年11月号

 

今回のクラウドファンディングでは、「災（さい）とSeeing　災害を伝える場所を巡るオンラインツアー」と題して、いつでもどこからでも気軽に、災害を今に伝える史跡などを廻るツアーを疑似体験できる、オンラインのプログラム（映像コンテンツ）を制作します。

 

 

こうした状況下でも、防災意識の向上のためにできることを

 

この映像コンテンツにより、 過去に災害が起こった現地を実際に訪れたかのように臨場感を持って体験でき、体験いただいた方の防災意識の向上に資する、ついては地域の防災力の向上に貢献することを期待しています。

 

映像コンテンツは、 それぞれ異なる地区を対象とした、3つのコースの制作を考えています（ただし、今後の検討で内容や地域変更の可能性があります）。総括的に整理して制作し、来るべき南海トラフ地震や風水害に対する貴重な教訓材料となることを目指します。

 

これら制作した映像コンテンツは、当センター内の展示スペースで体験可能とするとともに、一般向けにもオンライン公開し、災害に強い持続可能な社会の構築に貢献したいと考えています。

 

どうかその実現に向けて、あたたかいご寄附のほど、よろしくお願い申し上げます。

 

 

特定寄附金による税制優遇について

 

名古屋大学へのご寄附については、皆さまが確定申告を行って頂くことで、税制上の優遇措置が受けられます。

 

なお、寄附金領収書はREADYFOR株式会社を通じて寄附金が名古屋大学に入金された日付で発行いたします。名古屋大学への入金は募集終了の翌々月になりますので、税制上の優遇措置をお考えの方は対象となる年にご注意ください。

 

（例）募集期間が2020年11月30日までのプロジェクト：寄附金領収書の日付は、2021年1月の日付。

 

＜個人の皆さま＞

■所得税（所得控除）

　寄附金額が年間2,000円を超える分について、所得控除を受けることができます。

 
　寄附金額 - 2,000円 = 所得控除額

　（控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の40％です）

 

■住民税

　本学を「寄附金税額控除対象法人等」として指定している都道府県・市区町村にお住まいの寄附者の皆さまは、所得控除に加えて、翌年の個人住民税が軽減されます。控除対象の地方自治体については、愛知県内の条例指定状況（下記外部リンク PDF）よりご確認ください。

 

https://kikin.nagoya-u.ac.jp/application/files/6815/9791/2204/aichi-jorei.pdf

 

 ※PDFを開けない方は、Adobeのヘルプページ（外部リンク）をご参照ください。

 

　(寄附金額 - 2,000円) × 4～10％ = 住民税控除額

 （控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の30％です)

 

　※上記の計算式の4～10％について

　・都道府県が指定した寄附金は4％

　・市区町村が指定した寄附金は6％

　　（都道府県と市区町村双方が指定した寄附金の場合は10％）

 

＜法人様＞

　寄附金の全額を損金算入することができます。

 

 

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本プロジェクトのリターンのうち、【お名前掲載】に関するリターンの条件詳細については、リンク先（https://readyfor.jp/terms_of_service#appendix）の「リターンに関するご留意事項」をご確認ください。