明徳義塾中学・高等学校　空手道場の空手マット整備に協力お願いします

▼明徳義塾中学・高等学校の紹介

本校の原点は初代校長吉田幸雄が経営した私塾「明徳塾」にあります。本校は「徳・体・知」三位一体の情理円満な人格の育成を目的として須崎市浦ノ内に創立されました。1973年明徳中学校開校、1976年明徳高等学校開校、1984年明徳義塾中学校・明徳義塾高等学校に校名改称、2001年には土佐市に国際的な視野を持った人材の育成と国際交流の拠点として竜国際キャンパスを開校。そして2023年開校50周年を経て今後100周年に向け新たな挑戦をスタートしました。

　

在校生は中高合計約９００名。内８割以上が寮生として在籍しています。また全体の３割が海外からの留学生です。在籍生徒以外にも海外姉妹校より頻繁に短期留学生の受入れを行っており国際交流盛んなキャンパスです。

 

須崎市にある堂ノ浦キャンパスは運動クラブの道場が多く配置されクラブ活動とカリキュラムが連携した学びを提供しています。土佐市にある竜国際キャンパスは海外姉妹校へ留学するコースなど外国語の学びや文理選択などカリキュラムの違う４コースが用意されています。近年では英検１次試験受験会場としても利用されています。

 

 

 

▼クラブ紹介

明徳義塾中学・高等学校空手道部です。

現在中高35名の部員で「凡事徹底」をモットーに、全国制覇という目標を達成するため、今、勝つために何が必要なのかを常に追い求め、日々稽古に励んでいます。その過程で空手道を通じて育まれる「人間性」を大切にすることも当部の主眼として掲げています。

 

監督・部長　加藤　和真

コーチ　　　乾　蓮太郎

 

〇高校実績：インターハイ学校総合優勝、団体組手優勝、団体形優勝、個人型優勝、JKA全国大会優勝など　

〇全国中学総合体育大会女子団体組手2位など

 

 

 

 

▼プロジェクトを立ち上げたきっかけ

関係される皆様にご支援いただき空手道場が完成したのが2018年4月。

おかげさまで日々、空手道に向き合うことが出来ております。

道場建設の際に導入いただいた空手マットも歴代の部員が日本一に向け、稽古に励む中で消耗し買い替えの時期となりました。

近年の物価高騰により消耗品購入・遠征費用などクラブ活動経費増加に苦慮している中、高知県から高知県私立学校活動支援事業「ふるさと母校応援制度」の案内を受け、この制度を利用してプロジェクトを立ち上げ賛同いただける皆様からのご支援に頼ることとなりました。

 

 

 

▼プロジェクトの内容

空手道場内の空手マット2面分を購入します。張替は部員で行います。

また目標額を超えた部分につきましては、プロジェクトの学校負担部分・部の消耗品購入や遠征費などに充てさせていただきます。

子供たちの練習環境の整備に是非ご協力ください。よろしくお願いいたします。

 

 

 

 

▼ふるさと納税について

本プロジェクトに対する個人様からの寄附金は「ふるさと納税」の対象となります。ふるさと納税では、寄附金のうち2,000円を超える部分について、住民税の概ね2割を上限に、所得税と合わせて全額が原則として控除・還付されます。

例えば、30,000円の寄附をした場合、還付又は住民税からの控除額は28,000円となり、実質負担金は2,000円となります。今回のプロジェクトでは、実質2,000円の負担でふるさとへの想いをカタチにできるとともに、リターンがあるプロジェクトについてはリターンを受けることができます。

 

※寄付者様の収入や家族構成に応じて還付・控除額は変わります。詳細は高知県HP（https://www.pref.kochi.lg.jp/furusato/)をご覧ください。

※企業版ふるさと納税の対象ではないため、法人様による寄附はふるさと納税の対象にはなりません。

 

 

 

▼本プロジェクトにおける寄附の流れ

本プロジェクトは、高知県の「ふるさと母校応援制度」の対象事業として認定されています。そのため、このプロジェクトに対する個人による寄附はふるさと納税の対象となり、ご寄附いただいた額に応じて、個人住民税から一部が控除されます（企業版ふるさと納税の対象ではないため、法人による寄附はふるさと納税の対象とはなりません。）

寄附金は高知県がふるさと納税として受領し、その寄附金から手数料を除いた額が補助金として明徳義塾中学・高等学校の教育活動に関する経費や、県の私学支援事業の財源に充てる場合があります。

その他、ふるさと納税の詳しい内容や注意点については、高知県HP（https://www.pref.kochi.lg.jp/doc/2024071200099/)をご参照ください。

 

 

▼ワンストップ特例制度の申請をご希望の方へ

ふるさと納税制度の適用において、確定申告が不要となるワンストップ特例制度の申請をご希望される場合は、寄附申込の際に必ず希望有りを選択してください。令和7年1月10日（金）（必着）までに、高知県に申請書をご提出いただく必要があります。（期日を過ぎた場合、確定申告が必要となります）

プロジェクトが成立して寄附金額が確定した後、県から領収書とともにワンストップ特例申請書の様式をお送りします。

また、申請にあたり、マイナンバーに関する添付書類をご提出いただく必要がありますので、ご遺漏の無きようお願いいたします。

 

 

 

▼個人情報の取り扱いについて

本プロジェクトは高知県の「ふるさと母校応援制度」の対象となるプロジェクトであり、寄附者様の個人情報は、高知県に提供されるほか、高知県を通じて学校にも提供されます。この点をご理解いただいたうえで、ご寄附をお願いいたします。

 

 

 

※プロジェクトページ内に使用している画像について、保護者より掲載許可取得済み