Withコロナの時代に自給自足＋他給他足の有機菜園を広げたい

プロジェクトページに未来のビジョンを物語形式で書いています。
長い本文の後半で見逃されている方もいらっしゃるかも知れませんので再掲します。
　今 scene2を執筆中ですが来週末までには続編をup出来るように頑張ります。
 

＜未来の農と暮らしの物語＞

 

20XX年の日本の食と農業は大きく変わった。

 

まず2020年の日本の食料自給率は、カロリーベース38％（2017年度）から僅かながら上昇した。

それは20▲▲年に、気候温暖化や異常気象が常態化している状況下で、巨大台風の劇的な増加、津波や高潮も各国を襲い、農作物の不足から世界中で決定的な食料不足が起きたなったことがきっかけだった。

 

とりわけ日本をはじめとする食料の多くを輸入に頼る国々の状況は深刻で、それに懲りた政府は重い腰を上げTPP等による食の海外依存促進から一転方針を転換して国内の増産に多くの予算を注ぎ込んだことの結果でもある。

 

だが本当の処はGDP等 公式の統計に現れない一般の人々の取組みによって日本の食と農は変わったのだった。そして人々の肌感覚では食の自給率ははるかに高くなり時代は確実に変わっていた。

　数年間に及び大小十数波の感染拡大と一時的な終息を繰り返したコロナウイルスが私たちに否応なく迫った “新しい生活様式” の新しいひとつのカタチでもあった。

 

 

＜Scene１ 半農サラリーマンを目指す悠介の暮らし：Weekday=ある平日＞

 

D県のT市に住む榊原悠介（38歳：仮名）は妻の麻里（35歳：仮名）と長男（5歳）長女（2歳）の4人家族。

　あるメーカーの経理部門で仕事をしていたが、3年前に都心の賃貸マンションから、この地方都市近郊の街に移住した。直接のきっかけは長女の妊娠で、今後子供たちをwithコロナの時代にどこでどのように育てるのかが夫婦の課題だったが、時代の風に背中を押されたからでもある。
　悠介は会社の地方サテライト勤務に応募したのだが（注1）半独立して同じ街に住んでいた大学の同期で奥さん同士も仲の良い能村恭彦に誘われて移住と同時に農業を始めた。と言っても今はまだ能村の田畑を手伝っているレベルではある。

 

能村は在籍していた会社から業務委託（注2）を受け、その他数社の仕事をしながら農業をする半農半X（注3）だが、
「やっと会社から自立し自由になって、他社の仕事を受けられるだけでなく、どこに住むかの制約もないのだから」
と、日本中の自治体を検索して調べ、様々な優遇策を新設したこの街（注4）にピンポイントで越してきた。

 

悠介はその能村の田畑で自由な時間の大半を時間を過ごした。と言うのも妻の麻里も在宅テレワーカー兼主婦だが

「波が来てる時は、近くで休みに家族で行けるこんな処があるのがいいね！」

　と三密になることはなく安心して遊ばせることができる畑に時々は子供たちを連れ、自分の気分転換も兼ねて時には弁当持参でやってくるからでもある。

 

麻理は弁当に入っている野菜を箸でつまんで

「これどうやって出来てるか知ってる？」

と畑の一角に子ども達を連れて行き

 「はいこのお空に向かって生えているのがオクラさんですよー。お花も同じ香りがするよ」
と食育らしきこともしていた。

子ども達に収穫を手伝わせると興味が湧くせいか嫌いだった野菜を食べてくれるようになったと能村の妻美久から聞いたこともある。

　それに農薬が撒かれない田畑にしか居ないカエルやカマキリや蝶は子ども達の友達でもあった。

能村は先輩移住者に学んだ他に、プロの自然栽培農家にも通い、今は紹介を受けて借りている田畑計2500m2（注5）を耕作して、自給自足の他に知人2軒分の米と野菜と一部の農産加工品をギフトエコノミーで贈っていた。
　家庭菜園のレベルでは当然ないのだが、大規模農家や農業生産法人なら数十町歩、どんな小さい農家でもプロなら2,3町歩（2〜3万m2）は耕作しているので、1/10程度の規模だ。

いつも通り早起きして仕事前に畑に出向くと能村の他に、会社リタイア後 勉強に来ている白鳥さんと見学希望者が一人みえていた。当然集合時は全員マスク着用で距離を取っての作業となったらマスクを外す。

毎週web上に能村が翌週の作業予定を提示し、同時に今週の作業参加希望を募っている。能村の処には今悠介や白鳥を含めて7名が勉強に来ているが、毎回定員は作業メニューにもよるが稲刈り等人数が必要な時を除いては密を避けるためもあり3〜4名の日が多い。

　だが平日を含めて頻繁に来れるのは白鳥くらいで、悠介は土日と祝祭日、陽の長い季節の早朝やもはや残業など死語となったアフター５で週に数回、後は土日どちらかと祝日参加の人が多いが、月に2,3回の人など様々ではある。

 

毎回まず田畑の周りをぐるり一周して観察することから始まる。

　田畑の面積が広がっていきなり作業を始めてしまうとどうしても見落としが出る。だから観察してから当日の作業メニューが確定する。

　田んぼは水位の確認。深水管理が基本らしいが問題ない。ここは手前の水口付近に水の浄化を兼ねてマコモを栽培している。　

 

畑を含めた観察が終わったあとに能村が悠介に質問した。

「さて今日は何をやったらいいと思う？」

　その週は種取り用に採種して日陰で乾燥していた作物の種取りや、やはり乾燥させていた六条大麦の脱穀作業もあったので

「今週の予定メニュー通りではダメなﾝですか？」

「白鳥さんはどうですか？」

「そうですね、昨日は午前中雨が降って午後晴れて草けっこう伸びましたね。明日も予報では雨降る可能性もあるので今日は草刈っておいた方がいいかもしれませんが。」

「そうですね、予定作業もありますが草を刈ってしまいましょう」

 

確かにそう言われればそうだ、明日の先読みをしてるとは流石白鳥さん。

　という事で本日のメインは草刈り。

能村をまねて悠介はピーマンやナスの株の周りを半径15cmをノコギリ鎌で草を刈る。

「これは『自然菜園12カ月（注6）』で読んだ通りだな」

全部の作物の株周りの除草が終わると、白鳥は手慣れた様子で刈り払いで畝上や斜面の草を刈り始めた。
　悠介は能村にハンマーナイフモア（注7）という手押し草刈り機の使い方を習い畑の通路の草刈りを始めた。これは能村の先輩半農半X倉木さんからの借り物らしい。燃料コックを開きチョークを引きスイッチを入れスターターを引いてエンジンを掛ける。カッターをONにし2速で前進して草を刈っていく。畑の通路はこの機械がちょうど通るように80cmになっており草は刈られて数cmの土に戻りやすい状態に裁断されて積み重なっていく。草で土を肥やす草生栽培だ。

「なるほどスゴイ、これだけの面積を手で刈ったら相当時間がかかるしなー。」

聞けば能村の師匠倉木も当初はすべて手作業の自然農だったらしいが、面積が増え田畑兼営でギフトも始め、異常気象で夏の最高気温が35〜36℃なった時に体調を崩して(注8)手作業をスッパリやめ、機械が使える処は使うようになったという話しだ。

　悠介へ簡単なレクチャーを終えた能村はマスクを外して収穫作業を始めた。

・・・・

さて時間を見るとAM8:00。悠介はここで作業を上がり家へ帰って朝食のあと出勤。

 

家へ帰る車の中から昼まで作業を続けるという二人の姿を横目に見ながら。

「早く俺も自分の田畑をやってまずは自給自足したいな」

と悠介は夢を膨らませる。

　悠介一家も今はギフトを受ける身でもあるので、子供たちに安心安全、地産地消の米や野菜を食べさせてはいるが何よりパパが作ったものを食べさせたかった。

安心安全は麻理を守ることでもある。以前の都会暮らしで麻理が利用していたマーケットは院内感染でクラスターが発生した病院の近くで病院関係者やスタッフもよく訪れる店だった。感染経路不明の患者が膨大な数になってからは、明確な濃厚接触者でない人も希望すれば補助がありワンコインでPCR検査が受けられる時代になり麻理も念のため受けてみたところ陽性だった。無症状だったが14日間ホテル隔離生活となってしまった苦い経験がある。それ以降は乾物はまとめ買いし、肉や魚も下調理しての冷凍保存も出来るが、野菜類だけはそうもいかなかった。自分で作れば誰もそれに触れることは無く一切の心配はなくなり感染への恐怖やストレスも減る。同時に家計もラクになれば麻理も喜ぶ。

 

幸い農地借りるのはそんなに難しくなさそうだし（注5）農機具も借りれると言うことだし（注9）、あと1年か2年はここで勉強して頑張るか、と思う悠介だった。

 

（注1）2010年代後半に始まった働き方改革は、その後のコロナウイルスの蔓延で急速に広がったリモートワークや在宅勤務等にとどまらず、コロナ感染を避ける目的も兼ねた地方でのサテライトオフィス開設や本社の地方移転が急速に進んだ。 高い家賃負担だけでなく満員電車をはじめとする密集リスクも高い都会や近郊ベットタウンで暮らすことを疑問視し始めた30〜40歳代以下の若手社員達はこの動きを歓迎し移住者も増加した
 

（注2）都市部から地方移住はコロナ以前 個人レベルでも増えてはいたが、会社も人件費負担を減らすために早期退職制度のほか正社員に業務委託という形で個人事業主となること勧める制度などを拡充していた。倒産リスクを回避し会社依存を脱却したい若手や年金破綻を懸念する副業志向の社員達にはこれに応募する者も出始めた
 

（注3）京都府綾部市在住の塩見直紀氏が1990年代半ば頃から提唱してきたライフスタイル。自分や家族が食べる分の食料は小さな自給農でまかない、残りの時間は「Ｘ」、つまり自分のやりたいことや使命（ミッション）に費やすという生き方
 

（注4）地方の県や自治体各市は都市部に移住者サポートセンターなどを以前から開設していたが、withコロナの時代となり新たなアプローチを始めた。キーワードは「都市脱出」と「副業サポート」。 感染リスクの少ない地方で暮らす安心感を提供するのが子育て世代には最大のメリットで住居の紹介や自治体運営住宅に移住者枠を設る、子供の教育費や医療費補助等の施策も打ったが、課題は地方での仕事が少ないことだった。リモートワークの普及で改善は見られたものの、地域で多少なりとも収入を補う副業を整備し紹介することでも移住者を支援した。
　従来から土木工事や農漁繁期の収穫や加工作業などの仕事はあったが、人手不足に悩む地方企業の仕事のサポートやコンサル、特に地方で担い手の少ない専門的な業務の移住者への外注委託などを企業に働きかけて行政が仲立ちを行い移住者からは好評だった。
　以上のような個人向けの施策に加えて、地方の選挙では打撃受ける経済を立て直すため、コロナのピンチをチャンスに変える改革推進を公約に掲げて当選する首長も出始めた。具体的には移転先の整備や紹介、税優遇などによる新たな企業やサテライトオフィスの誘致による税収増、若い世代の人口増による過疎解消に加えて、社員やその家族が移住してくる際には事前に全員に無料でPCR検査を実施することで旧住民への理解と安心も担保した。 これら首長の旗振りで移住先人気ランキングで上位に名前を連ねる街もあり、福利厚生の充実や社員リクルートや定着率向上等のメリットを評価して進出を決める会社も増加した。
 

（注5）悠介や能村もメンバーである20□□年に設立されたNPO「Farmers’CLUB for GIFT Economy」は特定の地域で引退農業従事者や地主の賛同を得てメンバーへの農地の無料又は格安地代での農地の紹介事業を開始した。それまでかなり厳格な管理をしていた自治体や農業委員会も各地にあったが、高齢化で急激に減少する農家を目の当たりにするに連れNPOが間に入り耕作を中止や放棄しない旨責任を持ち保証する事でプロでない人達の農地利用を認める地域が増加した。特に面積や条件で農業生産法人が手を出し難い大規模農に向かない農地では双方にとってメリットがあった。
　NPOは各地域で待機者リストを常時維持更新して家族の都合などで急にやめなければならない場合でも円滑に耕作が継続できる体制を整えつつあった。
 

（注6）『自給自足の自然菜園12カ月』: 竹内孝功さんによる自給菜園の入門書。農薬や化学肥料を使わず、菜園と田んぼで野菜・雑穀・米、卵や保存食まで自給するノウハウ、道具選び、菜園プラン、土作り、植付け技術から著者独自のテクニックまでを丁寧に解説。図版写真多数掲載。 https://www.amazon.co.jp/完全版-自給自足の自然菜園12カ月-野菜・米・卵のある暮らしのつくり方-新田-穂高/dp/4800244676/ref=sr_1_4?__mk_ja_JP=カタカナ&crid=1U2CIHG1XOENZ&dchild=1&keywords=自然菜園+竹内孝功&qid=1586384038&sprefix=自然菜園%2Caps%2C261&sr=8-4
 

（注7）体験や見学可能な主な作業と農機具(注3)参照
 

（注8）筆者実話。最高気温が35〜6℃になっても手作業中心で田畑してましたが、ある日猛烈な痛みでベッドから動けなくなり病院での診察の結果尿管結石発祥と判明。原因は様々だそうで穀類芋野菜過半の食生活には問題なかったようですが、水分不足になると尿濃度が高まり結石を起こしやすくなる由で、大量発汗による体内水分減少が水分補給を上回る常態が引き起こしたと推察されます。再発多い病気ですが農機使用農業に転換後は再発は無く。
 

（注9）前述のNPO「Farmers’CLUB for GIFT Economy」はメンバーへの農機具斡旋も行っている。保有機具の登録を行い近隣メンバー同士での相互貸与の便宜を図っている他、農地利用で交流ある引退農家の使わなくなった農機具情報を収集しメンバーへの無償や格安での提供の仲介を行っている。

＜補：筆者解説＞
　私の場合は仕事で転居した地方都市で偶然知り合った人に家庭菜園に誘われたことをきっかけに更に別の知人の紹介で今の地主と農地との出会いましたが、いくら農的営みを広げたいと言ってもそう簡単ではないと感じています。
　個人の努力は必要ながら、そのために必要なのは環境の整備だと思います。今回は発想を広げてこの未来ストーリーを描いてみました。

ひとつは枠組みや制度が整備されることです。
推進する側の組織作り、ネットワーク作りも必要ですが、行政の支援や取組みも必須なことは間違いありません。ドイツではクライガルテン、ロシアではダーチャ、デンマークでは法制化されているコロニヘーブ など欧州では菜園生活の伝統があり、特にロシアでは経済危機の際にダーチャにある食料のストックが市民を救ったとも言われています。　

　今 国は農地を大規模農家や生産法人に集積し、国際競争力を強化しようとしていますが、前述の西田さんも発信されている 「いかに規模拡大しても北米を筆頭に海外の広大な大規模農業には及ぶ処ではなく、逆に日本の地勢を活かした小規模農業に活路がある」という意見には全く賛同です。

　国は方針を転換し、小規模農家や家族経営農家も支援し、更に諸問題解決のために一歩踏み込んでアマチュアファーマーにまで枠を広げて応援して欲しいものです。

　今回のプロジェクトに当り補助金を活用してはどうか？というアドバイスを農家の方何人かから頂きましたがそのためには前提として農業者資格が必要で、その基準の見直しから始めても良いととも思います。
　一部自治体では今まで5反（5000m2）だった面積の基準を2〜3反に緩和する動きもありますが、さらに継続責任が持てるアマチュアや家族、団体なら、農地や環境の保全、放棄地削減に貢献するのはプロアマ関係ない訳ですから、准農家的な資格を設けて補助や経費の控除等を通じてその育成を図るのも良い手だと思えます。
　また第一話では十分に描けませんでしたが、プロの農業従事者の方々の意識の転換も必要と思えます。
 

ふたつ目は、取り組む個人を増やす入り口、アクセスポイントを増やすことです。

　これまでも一般の人たちが、農的営みを始めるきっかけや動機は知りうる限りでも様々ありました。  
　健康のために安心安全で新鮮なものを食べたい家族に食べさせたい、自給自足したい、実益と子供の食育を兼ねて、環境保全や耕作放棄地対策として、食料自給率向上や食料安全保障上、災害でスーパーの棚から食品が消えた経験からリスク対策として、といったものでした。

　このストーリーでは新たに近年解禁された会社員の副業からのアプローチや、地域興し、ミニマムツーリズムとしての農業という位置付けも加えてみました。この分野に関心ある方や関係者の方々に、それらと農的営みをリンクすることで新しい何かが生まれればと願います。

農業の中で無農薬無化学肥料栽培を広げるのもこのプロジェクトのもうひとつの目的です。
　今日本の耕地面積における有機栽培の畑の割合は約0.2%しかなく、欧州各国の3〜8%と比べると淋しい限りです。 手間やコストがかかり逆に作柄は慣行農法に比べ不安定、リスクや手間に見合った価格を設定すれば入手できる消費者は限られてしまうというジレンマもあります。苦労多く経費を賄い維持継続できる利益が出なければ農家が手を出せないのも当然かもしれません。

　この壁を打破出来るのはやはりプロではなくてアマチュアファーマーではないかと思います。
　またこの裾野を広げるためには（私もヘバーデン結節と結石発症しましたが）近年の酷暑や異常気象下で、女性やリタイア組や高齢者の方々含めて継続して頂くために、アマチュアでも農機を適切に使う省力農業をお勧めしたいです。

　これまでは我が国には家庭菜園家とプロ農家しか存在していませんでしたが、今後はこの日本の片隅でささやかであっても無農薬無化学肥料栽培ファーマーとギフトエコノミストを増やすことが自らの使命ではないかと感じています。
　前述道具類は先達の方々に倣い、それら次世代の人達に受け継いで頂ければればと思っています。