今までにない「避難生活」をテーマに被災地から学ぶ場を作りたい

READY FOR？をご覧のみなさまこんにちは、一般社団法人復興応援団の佐藤秀一です。

既にご案内のとおりですが、我々は避難所を実際に運営した方や専門家をお呼びして隔月で公開勉強会を実施しています。

公開勉強会に参加された方から「津波の被害が想定されていない首都圏では、自分があまり避難所で生活をするイメージができない」といったご意見をいただくことがあります。

はたしてそうなのでしょうか？

津波の被害がなかった阪神・淡路大震災では兵庫県内だけでも30万人にのぼる避難者が1079か所の避難所で避難生活をしたといいます。

避難を決心した理由を調査したところ、「建物の倒壊」を理由にした人は10％にも満たず、「余震が心配で」が60％、「水道・ガス・電気が使えない」が50％近くと、たとえ自宅が残されていても、日常生活がおくれないという理由の方が多いという結果があります。

これは首都圏で大地震が起きた場合にも同じことが起きるのではないでしょうか。

東京には1日に約130万人もの観光客が押し寄せ、すぐには自宅に帰れない事が予想されます。

また東京ではゼロメートル地帯を中心に、場合によっては２週間以上浸水が続くことが予想されています。浸水の心配のない高層マンションの住民も周囲が水に浸かって孤立してしまえば、日常生活は困難になり避難せざるをえないでしょう。

このほか、発災した直後は親戚や知人のところに避難できたとしても、しばらくすると居づらくなり、避難所での生活を送ることになるケースや、自宅の食糧が尽きた後に避難所に食糧を求めに通うことも想定されます。

このように東日本大震災のような大津波の被害がなかったとしても、あるいはRC造の頑丈な高層マンションに住んでいたとしても、避難生活を強いられる可能性は誰にでもあるのです。

みなさん、大災害が起きた時に避難所で生活するイメージはできていますでしょうか？