危機に際して起きる問題その1】

 現在の社会では危機に際して起きる問題で一番深刻なのは、「情報が入らない」ことです。 まず電話が輻輳(ふくそう)してつながらないことが問題です。本社と出先との連絡、家族間の連絡などができません。 時間帯によっては担当役所に宿直がいないことも大きな問題になります。命令系統が混乱します。  二番目の問題は「交通が遮断される」ことです。帰宅困難者が溢れます。 この人たちの避難場所や避難食の備蓄は大問題です。車による交通が遮断されると現代社会ではほぼマヒ状態になります。 津波以外なら場合によっては車は避難場所になりえますし、車のラジオは役に立ちます。冬なら暖を取ることもできます。 ただし長いあいだ車にいるときはエコノミー症候群に注意が必要です。  三番目の問題は「ライフラインが途切れる」ことです。電気、水道、ガス、トイレが使えなくなります。 一番早く復旧するのは電気で、次は水道です。ガス、トイレは長期戦になることが多いです。 特にトイレは深刻な問題です。細かい話ですが東日本大震災では歯ブラシが欲しいという声が多かった。いずれにしても避難防護服が常時携帯できれば安心を身に纏うことが可能となります。

 

首都直下地震の被害予想対策その1

首都直下地震で最悪の想定ケースとして死者を出す最大の要因は火災です。 火に囲まれて逃げ場を失う「逃げ惑い」による死者が心配されています。足立区や杉並区などには多くの木造密集区域があります。30分後には広域に延焼すると言われます。個人の場合には煙にまかれ、視界と呼吸が奪われることで避難のタイミングを逃してしまうことです。 消防団でも隣に延焼したら逃げたほうが良いと説得しています。新型携帯避難防護服BOUGUを着ていれば、火煙の中でも透明で防曇性の防煙マスクが呼吸を可能にし、難燃性素材が火災から身を守り、70%の確率で避難のタイミングを見逃すことなくより安全に避難が可能となります。

 

【首都直下地震の被害予想対策その2

20131219日、政府の中央防災会議の作業部会はM7.3の直下地震が首都を襲う想定のもとに被害予想を発表しました。 最悪で23千人の死者、61万棟の家屋の全壊・全焼で経済被害は95兆円と予想されました。 この金額は政府予算の一般会計総額に匹敵します。 想定された地震は都心南部の直下地震で震度は6強です。江東区などでは震度7と予測されました。東京には海抜ゼロメートル地帯が広く分布していますが、水門や堤防が壊れれば広範囲に25mの深さで浸水することも予想されます。 M8クラスで相模湾から房総半島で起きる関東大震災と同じ巨大地震の起きる可能性は少ないと予想されましたが、もし起きれば最大10mの津波が千葉県および神奈川県の沿岸を襲い最大約7万人の犠牲者が出ると想定されました。この場合には160兆円の経済被害が予想されます。新型避難防護服BOUGUは防水で難燃性、耐刃性(アラミド繊維の1.4倍の強度)にすぐれているため、激しい水の中でも軽く水に浮く素材のため60%の確率で身の安全を確保し避難することが可能です。

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