クラファン終了直前！メンバーからのメッセージ⑥：木下 喬弘

 

『もう「知らなかった」という理由で、死なないで欲しい。』
このフレーズは、2021年4月9日「子宮頸がんを予防する日」に全国に届けられました。

 

HPVワクチンが無料で接種できるのは、現時点では小6から高1相当の女子のみです。
この年齢になれば、接種するかどうかをそれぞれのご家庭で考え、決めていただかなければなりません。

 

将来子宮頸がんになるかも知れないし、ワクチンを打ったことで何か怖い病気になるかも知れない。
この状態で「打つかどうか」の判断を、対象年齢の女子やその保護者にさせるのは、ものすごく酷なことだと思います。

 

HPVワクチンは、17歳までに接種することで、子宮頸がんのリスクを88%低下させることができます。
また、「HPVワクチンの副反応」として報じられた、全身の痛みやけいれん、記憶障害などの症状は、どれ一つとってもワクチン接種との因果関係が示されませんでした。
接種を迷う人たちを助けるためには、この事実を信頼できる情報源が発信することが必要不可欠です。

 

これまでの1年は、国が積極的勧奨の再開を認めていない中での戦いでした。
この状況を変えるため、私たちは「医療従事者の願い」を新聞広告に載せて発信しました。

『もう「知らなかった」という理由で、死なないで欲しい。』

今の10代や20代の女性たちが、がんを防ぐことのできるワクチンがあることを知らず、あるいは危険なものだと誤解したまま、接種の機会を逃し、10年20年後に後悔することは防ぎたい。
打つかどうかは、最後はご自身で決めていただくしかない。
その前に、どうかこのことを知って欲しいのです。

 

私たちの、そして多くの医療従事者の心の叫びは、コピーライターやデザイナーなど様々な専門家たちの力を借り、朝日新聞の全国紙を通じて、最もワクチンについて誤解している人たちに届けられました。
こうした様々な取り組みの結果、1%未満であったHPVワクチンの接種率は、14%にまで少しずつ上昇してきています。

 

そして2021年11月に、HPVワクチンの積極的勧奨の再開が決まりました。
ついに最大の障壁が取り除かれたため、これからの1年は、HPVワクチンの状況を更に前に進めることができるはずです。
しかし、積極的勧奨の再開がなされただけで、全てが解決するわけではありません。

 

テレビや新聞のニュースに触れる機会がなく、このことを知らない方もおられます。
また、再開のニュースを聞いただけでは、安全性に自信が持てない人も多いはずです。
こうした方々に、丁寧に、わかりやすく、何より信頼される方法で情報提供することが、今こそ求められています。
この1年間様々な活動でノウハウを培ってきた私たちなら、これができると信じています。

 

皆様からいただいたご支援は、防げるはずのがんで悲しい思いをする人を一人でも減らすため、今年も大切に使わせていただきます。
「がん」を予防するワクチンをみんなの当たり前に！（第2回）にご参加いただき、誠にありがとうございます。
今後とも真摯な活動を続けてまいりますので、ご後援よろしくお願いいたします。