【地域と共に歩む文化拠点】全国の小劇場の「再開」にご支援を

クラウドファンディングも、残すところあと1週間となりました。

 

この新着情報も、最後まで更新をつづけてまいります。

 

さて、今日は「THEATRE E9 KYOTO」（京都府京都市）からの劇場の声。劇場の立ち上げエピソードから、コロナ禍以降の取り組みについてご紹介します。

 

 

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「100年続く劇場を！」

〜THEATRE E9 KYOTO 設立1年目の試練〜

THEATRE E9 KYOTO 支配人　蔭山陽太

 

＜2016年、劇場建設プロジェクトがスタート＞

 

THEATRE E9 KYOTOは昨年6月にオープンしたばかりの劇場です。

 

京都は市内に一般大学や芸術系大学が集中している「学生のまち」（住民の1割が学生）ということもあって、若い世代の演劇やダンスなどの舞台芸術も盛んに行われています。特に市内にあるいくつもの民間小劇場がその活動拠点として常にフル稼働してきたのですが、2015年から2017年にかけて、オーナーの高齢化や建物の老朽化などによって5つの劇場が閉鎖せざるを得なくなってしまいました。

 

特に33年間にわたってその中心的な役割を果たしてきた「アトリエ劇研」（元「アートスペース無門館」）の閉館は、京都における舞台芸術活動の根底的な危機を象徴する出来事として、京都のみならず、全国的にも波紋を呼ぶこととなりました。

そこで、有志が集まり、立ち上げたのが「100年続く小劇場を」新たに建てるプロジェクトでした。

 

ところが、このプロジェクトは最初から次々と困難に向き合うことになります。

 

 

＜建設のための物件探し＞

 

私たちが先ず苦労したのは「物件探し」でした。資金ゼロからスタートであったため、既にある建物をリノベーションするという方針だったのですが、①100席程度の座席を収容できる、②ブラックボックス型で天井が高い空間、③防音が確保できる、という条件を満たす物件がなかなか見つかりませんでした。あちこち探した挙げ句、巡り合ったのが知り合いの不動産会社が所有していた京都駅から徒歩圏内の二階建ての倉庫でした。

 

元々50年ほど前に工場として建てられたこの物件は皆、ひと目見て「ここしかない！」と声をあげた程、求めていた条件をすべて満たすもので、当初は「内部を黒く塗ればそのまま劇場になる」とさえ思えたほどでした。

 

そころが、話はそう簡単ではありませんでした。

 

＜建築審査会と住民説明会＞

 

劇場の元になる物件が見つかったことから、建築のための手続きを始めようとしたところ、程なく、このエリアは「住居専用地域」であるため劇場は建てることができない、ということが判明しました。そこで市役所に相談したところ、特例申請を提出し、「建築審査会」での承認と市が行う地元住民への「説明会」を経て、許可が下りれば建設が可能になるということでした。

 

もはや他に物件は無いという状況の中、藁をもすがる思いで申請書を出すことにしたのですが、ここでまた大きな壁が立ちはだかります。

 

 

＜資金調達のためのクラウドファンディング＞

 

特例許可を得るための申請書の作成に取り掛かるため、その内容を確認したところ、建築に関わる様々な調査や設計図面などが必要で、それらを揃えるためにはそれぞれの専門家や業者に委託しなければならず、その費用はなんと総額で1,200万円ほどにのぼることが分かりました。

 

もちろん、その様な大金は手元になく、直ぐに資金を提供してくれる当てもありませんでした。そこでチャレンジすることになったのが「クラウドファンディング」でした。

 

何の予備知識もないまま「READYFOR」の本社に赴いたのが1週間前という、今思えばかなり無謀なチャレンジでしたが、手数料を含めて1,400万円を目標額に設定し、オールオアナッシングで約3ヶ月間で達成を目指しました。

 

この時、「これで半分も集まらなければプロジェクトは諦めよう」ということにしていたのですが、その結果は目標額を大きく上回る、1,900万円を超える大きな支援が集まることになりました。

 

ところが、私たちはこのクラウドファンディングでのチャレンジが成功した時、一滴の祝杯もあげることなく、むしろ重たい空気に包まれていました。それはここから本当の試練が待ち受けていることが分かっていたからです。私たちは否が応でも「覚悟」を決めなければなりませんでした。

 

＜巨額にのぼる建設費〜覚悟と確信＞

 

先述の通り、クラウドファンディングで得た資金は、申請書を作成する費用であり、その過程で最も厳しいと言われる劇場認可を得るための建築基準を満たす建物にするための費用は、この時点でおよそ8,000万円は必要であることが設計家から伝えられていました。

 

その後、京都におけるホテル建設ラッシュや相次ぐ災害による人件費、資材費の高騰も重なり、最終的にはこのプロジェクトの総額は約2億円にのぼることになるのですが、これらの資金を集めるためにその後、私たちは奔走することになります。

 

クラウドファンディングの経験から得たことは、何より、これまで続いてきた京都での舞台芸術活動に関わった人々や、京都のみならず、全国の小劇場で観客として様々な作品と出会った数多くの人々の「記憶の積み重ね」が、支援金という具体的な形になって寄せられたということでした。

 

つまり、このプロジェクトは、それまでの小劇場の功績によって後押しされ、それを未来につなげる使命を託されているということをはっきりと認識することができたのです。

 

この「確信」は、既に決めていた「覚悟」に大きなエネルギーを与えてくれました。
そこからは、堂々とどこでも誰とでも「お金の話」をすることが出来る様になりました（笑）。

 

そして2016年から始まったこのプロジェクトは、多くの個人や企業、地域住民からの支援、地元金融機関からの融資と寄付などを受けて、2019年に身を結ぶことになったのです。

 

 

＜地域に根差した劇場を目指して＞

 

資金調達と同時に「100年続く劇場」をつくるために不可欠であったのは、劇場が建つ地域住民の理解を得るための取り組みでした。

 

そもそも劇場はそこで行われる公演の開演時間に間に合う人、終演後に帰ることが出来る人しか観客として作品を鑑賞することが出来ません。つまり世界中の全ての劇場の存続は、その地域性に依存していると言えます。

 

ところが、このことは普段、あまり意識されることはなく、得てして劇場は地域住民にとって生活とは関係のない「迷惑施設」になってしまいがちです。

 

私たちは、新しい劇場を「東九条」という場所に建てるにあたって、まず何よりも地域住民にその存在を受け入れてもらい、歩いていける距離にある劇場に日常生活の中で通っていただける様な関係を築いていくことに強い目的意識を持っていました。
言い方を変えると、このことはそれまでの小劇場のあり方に、同じ地域住民として信頼される「人格」を与えるということになります。

 

私たちはその思いを「E9」＝東（East）九条（9）という名前に込めています。

 

「地域に根差した劇場」の取り組みはこれからまだまだ続きますが、建設のために行われた二回の住民説明会では一人の反対もなく、今もTHEATRE E9 KYOTOは「ご近所さん」に見守られながら育てられています。

 

＜これからのTHEATRE E9 KYOTO＞

 

私たちの劇場は、二階のコワーキングスペースと一階のカフェを併設した施設です。
特にコワーキングスペース『Collabo Earth E9』は、京都市内で最も会員数が多く、日常的にビジネスパーソンが出入りし、積極的な交流が行われています。

 

ここを経営している「株式会社La Himawari」とは、設計段階からのお付き合いなのですが、THEATRE E9 KYOTOでは「アートとビジネス」というこの国では疎遠であるものが、劇場という場所で「日常的に同居する」関係になっています。

 

このことは、私たちにとってとても大きな可能性をもたらしてくれるだろうと思っています。それは劇場経営（家賃収入）ということだけではなく、芸術活動と社会との双方向的な新しい関係を創造していく実験の場にもなっているからです。

 

彼らとは既にいくつかの共同プロジェクトを立ち上げており、今後の動向にご注目いただきたいと思います。

 

 

 

＜コロナ禍による影響と対応策＞

 

最後になりましたが、新型コロナウイルスによる劇場運営への影響と現時点での対応についてご報告させていただきます。

 

3月までの公演については感染予防対策を講じた上で実施しましたが、4月以降は既に発表されていた今年度のプログラムは残念ながら8月まで中止、または延期となっています。

 

その一方で劇場を使わない仮想劇場「THEATRE E9 Air」によるプログラムを5月から、6月からは劇場再開に向けて観客1名から2名、5名と増やしていく企画も実施していますが、昨今の感染拡大状況を考慮して、現在は様子を見守っています。

 

私たちのコロナ禍による影響に対する基本的な姿勢は、①出来る限り最大限の感染予防対策を講じる、②そのために劇場利用団体、観客の皆さんに事前のご理解とご協力をいただく、③その上で、感染を完全に防ぐことは困難であり、感染者が出た場合のリスクは劇場と利用団体で分担し、出来れば観客の皆さんにもご支援・ご協力をお願いする、というものです。

 

そのために今後、利用する予定となっている団体には事前に新たに状況に応じて作成した感染予防対策を実施することについて同意書を交わし、客席減少（約半数）を余儀なくされている状況下では、利用料金の大幅な減免を行うことにしています。

 

また、その収入減を補うため、民間金融機関及び政策金融公庫から計2,000万円の融資を受けています。（現状では、民間の小劇場に対する有効な公的支援は無く、また非営利の一般社団法人であることでほとんどの一般的な緊急対策支援は受けられず、融資に関する優遇措置もほぼ適用外となっています）

 

＜ソーシャル・ディスタンスとソーシャル・リレーション＞

 

今後、コロナ禍の影響がどの様に推移するのかは予想できず、いまだウイルスの科学的な解明も途上であることから、再開については慎重に考えていますが、何よりも「地域に根ざす劇場」として感染予防対策（ソーシャル・ディスタンス）とともに、地域社会との信頼関係（ソーシャル・リレーション）を基軸とした柔軟な判断をしていきたいと考えています。

 

そして、コロナ以前から既にあった劇場運営に関する課題を、コロナ禍によって変化する社会状況も課題解決に向けた活動に積極的に活かしていきたいと思っています。

今、全国の小劇場はそれぞれ様々な状況の中で、非常に困難な経営状態に見舞われています。

 

今回のクラウドファンディングは、そうした事態を打開し、その先の新たな可能性に向かうための大きな助けとなります。

 

是非とも、皆さんには私たちに伴走していただき、共に喜びを分かち合える日までご支援、ご協力をいただきます様、心からお願い申し上げます。