がん治療で妊娠をあきらめない選択を 患者さんの未来に寄り添いたい

がん治療で妊娠をあきらめない選択を 患者さんの未来に寄り添いたい
目標金額を達成した場合のみ、実行者は集まった寄付金を受け取ることができます(All-or-Nothing方式)。寄付募集は5月16日(金)午後11:00までです。

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くわ
くわ38分前AYA世代へのご支援、応援しています。AYA世代へのご支援、応援しています。
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プロジェクト本文

 

はじめに

 

ページをご覧いただきありがとうございます。 大阪府立病院機構 大阪急性期・総合医療センター生殖医療センター長の森重健一郎と申します。

 

私は、長年にわたり婦人科がんの治療・臨床研究に携わってきました。近年は、婦人科がんにとどまらず、AYA世代のがん患者さんの妊孕性(にんようせい)温存に関する臨床研究を行い、がん医療の発展のために尽力しています。

 

- 「妊孕性(にんようせい)温存」とは -

 

妊孕性とは、妊娠するために必要な力のことで、妊娠に必要な臓器やその機能を指します。女性では子宮や卵巣、卵子、男性では精巣や精子が挙げられます。

 

手術をはじめ、抗がん剤や放射線治療などのがん治療によって、妊孕性に影響を与える可能性があることが知られています。

 

近年では、妊娠する力を温存する方法(妊孕性温存療法)の一つとして、卵子凍結や受精卵凍結、卵巣組織凍結、精子凍結などの方法があります。

 

現在は、既存の「妊孕性温存に関するガイドライン(がんの治療方法に対するリスクに関する指針がまとめられています」を用いて妊孕性温存療法を実施するかの相談を行っています。しかし、新しい薬の開発も進む中で、ガイドラインのリスク分類表にまだ示されていない抗がん薬が増えています。そこで、AYA世代(思春期から30歳代)のがん患者さんが妊娠する力を温存しながら治療を選択できるよう、最新データによる研究結果をもとに、新たなガイドライン作成を目指し、本プロジェクトを立ち上げました。

 

今回の研究では、これからがん治療を受けるAYA世代の女性を対象とし、治療前、治療後1年後、2年後のデータを収集します。また、治療前と治療後の妊孕性(妊娠する力)がどのように変化するか予測できるツールをAIを用いて開発することを最終目標としています。


私たちは、AYA世代の方ががんを克服した”その後”の人生の選択肢を広げていきたいと考えています。がんサバイバーである阿南さんはこういいます。

人生が一番楽しい時に「がん」が見つかって、子供が産めなくなったっていうのを受け入れるまでにはもう正直7年くらいかかっているんです。命が助かったんだから、子供が産めなくても仕方ないとはどうしても思えなかった。森重先生の研究を知って「私の悩んでいたことはダメなことではなかった」とすごく救われたんです。

AYA世代の患者さんは、突然のがんの告知だけでなく、その後の人生をも考える必要に迫られます。
私たちは、患者さんが十分に納得してがん治療に取り組んでもらいたい。また、将来新たな命を望むことをあきらめないで治療にのぞんでいただきたいと考えています。


私たちのそうした願いを私たちともにサポートしてくださる皆さまからのあたたかいご寄附を、どうかよろしくお願いいたします。

 

▼対談(前編)▼

 

▼対談(中編)▼

 

 

自分の命と向き合い、将来の命を考える。AYA世代のがん患者

 

 

「AYA世代」のがん治療

 

「AYA世代」とは、Adolescent and Young Adult(思春期と若年成人)の頭文字をとったもので、主に思春期から30歳代の世代を指します。

 

AYA世代における年間のがん患者数は、15~19歳で約900例、20歳代で約4,200例、30歳代で約16,300例と推計されています。(出典:国立がん研究センターがん対策情報センター) 

 

 

AYA世代のがん患者さんは、就学や就職、結婚、出産、子育てなど、ライフステージが大きく変化する時期に、治療やその副作用、再発や転移などの不安と向き合うことになります。

 

AYA世代のがん患者さんの5年生存率が高まる中、がんを経験した方が生活していく上で直面する課題について、医療者や家族などとともにどう乗り越えていくのかがとても重要視されています。

 

中でも、抗がん剤や放射線治療の副作用として、男女問わず生殖機能に影響が出る場合があります。AYA世代のがん患者さんは、自分の命を守るのか、新たな命を授かる可能性を守るのか、選択を迫られます。

 

 

新たな命を授かる可能性を守るために直面する壁

 

妊娠する力(妊孕性)を保つためには、がん治療を始める前に、健康な卵子や精子を取り出し、保存しておく方法などがあります。しかし、これまでにさまざまな壁がありました。

 

1:時間・情報の壁

病状の進行状況によっては、すぐに治療を開始する必要があります。早い場合は、がんの告知から治療開始まで1か月前後しかなく、その短い間で情報収集や卵子や精子の摘出を行うことになります。特に女性においては、月に一度の排卵のため、より時間の猶予がないように感じる方もいます。

 

AYA世代の患者さんは多くはありません。AYA世代でがん治療に向き合うことになっても相談する先がこれまで限られていました。こうした状況を踏まえ、平成30年度から、患者さんのこうした悩みに対する相談支援体制として、がん診療連携拠点病院における治療開始前の情報提供や、がん治療を行う病院が中心となって生殖医療の病院と情報提供・意思決定支援を行っています。

 

都道府県ごとに、がん治療病院と生殖医療施設の情報共有を密にして、すみやかに紹介を行うため、がん生殖医療ネットワークを構築しています。

 


2:費用の壁

妊娠する力を温存するための経済的負担も大きな壁です。がんの治療に加えて、こうした費用を患者さんだけで用意するのは大きな負担になります。

 

この課題に対して、令和3年から、妊孕性温存治療(卵子・精子・受精卵の凍結保存等)や温存後生殖補助医療(凍結した受精卵等を用いた生殖補助医療)に対する助成制度が開始され、がん患者さんの経済的負担の軽減が図られています。

 

Ono M. et al. Int J Clin Oncol. 2024 (PMID: 39231915) をもとに作成

※1:対象年齢は施設により異なる。
※2:受精や未受精卵子の凍結保存には排卵誘発薬による2週間程度の卵巣刺激が必須である。1回の採卵で不十分な場合、原疾患の治療に差し支えない範囲で採卵1〜2週間後から再度卵巣刺激を開始することで、2回目、3回目の採卵を実施することがある。
※3:費用は施設により異なる。また、別途凍結維持費用が必要。
※4:助成の対象は43歳未満、通算2回まで。

 

上記のような支援体制が整備されはじめたことで、、時間・情報の壁、費用の壁は少しずつ改善されています。

 

現在は、がん治療により無月経(卵巣機能不全)になるリスクを事前に説明することが行われています。この時に「妊孕性温存に関するガイドライン」に記されているリスク分類表をもとに、妊孕性(妊娠する力)を温存するのか、患者さんと相談しています。 

 

 

ガイドラインのアップデートの必要性

 

現在の「妊孕性温存に関するガイドライン」は、2013年にアメリカでガイドラインが作成され、これをもとに、日本では2017年に「妊孕性温存に関するガイドライン」が作成されました。さらに2024年12月に改訂されています。

 

しかし、新しい薬の開発も進む中で、「妊孕性温存に関するガイドライン」のリスク分類表にまだ示されていない抗がん剤が増えてきました。特に、ここ数年以内で使われ始めた薬剤については、卵巣機能に与える影響が十分に明らかにされていないものもあります。

 

【各世代において罹患率の高いがん種】

出典:小児・AYA世代のがん罹患/2.小児・AYA世代のがん種の内訳の変化|がん情報サービス
※がん種間の比較のため、いずれのがん種も悪性の腫瘍のみ

 

「妊孕性温存に関するガイドライン」には、他にも以下のような課題が残っています。

 

 • 卵巣の機能を評価する方法が月経の有無に限られていること。

 • 患者さんの年齢や個人差の考慮が十分ではない可能性があること。

 • 欧米のデータをもとに作成されており、日本人のデータが含まれていないこと。

 

そこで私たちは、AYA世代と呼ばれる日本人の女性がん患者さんを対象に、治療内容と治療後の卵巣機能の関係を詳しく調べる研究を始めました。

 

 

これから私たちが行う研究について

 

卵子を保存するための治療(採卵や卵巣組織の摘出など)が、女性の体への大きな負担となることが知られています。

 

私たちが行う研究では、AYA世代の女性がん患者さんを対象に、がん治療後の卵巣機能がどのように変化するかを明らかにすることを目的としています。治療内容や患者さんの特徴をもとに、治療後の妊娠の可能性を予測するモデルを作成し、がんを克服した後に妊娠・出産の可能性を残すのか、患者さんが”その後”の人生を考える時、その指針となるガイドラインを改訂し選択肢を広げることを目指しています。

 

プロジェクトの概要

がん治療前に妊孕性温存療法について説明を受け、研究への参加に同意いただいた18歳から43歳未満までの女性の患者さんを対象に、現在から未来にわたって追跡し、一定期間中に起きる変化を観察します。

 

患者さん個々の治療内容や年齢、がんの種類などの背景情報を記録しながら、治療の影響を因果関係として分析することで、治療内容ごとの卵巣機能への影響を詳細に評価し、日本人患者に特化した予測モデルの構築を目指します。

 

研究の詳細について

 

① 調査内容

治療開始前、治療後1年、治療後2年の時点で以下のデータを収集します。

 ・血液中のAMH値など(卵巣機能を示す指標)

 ・月経の有無

 ・がんの種類や治療内容など

 

② データ分析と予測モデルの作成

集めたデータをもとに、以下のことを行います。

・記述的解析:患者さんの年齢やがんの種類、治療内容ごとに卵巣機能の変化を比較します。

・予測モデルの作成:AI(人工知能)を活用し、治療後の卵巣機能を高い精度で予測するモデルを作成します。これにより、患者さんごとに妊孕性への影響を最小限に抑える治療法を提案できる仕組み化を目指します。

 

③ Webツールの開発

作成した予測モデルをもとに、治療後の妊娠の可能性を守るためのWebツールを開発します。これにより、患者さんと医師が一緒に最適な治療計画を立てるためのサポートが可能になると考えています。

 

研究スケジュール

研究は2024年3月から開始しており、2028年までに最終的な結果をまとめる予定です。途中で得られたデータをもとに中間報告を行い、最終的にはより多くの患者さんに役立つ成果を目指します。

 

 

協力施設

この研究は、がん治療施設や妊孕性温存療法を行う施設と連携して進めています。現在、計39施設の協力施設が参加しており、今後はさらに全国の施設へと研究を拡大する予定です。

 


※本クラウドファンディングにおいては、本研究(PCOF)の遂行に向けてご寄付を活用いたします。スケジュール通りに進行でき、想定通りの結果が得られるとは限りません。大幅な変更が生じる場合にも、活動報告などを通じてお知らせしながら、皆さまのご寄付を大切に活用いたします。

 

 

クラウドファンディングを行う理由

 

本プロジェクトでは、およそ500人以上の患者さんを対象とした、少なくとも治療後1年後・2年後の検査にかかる費用を研究資金として必要としています。

 

研究に必要なデータとして取得していくがん治療後の卵巣機能評価のための検査費用を、がん治療に必要な費用に加えて、患者さんに負担していただくわけにはいきません。また、各医療機関に負担していただくことも困難です。

 

また、臨床情報(がん治療・卵巣機能)は、患者さん個人のプライバシーに配慮して安全に管理するため、Electric Data Capture(EDC)システムを用いて、インターネット上で管理する必要があります。そのためには、研究期間を通じてシステムを維持管理する費用が必要です。

 

もちろん公的(あるいは民間の)競争的資金に応募して資金獲得に努力してまいりましたし、今後も努力する予定ですが、より力強く研究を推し進めていくためには研究資金が必要です。

 

第一目標金額:650万円

・検査費用(150症例分を想定)

・データ分析、予測モデルの作成、Webツールの開発の費用

・クラウドファンディング手数料 他

 

研究資金を獲得することだけが、クラウドファンディングを実施する目的ではありません。

 

この研究の背景(AYA世代の女性がん患者さんの妊孕性喪失の問題)・意義(妊孕性温存の重要性)について、少しでも多くの方に知っていただきたいと考えています。

 

AYAがん患者数は現在も確実に増加傾向にあります。

 

医学の進歩によりがんを克服できる患者さんも増えてきました。だからこそ、治療前から”その後”の人生について希望を持って治療にのぞんでいただきたい。がんを治療するだけでなく、患者さんの”その後”の人生にも寄り添っていきたい。私たちはそう考えています。このプロジェクトを通じて、この問題をより多くの方々に知っていただき、伴走していただきたいと思い、クラウドファンディングへの挑戦を決意しました。

 

 

AYA世代のがん患者さんが妊娠をあきらめないという選択を未来に

 

私たちは、AYA世代の患者さんが、がんを克服した”その後”の人生にも寄り添っていきたいと考えています。

 

医学の進歩によりがんが克服できる病となった現在、より一層、AYA世代のがん患者さんが将来に夢と希望を持ち、将来新たな命を望むとき、それが実現できる医療を提供していくことが重要だと考えています。
この研究では、AI(人工知能)を活用し、がん治療前に治療後の卵巣機能がどのようになるのか患者さん毎に予測できるモデルを作成します。このモデルでは、どの治療や抗がん剤が妊娠する力にどのような影響を与え、影響を最小限に抑えられるのか予測できるものです。


将来、AYA世代のがん患者さんが治療法を選択する際の指標として役立てていきます。AYA世代のがん患者さんが未来に希望を持てるように私たちは研究を続けていきます。ともにサポートしてくださる皆さまからのあたたかいご寄付を、どうかよろしくお願いいたします。

 

 

ご挨拶

 

大阪急性期・総合医療センター生殖医療センター長

森重健一郎

 

私は、1985年に大阪大学医学部を卒業後、産婦人科学教室に入局し、産婦人科医としてキャリアをスタートしました。

 

1992年から2年間米国メイヨークリニックに留学して研究を続け、帰国後は婦人科腫瘍の研究を進めました。2002年から大阪府立成人病センターで、婦人科腫瘍専門医として婦人科がんの手術・治療に専ら携わりました。2006年から大阪大学で婦人科がんの治療に専念すると同時に、臨床・研究両面で後進の指導に当たりました。2010年から岐阜大学に産科婦人科教授として赴任、婦人科がんの研究のみならず産婦人科全般の臨床・研究の指導に当たりました。そこでは、婦人科がんのみにとどまらず若年がん患者さんの妊孕性温存(がん生殖)に関する臨床研究や得られた研究成果を社会問題の解決のために応用・展開することに尽力し、岐阜県における産科婦人科医の育成と地域の産婦人科医療の整備に務めました。

 

2022年からは、現在の大阪急性期・総合医療センターの生殖医療センター長として、大阪府における生殖医療の発展のため尽力しています。また日本がん生殖医療学会副理事長として、「がん生殖」医療の全国均てん化と、関連した臨床研究を実践しているところです。

 

応援メッセージ

 

 

大阪大学産婦人科 教授

小玉美智子先生

 

がんという病気とその治療は、ご本人とご家族の生活に大きな変化をもたらし、深い不安をもたらすものです。まして、思春期から30代の若いAYA世代が罹患した場合は、がんに対する恐怖感と共に、勉学・仕事の継続、将来への不安、多くの課題を長期間にわたって抱えることになります。
一方、近年のがん治療の進歩により、がんを克服した後の妊娠・出産を見据えた治療を選択できるようになりました。ご本人とご家族が、妊孕性温存治療を受ける機会を逃さず、がんの克服後の妊娠・出産、さらにはその後の人生まで医療者が伴走していけるような支援体制の構築を強く望みます。本プロジェクトの成功を心より応援しております。

 

 

日本がん・生殖医療学会

理事長

髙井泰先生

 

がん治療は、患者さんの命を救う一方で、妊孕性(にんようせい、子どもを持つ力)に深刻な影響を与えることがあります。私たちは、AYA世代(若年層)の女性がん患者さんを対象に、治療による卵巣機能への影響を科学的に明らかにする研究を進めています。しかし、日本人に特化した十分なエビデンスがなく、患者さんが最適な選択をするための情報が不足しています。
本研究では、抗がん剤や放射線治療が卵巣に与える影響を詳細に解析し、将来的により適切な妊孕性温存の指針を確立することを目指しています。この研究を支え、がん患者さんが将来の選択肢を広げられるよう、皆さまのご支援をお願いいたします。

 

 

堺市立病院機構理事長

大阪大学名誉教授

木村正先生

 

10代、20代、30代の皆さまにとって、「がん」は遠い世界だと思います。でも全国では15~39歳の方々の2万人以上ががんにかかるのです。この年齢でがんになると、自分の命はもちろんのこと、学業、仕事やさらには恋愛、将来こどもを持てるのか?など不安がたくさん出てきます。いまや、がんは死に至る病ではなくこの年代にがんに罹っても8割以上は5年以上生存される時代になりました。

医療者はただ、治す、だけではなく、その後の人生を見据えて治療をしています。今回の研究は、抗がん剤治療を受けた女性の卵巣がどの程度ダメージを受けるのか、の科学的評価です。抗がん剤の種類や投与量と卵巣ダメージの関係は日本人のデータがありません。この研究に参加していただく過程でご本人とよく相談してご希望を伺い、卵子凍結その他の「がん生殖医療」について考えていただくきっかけになってほしい、とも思います。若くしてがんかかった女性のその後の人生をより良くするためのこの研究へのご支援をどうかよろしくお願いいたします。

 

 

税制上の優遇措置について

 

大阪府立病院機構は、大阪急性期・総合医療センターを含む5つのセンターを運営する地方独立行政法人であり、「特定公益増進法人」に指定されています。 ご寄付をいただいた方は、税制上の優遇措置を受けることができます。(匿名寄付の方は除きます。)

 

<個人のご寄付>

所得税法の規定により、確定申告を行うことで、その年の合計所得金額の40%相当の寄附金額、またはその年中に支出した寄附金額のいずれか少ない金額から、2,000円を控除した金額が控除の対象となります。 また、寄付者が大阪府にお住いの場合、個人住民税の税額控除も受けていただくことができます。

 

<法人のご寄付>

法人税法の規定により、損金算入限度額と寄付金の額のいずれか少ない金額が損金に算入され、法人税が軽減されます。

 

※ご注意: この措置を受けるには、当センターからお渡しする次の書類を添付して確定申告をする必要があります。  

・ 寄付受領書

・ 特定公益増進法人であることの証明書の写し

 

 

寄付受領書の発行日とお手元に郵送される予定月


寄付受領書は、READYFOR株式会社から大阪急性期・総合医療センターに入金がある2025年7月の日付になります。また、2025年8月末までに寄付者さまへ送付します。そのため、2025年分として確定申告をお願いいたします。

 

 


▼留意事項

・がんとがん治療は、個々の患者さんで全く事情が違うものです。ご自身の治療相談は主治医と相談の上、決定してください。

・本プロジェクトへのご支援は、臨床研究参加への優遇等を行うものではございません。本クラウドファンディングと臨床研究募集は関係ありませんので予めご了承ください。

・寄付完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトのPRのために利用させていただく場合があります。

・本プロジェクトのリターンのうち、【お名前掲載】に関するリターンの条件詳細については、こちらのページの「支援契約」にある「●命名権、メッセージの掲載その他これに類するリターン」をご確認ください。

・ご寄付に関するご質問は、こちらをご覧ください。

 

 
プロジェクト実行責任者:
生殖医療センター長 森重 健一郎(大阪府立病院機構大阪急性期・総合医療センター)
プロジェクト実施完了日:
2028年12月31日

プロジェクト概要と集めた資金の使途

大阪急性期・総合医療センターの生殖医療センターのメンバーを中心に、研究協力施設においてがん治療を受けるAYA世代女性がん患者のがん治療内容、妊孕性温存療法の詳細、さらにがん治療後1年後・2年後の卵巣機能を示す指標に関する情報を収集する前向きコホート研究を実施します。集めたデータをもとにAI(人工知能)を活用し、治療後の卵巣機能を高い精度で予測するモデルを作成します。これにより、患者さんごとに妊孕性への影響を最小限に抑える治療法を提案できるようになります。作成した予測モデルをもとに、治療後の妊娠の可能性を守るためのWEBツールを開発します。これにより、患者さんと医師が一緒に最適な治療計画を立てるためのサポートが可能になります。資金の使途としては、がん患者のがん治療後の卵巣機能評価のための検査費用と上記コホート研究における患者情報を安全に管理するためのシステム運用費用です。

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※研究報告書はクラウドファンディング終了1年後の2026年5月以降に送付します。
※寄付金受領書は2025年8月末までに送付します。なお、受領書の日付は、READYFORから当センターに入金のある2025年7月の日付になります。

申込数
43
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申込数
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