治療法未解明の「原発不明がん」克服の希望となる研究の第一歩へ

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「治療法が分からない」で悲しむ患者さんを一人でも多く救える未来へ

はじめまして、公益財団法人がん研究会の髙橋 俊二です。私は15年以上、この病院の腫瘍内科医として「原発不明がん（げんぱつふめいがん）」の治療やセカンドオピニオンで患者さんと関わり、また、その研究にも携わってきました。日々患者さんと向き合っている中で受け止める、患者さんの声や思いを次の医療に活かすことが私の責務と考え、真にがん患者さんに寄り添える治療法を研究しています。

 

原発不明がんは、ほとんどの患者さんで、かなり進行した段階で発見されます。しかも、確固たる治療法があるわけでもなく、発見と同時に “突然に余命宣告をつきつけられる” ような状態とも言えます。

 

私はこれまで、大勢の患者さんと共に、この闇に包まれた辛い病気と闘ってきました。しかし、原発不明がんは、難治がんの一つですがあまり注目されず、めざましい治療の進歩も認められていません。医師として、「治す選択肢」を示すことができないフラストレーションを常に抱えています。

 

どんなに辛い状況でも「治療法がわかる」ことが、多くの患者さんを前向きな表情へ変えることを知っています。だからこそ、この病気の謎を解き明かす研究を進め、今より少しでも患者さんの心と命が救われるような未来につなげたい。それが臨床医としての私の使命と信じています。

 

▲公益財団法人がん研究会有明病院 副院長 / 総合腫瘍科部長　髙橋 俊二

 

 

「原発不明がん」の患者がもつ全ての遺伝子を調べ、共通するカギを突き止めたい

私が治療法解明へ向けて注力している「原発不明がん」は、いわゆる難治がんの最たるものの一つで、そもそもなぜ発症するのかさえも分かっていません。タイプによっては治療がよく効いて長く生存できる人や、中には治る人もいますが、手術でがんを完全に取り去ることは困難とされ、多くの場合は、病気の進行を遅くすることや症状を和らげることが治療の目標となります。

 

このプロジェクトでは、全ての遺伝子を調べる「マルチオミックス解析*1 」を行うことで、原発不明がんに共通する遺伝子変異や分子異常*2 を見つける研究に挑戦します。

 

もし将来的にこの研究がうまく進めば、遺伝子情報のどこかに予防・診断・治療につながるカギが発見され、効果的な治療にたどり着くための第一歩になるかもしれません。

 

 

▲病院部門と研究部門が協力して、がんの個別化医療システム確立に努めている

▲がん研究を推進するゲノム解析機器

 

 

精密検査でもがんの原発部位を特定できず、病院をたらい回し状態に。治療に至らないケースも

年間のがん罹患数のうち1〜5％（患者数だと年間約1万～5万人）*3 が「原発不明がん」と分類されます。がん研有明病院では、今年1年間で約40人が原発不明がんと診断されています。判明した段階の生存期間中央値が2-3ヶ月*4 と非常に短い病気です。

 

 

がんの診断は、たとえばどこか他の臓器に転移していても、胃が発生源であれば「胃がん」と名前がつきます。胃にできたがんが、肝臓に転移した場合でも、発生源である胃がんに対する治療法を使います。

 

原発不明がんは、がんが見つかったにもかかわらず、十分な検査を行っても、最初に発生した部位（原発巣・げんぱつそう）が分からないのです。しこりや痛みなど何らかの違和感がきっかけでがんが見つかることが多いのですが、原発不明がんの場合、見つかった時にはすでに転移している状態であるため、かなりの可能性でがんが進行しています。

 

原発巣が見つけられない理由は、さまざまな仮説があります。原発巣のがんがまだ数ミリの小さいうちに、血流・リンパの流れにのってがん細胞が散らばっていき転移先の環境と相性がよかったせいでがんがそこで初めて大きくなっている可能性も考えられます。

 

 

様々な診察や検査をどんなに懸命に行ったとしても、原発巣が判明しないことで、患者さんの担当診療科が決まらず、病院内あるいは病院間をたらい回しになり、残念なことに、そのうちに病変が進行して治療できずに亡くなるということも少なくありません。

 

診療や画像検査で原発巣が特定できない場合には、免疫染色や遺伝子検査を駆使しても判明する可能性は低く、亡くなった後に病理解剖をしても、20〜50%の患者さんでなお原発巣が不明と言われます。

 

 

転移がんの部位や性質などから強く疑われる原発巣を推定し、これに用いられる治療を選択して進めていくことで、運よく治療の効果が出ることもあります。しかし、原発巣がわからないので明確な治療方針は定めることができません。

 

 

国内随一の治療患者数「がん研究会」だからこそ、いま進められる研究を

このプロジェクトでは、今後2年間で、当院で診療される原発不明がんの患者さん50人分のがん組織を用いて、全ての遺伝子を調べる「全ゲノム解析」をはじめとした「マルチオミックス解析」を行い、原発不明がんに共通する「遺伝子変異」や「分子異常」を見つける研究を進めます。

 

 

 

 

がんの医療では遺伝子情報に基づく治療が始まっています。遺伝子解析の結果、遺伝子変異が見つかった場合、例えば、その遺伝子変異に対して効果が期待できる薬があれば、臨床試験などを含めてその薬の使用を検討することができる時代です。

 

もし、この研究で原発不明がんの「生物学的特徴」を明らかにすることができれば、将来的には、新たな治療標的分子を探索することで、効果的な治療にたどり着くための道が拓けると信じています。

 

多くの原発不明がん患者を受け入れ、解析ツールも所持しており、世界最先端のがん医療技術もある当院においては、資金的な課題を解消できれば、研究自体を進めることはできる状態です。

 

全ゲノム解析をはじめとしたマルチオミックス自体は、国家戦略的にあらゆる分野で取り組まれつつありますが、原発不明がんについては症例数も少なく、まだどの機関においても解析対象とされていません。日本最大級の規模のがん専門病院であり多くの患者さんが集まるがん研有明病院だからこそ、この原発不明がんの研究をスタートすることが出来ます。

 

 

プロジェクト概要（支援金の使途）

 

医師・研究者の責務として、将来助けられる命のために、今やるべきことを

 

20年以上を医者として費やしてきましたが、患者さんを治す、あるいは状態を良くするということが、一生かけても限りがないことを実感しています。同時に、一人一人の患者さんをとにかく詳しく診ながら、何がわかっていて、何がわかっていないということを解き明かし、今この瞬間にできることを尽くすことが、新しい治療・医療を見つけるために非常に重要なんです。

 

原発巣がはっきり断定できなくても、まず第一に、一番それらしい癌に準じて治療を進めることはできます。原発不明がんでもうまく治療ができた時には、5年、10年と元気でいらっしゃる患者さんもいて、「孫の顔を見れると思わなかった」などと言ってもらえることもあります。

 

しかし、世の中には「原発不明だからもう何もできません」と、担当の先生から一度でも言われてしまうようなことが残念ながらあるようです。一刻も早く「治療法がない」ということで苦しむ患者さんやご家族、そして医療者が一人でも減る未来をつくりたいと強く感じます。

 

常に「治療開発」は非常に難しいものです。患者さんが少ない施設では、希少がん研究はなかなか進めづらいということもあって、私たちのような大きな病院だからこそやらなければならないという責任があります。こういった研究には費用が集まりにくく、薬の開発も後手になりがちになることもあって、この状況を改善させるために、なんとか国からの研究費を増やしてもらうことも重要だと思います。

 

しかし、希少がんや難治がんについて、国民の皆さんの認知度を上げて、治療を進めるためのサポートをしてもらうために、私たちが声を上げなければならないとも感じています。その一つとして、原発不明がんという非常に難しいがんの病態を解明するということを、がん治療のブレイクスルーにしたいという希望をもっています。どうか皆さまのお力を貸してください。

 

 

実行者プロフィール

髙橋 俊二（TAKAHASHI, Shunji）

公益財団法人がん研究会、がん研有明病院 副院長 / 総合腫瘍科部長、がんプレジション医療研究センター がんゲノム医療開発プロジェクト 標的分子探索グループリーダー

1983年東京大学医学部卒業、1985年東京大学医学部第四内科医員、1989年同内科助手を経て、1991年テキサス大学留学。1994年より癌研究会附属病院化学療法科に赴任。2006年より同化学療法科の乳癌骨転移原発不明がん担当部長、2012年よりがん研有明病院総合腫瘍科、化学療法部部長。2015年より東北大学医学部客員教授。血液腫瘍、乳がんの薬物療法、骨転移の診断治療に加え、現在は原発不明がん、頭頚部がん、泌尿器がん、肉腫の薬物療法、新規薬剤の第１相試験に関わっている。

 

 

がんプレジション医療研究センター がんゲノム医療開発プロジェクト

当プロジェクトは、国内随一の治療患者数を誇るがん研有明病院と緊密に連携して、がんのゲノム情報を実際の医療に有効に還元する先進的ながんゲノム医療を開発することを目指しています。具体的には、詳細な臨床情報が付随した良質な患者検体を基に、包括的ゲノム・エピゲノム解析により新規の分子標的探索を行なうとともに、併せて異種移植モデルや患者由来細胞株などのモデルシステムを構築し、「プレシジョン医療」を行うための基盤を開発します。

 

 

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本プロジェクトで実施する研究の詳細について

具体的な解析方法について

本研究では、当院で原発不明がんと診断された患者さんから採取したがん細胞と、以前に原発不明がんと診断された患者さんのがん細胞の凍結標本を用います。がん研究会内の研究組織である「がんプレシジョン医療研究センター」において、がん細胞及び特定の箇所の正常な細胞・免疫細胞から、レーザーを備えた専用の機器を使って、DNAとRNA*5 を取り出します。

 

DNAは次世代シーケンサーという遺伝子情報を解析する機器による「全ゲノム解析」をはじめとした「マルチオミックス解析」行い、遺伝子異常の情報を取得します。RNAは、変異した遺伝子の発現の検討、がん細胞のサブタイプ解析*6 、パスウェイ解析*7 、さらに免疫に作用する細胞の解析を行います。

 

これによって、原発不明がんの各症例におけるがん研究会外の既存公開データベース、及び、がんプレシジョン医療研究センターのデータベースとの比較による、「がんの原発部位」の推定や、治療可能なターゲットとなる「変異分子」の検討を行うことが可能になります。その検討の最終的な目標として、原発不明がんに共通する遺伝子変異や分子異常を発見し、原発不明がんの新たな治療のターゲットの特定を目指します。

 

 

「原発不明がん」に対する通常行われている診断について

原発不明がんの遺伝子診断については、まず転移病変からmRNAを抽出し、その遺伝子発現プロファイルにより原発臓器を類推しようという試みが行われ、診断キットも市販されていますが、その実効性のエビデンスは不十分です。本邦でも厚生労働省研究班にてmRNA プロファイルにより原発巣を推定し、それに則した治療を行う試みが行われましたが、比較試験において通常化学療法との差は認められませんでした。

 

 

「遺伝子パネル検査」との違い

当院では既に保険承認されている、一部の遺伝子を対象に検査を行う「遺伝子パネル検査」が行われていますが、効果的な治療を見つけるためには、さらに細かな遺伝子変異を検討することが必要です。

 

具体的に「遺伝子パネル検査」とは、原発不明がんの病変の遺伝子変異を遺伝子パネルで検索し、判明した遺伝子異常に対する分子標的治療を行う試みです。今後、原発不明がんの遺伝子変異検索が進捗すると期待されていますが、同じ遺伝子変異があっても、分子標的治療に対する反応性は原発臓器あるいは生物学的背景により大きく異なります。

 

例えば、同じBRAF変異があっても、悪性黒色腫ではBRAF阻害薬が有効であるが大腸癌では単剤では無効であり、遺伝子パネルに止まらない、広い範囲で遺伝子変異を検討することが必要とされています。

 

通常の遺伝子パネル検査は、100～300程度という限られた遺伝子を検査対象としていますが、今回のプロジェクトでは全ゲノムを対象として、詳細な遺伝子解析を行います。また、遺伝子パネルは、治療に直接結びつけるために行いますが、本プロジェクトにおける全ゲノムの解析は研究として行うもので、直接治療と結びつける目的で行うわけではありません。

 

 

マルチオミックス解析による「原発不明がん」研究はこれまで行われなかったか

「全ゲノム解析」をはじめとした「マルチオミックス解析」は、技術的に確立しており、他の医療機関等でも導入が進んでいます。当院内でもこの研究機能を持っていますが、原発不明がんに特化して行われたことは、国内においてこれまでなかった研究です。

 

 

今回の研究では必ず「遺伝子変異」や「分子異常」を発見できるか

原発不明癌に特異的な生物学的マーカーが存在するかについては、遺伝子発現、遺伝子変異も含めて種々検討されているが今のところ明らかなものは発見されていません。今回の研究では必ずしも、それらの発見を保証するものではありません。

 

 

税制上の優遇処置

個人によるご寄付

がん研究会へのご寄付は、下記のように、所得税、住民税、相続税などの優遇措置が受けられます。手続き方法や金額などの詳細は、お住まいの地域の税務署にお尋ねください。

 

▷所得税

がん研究会は、寄付金の「税額控除」適用法人として認められており、確定申告の際に「所得控除」「税額控除」のいずれか有利な方を寄付者が選択できます。多くの方にとっては従来の所得控除よりも税額控除を利用した方が減税効果が高くなります。

 

ご寄付をいただきました際に、当会の領収証と、税額控除を受けられる法人である旨の証明書の写しをお渡しいたしますので、確定申告時にご利用ください。

 

● 所得控除
所得税を算出する際に、課税の対象となる所得から寄付にかかる金額を控除するものです。所得金額から所得控除額（寄付に関しては下記の計算式により算出された金額）を差し引いた金額に税率をかけ、所得税が算出されます。

 

所得控除額=年間の寄付金合計額*－2,000円

*総所得金額等の40％相当額が限度

 

● 税額控除
所得金額に税率をかけて算出された税額から、下記の計算式により算出された金額を控除するものです。

税額控除額**=（年間の寄付金合計額*－2,000円）×40％

*総所得金額等の40％が限度
**所得税額の25％が限度

 

▷住民税

当会は、東京都から個人都民税の寄付金控除となる団体、並びに江東区から特別区民税の寄付金控除となる団体に指定されています。この制度は、東京都並びに江東区にお住まいの方（個人）から当会に寄付があった場合に、申告を行うことで、従来の所得税控除（還付）に加えて、住民税から税額控除の双方の適用が受けられるものです。

 

手続きは、所得税の確定申告の際に同時にできます。所得税が課税されずに個人住民税のみが課税される方は、お住まいの市区町村に住民税申告を行ってください。確定申告の際は領収証等の添付が必要になりますので紛失にご注意ください。

 

● 東京都にお住まいの方
個人都民税控除額=（寄付金額－2,000円）×4％

※総所得金額の30％が上限になります

 

● 江東区にお住まいの方
特別区民税控除額=（寄付金額－2,000円）×6％

※総所得金額の30％が上限になります。
※江東区にお住まいの方は、個人都民税と併せて控除が受けられます。

 

▷相続税

相続により取得した財産をがん研究会に寄付した場合、当会へのご寄付分につきましては相続税の課税対象から除外されます。

また、遺贈によるご寄付も相続税の控除の対象になります。

詳細は、「遺贈・相続財産の寄付」ページをご覧ください。

 

 

法人によるご寄付

がん研究会へのご寄付は「特定公益増進法人に対する寄付金」として、一般寄付金とは別枠の「特別損金算入限度額」が認められます。

 

なお、「特別損金算入限度額」は、下記の計算式により算出されます。

 

公式Facebookページ

(公財)がん研究会公式Facebookページです。がん研究会は1908年に設立された民間のがん専門機関です。患者さんや一般の方々へがん研究会をより知っていただくために情報発信して参ります。