京都乙訓の地域医療を支える｜手術支援ロボット導入へご支援を

 

 

 

京都済生会病院は、1929（昭和4）年7月京都市北区に開設したことに始まり、1983（昭和58）年に京都府長岡京市に新築移転、京都府乙訓地域（長岡京市、向日市、大山崎町）の公的医療機関として急性期医療を提供してきました。そして2022（令和4）年6月に、同市内に新築移転し「京都済生会病院」として新たにスタートしました。

 

当院のコンセプトは「質の高い医療の提供」です。新病院では手術室、内視鏡室、血管造影室、外来化学療法室や高度急性期病棟の充実、医療機器の整備により、急性期医療を拡充しました。医師をはじめとする専門知識と技術をもった医療従事者の確保にも努めています。

 

 

そして、もう一つのコンセプトである「暮らしによりそう病院」として、医療と福祉の切れ目のない連携のために「患者総合サポートセンター」を設置し、多職種が連携して患者さんが継続して地域で暮らすためのサポートを行います。済生会精神を具現化した無料低額診療事業、済生会独自の生活困窮者支援事業「なでしこプラン」にも取り組んでいます。

 

さらに「ソーシャルインクルージョン」と「まちづくり」の一環として小児科病棟には嵯峨美術大学との産学連携によりホスピタルアートを導入。病院1階には地元の障がい者支援団体が運営するカフェを誘致し、障がいのある人の働く場の提供などを実践しています。

 

従来の市民公開講座などに加えて、地域イベントへの出展や市民に病院を広く開放する済生会フェアの開催など、行政・企業・団体などの地域社会との関係づくりにも積極的に取り組んでいます。　

 

 

2022（令和4年）の新築移転を機に、より質の高い急性期医療の整備、周産期・小児医療や救急医療の充実、地域との連携、まちづくりに取り組んだ当院の次のステップは、高度医療を含め、乙訓地域で医療を適切に完結できるようにすることです。

 

 

 

地域の中核病院として患者さんの受け入れ体制をさらに強化し、より良い医療を提供し続けるために手術支援ロボットの導入を決定しました。住み慣れた地域で医療を完結できることは、地域のみなさんの率直な願いでもあり、我々医療者にとっても大きな使命です。　

 

しかしながら、現在（2024年9月時点）乙訓地域では導入されていないため、手術支援ロボットを必要とする患者さんは県外の病院で治療を受けている状況です。

 

 

ロボット支援手術は、傷跡が小さく、術後の痛みも少なく、合併症のリスクも低減できる患者さんの体にやさしい手術（低侵襲）です。また、医師の手では届かない術野へのアプローチができ、繊細かつ精緻なオペレーションが可能になります。そのため、より安全で安心な手術ができます。

 

「前立腺がん」「腎がん」「結腸がん」「直腸がん」などの手術をはじめ、「肺がん」「子宮がん」などの手術でロボット手術が可能です。（※ロボット手術を希望しても、それぞれの疾患の病期（ステージ）やリスクによって、ロボット支援手術が行えるかどうかが決まります。）

 

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京なでしこNo.221（2024年春号）特集「京都乙訓でロボット支援手術を―導入プロジェクト始動」

 

 

 

昨今の情勢不安・円安・物価高などの影響もあり、当院の予算だけでこの高価な手術支援ロボットを購入することは難しい状況です。

 

クラウドファンディングを活用して導入費用の一部を募り、地域一丸となって手術支援ロボットの導入を推進したいとの想いから、今回挑戦することを決断しました。今回の挑戦を通して、当院の取り組みや地域医療への想いを知っていただき、地域全体で医療を支えていく基盤を作りたいと考えています。

 

 

京都府下の急性期病院では手術支援ロボットの設置が増えています。乙訓地域においては未設置（2024年9月時点）であり、当地域での治療の継続と低侵襲の手術を実施し、高度医療を含め地域医療を適切に完結させるために当院においても手術支援ロボットの整備を実現します。

 

私たちは、患者さんの住み慣れた地域で、より安全で安心な医療を提供したいと切に願っています。あたたかいご寄付をお願い申し上げます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当法人は厚生労働大臣から「税額控除」適用法人としての証明を受けております。
それにより、寄付金控除について、「所得控除」方式または「税額控除」方式が選択できます。

 

領収書の発行日とお手元に郵送される予定月　

寄付金領収書は、2024年12月末までの日付で発行し、2025年1月末までにお手元に届く予定でございます。

【ご参考】（個人でのご寄付の場合）

当法人は厚生労働大臣から「税額控除」適用法人としての証明を受けております。
それにより、寄付金控除について、「所得控除」方式または「税額控除」方式が選択できます。

・所得控除方式

（所得金額－所得控除額（※1））×税率＝税額

※1　寄付金額（※2）－2,000円＝所得控除額

※2　控除を受けられる寄付金額は年間総所得金額等の40％が上限です。

・税額控除方式

税額－税額控除額（※1）

※1　（寄付金額（※2）－2,000円）×40％＝税額控除額

（所得税額の25％相当額を限度）

※2　控除を受けられる寄付金額は年間総所得金額等の40％が上限です。

 

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