【老舗うなぎ屋の挑戦】日本の伝統食でベトナムを救う！

 

 

 

目次

・『炭焼きうなぎ鶴屋』と活動について
・今回のプロジェクト内容
・皆様のご支援で実現できること
・私たちの想いとこれから
・リターン一覧

 

 

『炭焼きうなぎ鶴屋』と活動について

 

 

長崎県松浦市にある『炭焼きうなぎ鶴屋』は、約百八十年前の天保時代に船着き宿から始まった祖川真兵衛総本家です。

 

 

旅館から割烹旅館へと変還する中でうなぎ料理を提供するようになり、現在に至るまで七代に渡ってうなぎ料理へのこだわりと遺志を受け継ぎ、歴史を紡いで参りました。

 

 

 

今回のプロジェクト内容

 

■ベトナム産うなぎの蒲焼を加工し、国内外へ売り出します。

 

 

ベトナムの地方自治体、ソクチャン省にある国立カントー大学の学生が「ベトナムにうなぎの蒲焼を教えてくれる人はいませんか？」と呼びかけていたのです。

 

「寿司、うどん、すき焼きに続いて、日本の伝統食であるうなぎの蒲焼も世界に広めたい」。

 

以前からそう思っていた私は、この生徒さんとSNSでやりとりをし、スアン学長、株式会社LocPhat、ソクチャン省の議長さん等が、うなぎの蒲焼の技術を教えてくれる人を探しているとの事を知り、現状をこの目で見ようと手を挙げ2022年12月現地に行く事になりました。

 

 

 

 

 

2022年12月・ベトナムへ視察

 

視察を行って初めてわかったのが、ソクチャン省はうなぎの養殖が盛んで専門農家もたくさんいるということ。

 

しかし、農家の方の生活水準が低いという現状を知りました。

 

 

https://youtube.com/shorts/sjfmJ4kvMSo?feature=share

 

 

「うなぎの蒲焼レストランを作って多店舗展開したい」
日本の伝統食をベトナム国内へ伝藩する

 

 

「ベトナム産うなぎの蒲焼を地域のスーパーマーケットに卸したり、加工品を日本へ輸出したい」

ベトナム産うなぎ加工品を国内外へと展開する。という二点の内容です。

 

こうして、ベトナムにうなぎの蒲焼文化を広めて欲しいという話から、私たち「鶴屋」の看板を用いてベトナムの経済支援と、日本へのベトナム産うなぎの蒲焼の流通のために当プロジェクトは立ち上がったのです。

 

さて、このプロジェクトの要であるうなぎについてお話しします。

 

”ベトナム”と聞くと、他の海外産のイメージが先行してしまい正直な話臭みがあって美味しくないだろうという想像をしていました。

 

実際に蒲焼用にうなぎを捌き、タレをつけて焼いていきます。

うなぎのタレは、実店舗のもので濃いめで甘めのものを日本から持参してきました。

 

 

意外と料理の経験者が多くて、うなぎを捌くこともすんなり出来て（細かいことは慣れるしかないのですが）思ってた以上に技術もありました。

 

出来上がったものを試食すると予想していた臭みは感じられず、身は白身魚のような淡泊な味で、タレとの相性も良く感じました。

 

現地の人達にも振舞いましたが、初めてうなぎの蒲焼を食す彼らには大絶賛で、ご飯の上に蒲焼とお漬物を乗せ笑顔で食べてる現地の人を見て、日本の伝統食の可能性を感じた瞬間でした。

 

 

株式会社 LocPhatとの連携

 

現状、ソクチャン省にある『株式会社 Loc Phat 』という企業が地域農家と連携して養鰻場を運営してます。

 

 

 

 

写真でもお分かりいただけるように、レンガ造りのうなぎの加工場もただいま建設中です。

加工場の完成次第、真空パックの機械や急速冷凍機、冷凍庫などの厨房機器の搬入を順次行っていく予定です。

 

 

ベトナム側の体制は整いつつあります。

スアン学長、株式会社LocPhatの3名の役員、そしてソクチャン省議長のヤンさん。

 

彼らには、うなぎの蒲焼を輸出する際にお力添えいただけることを約束していただいております。ベトナムで知り合った彼らと手を取り、一丸となって行動していきます。

 

この工場で焼きあがったうなぎの蒲焼が、ベトナムのスーパーマーケットに並び、ゆくゆくは日本へと輸入される日が来ることを信じて私たちは邁進する所存です。

 

 

 

 

 

皆さまのご支援で実現できること

 

日本ではうなぎの蒲焼が気軽に食べれる値段ではなくなっております。
それは、この先の日本の伝統食の文化や技術の伝承が危ぶまれる事態にもなりかねません。

 

また、ベトナム経済は急速に発展してきているとはいわれていますが、都市部と、地方との経済格差はまだまだ大きくソクチャン省農村部は貧困問題を抱えています。

 

ベトナムの”うなぎ”という資源が、日本の伝統食を守り、広める。そして同時に、ベトナムの農家を潤わせ、経済発展への支えとなり得るのです。

 

二国間の交友関係の向上にも繋がる【一大プロジェクト】。

 

しかし、私個人の力だけでは到底為し得られません。そのためには、みなさまのお力添えが必要です。

 

 

今回のクラウドファンディングで集めた資金は、指導スタッフの渡航費、技術指導料に使わせていただきます。

 

もしも、それを超えた金額をお寄せいただいた場合には、さらに指導スタッフの渡航費、技術指導料を増やして使わせていただきます。

 

そして今後、ベトナム産ぎを日本へと輸入するには以下の資金が概算で必要となってくるかと思います。

 

 

現地で蒲焼の加工品ができるようになっても、課題は山積みです。

日本側の輸入の許可（農林水産省、JICAの手続き）を取得しなければならず、輸入業者、流通販路も整備しなくてはなりません。

 

日本へのベトナム産うなぎの蒲焼の流通と、ベトナムの経済支援のため、どうかこの【一大プロジェクト】にご支援をよろしくお願いいたします。

 

あなたのご支援が持続可能な日本の伝統食への貢献の手助けになると思います。

もし、ベトナム産うなぎの蒲焼を日本に輸入できるようになれば、中国産や台湾産と比べて安く、気軽に食べられることになるでしょう。

 

そうして、日常の食卓で手ごろな価格でうなぎを食べられる日が来る事を実現させたいと思いませんか？

 

 

※名称・画像の掲載承諾、プロジェクト実施のご了承を得てます。

※万が一、渡航できなかった場合には延期します。延期時の費用に充てるため返金は行われません。

 

 

私たちの想いとこれから

 

■創業百八十年・老舗の職人技を伝えることを決意

 

日本のうなぎ屋では「串打ち三年、割き八年、焼きは一生」
と言われるほどに、うなぎの蒲焼の技術習得までの道のりは大変困難なものです。

 

ベトナムの方々に蒲焼の技術を伝授するうえで、おそらく大変な時間がかかることでしょう。

しかし、今回ベトナム視察に同行してくれた鶴屋の元料理長が、「師匠（主人の父）が始めたうなぎ料理だから、その取り組みに協力するのは当たり前だ」と二つ返事で引き受けてくれました。

 

しかも、現地の人達がうなぎを捌く練習ができるようにと、職人の命とも言える大切な包丁をベトナムに置いてきたのです。

 

日本人がベトナムうなぎを現地で蒲焼にしたのは歴史的な事でしょう。

元料理長の熱い想いと同じ志で、私たち日本の伝統食「うなぎの蒲焼」を伝える鶴屋としてこれからも技術指導、品質管理指導を続けていくという使命感が生まれております。

 

 

一通の呼びかけのSNSからスアン学長やソクチャン省の議長と繋がり、このプロジェクトは産声を上げました。

「日本の食文化である鰻の可能性につながることは全部やる！」

 

その想いを胸に日々活動している私たちにとって、今回のプロジェクトは海を越えて人と人との”繋がり”を深めていくものであり、

 

人との関係をつくっていくことが引いては国同士の関係をつくっていくことに繋がるのではないかと考えております。

 

日本食の発展にとどまらず、日本とベトナムの経済発展にも貢献できるプロジェクト。

 

道のりは険しく、長いのかもしれません。

ですが、みなさまのご支援により愛すべきうなぎの蒲焼を食べ続けられる日本になれると私たちは信じております。

 

この挑戦へのご支援を、ぜひお願いいたします。

 

 

 

リターン一覧

 

◇ 鰻コース

お気持ちですがリターン商品もご用意いたしました。

 

祖川真兵衛総本家・炭焼きうなぎ鶴屋がお届けするうなぎは、

長崎県松浦市の栄養豊富できれいな海水によって育てられた希少な養殖海うなぎです。

海水で育ったうなぎは味が良く、ミネラルが豊富で天然に近い環境で飼育されてるので身が閉まっているのが特徴です。

希少な海うなぎを、特選丸大豆醤油ベースのシンプルな秘伝のタレを付け日向備長炭で職人が丹精込めて焼き上げました。

 

先代より『色付け・味付け・香り付け』と教えられてきた技術。外はパリッと中はフワッと焼くのが鶴屋流の焼き方で、多くのお客様に他で食べられない味だとご好評いただいております。

焼きたてのうなぎを最新技術でそのまま真空パック＆急速冷凍してお客様のもとにお届けいたします。

 

 

炭焼きうなぎ鶴屋では、海水で育ったうなぎの蒲焼・白焼をご提供しております。
https://tsuruya1155.com

公式通販サイト・鶴屋商店
https://tsuruyastore.com

 

プロジェクト実行責任者
祖川順子（炭焼きうなぎ鶴屋）

プロジェクト実施完了日

2023年4月30日