薬漬け治療から脱却しましょう

１９９９年、抗うつ剤である「選択的セロトニン再取り込み阻害剤; selective serotonin reuptake inhibitors （ＳＳＲＩ）」が日本で認可されてから１年で、うつ病患者は１００万人に倍増しました。日本だけではなく先進諸国でも、ＳＳＲＩが売り出されるとうつ病患者が爆発的に増えるという「ＳＳＲＩ現象」が繰り返されてきました。値段で比べると、日本で多く処方されている「パキシル」は、それ以前によく使われていた三環系抗うつ剤 (トリプタノール,トフラニール)の18倍も高いのです。

 

莫大な利益を生むＳＳＲＩが導入されると、製薬会社はテレビ、新聞、雑誌、インターネットなどを使い、「うつは心の風邪」と詠い、大規模なうつ病キャンペーンを行い、精神科・心療内科への受診を促しました。いったん受診するとたとえ一時的な気分の落ち込みであっても、簡単な問診だけでうつ病との診断が下され、ＳＳＲＩが処方されてしまったのです。

 

米国では、ＳＳＲＩを服用しても、うつ病は改善しないばかりか、かえって症状を悪化させたり、自殺や殺人事件を引き起こすなど重大な副作用が発生することが判明し、社会問題にまで発展しました。

　ＳＳＲＩの副作用をめぐる多くの裁判が起きたため、製薬会社は数十億ドルの和解金を払ってＳＳＲＩの販売停止を防いできました。代表的なＳＳＲＩである「パキシル」を販売するグラクソ・スミスクライン社は、自殺に関する訴訟１５０件で平均２００万ドル　(2億円)を支払っています。しかしながら、ＳＳＲＩの副作用が欧米で大きな社会問題になっているという事実は、日本ではあまり知られていません。

 

ＳＳＲＩは脳を異常に興奮させる薬であり、その副作用は覚せい剤やコカインの場合とよく似ています。ＳＳＲＩは脳を危険なまでに興奮させ、躁状態にさせます。その結果、暴力行為や自殺、犯罪事件へと発展するケースも少なくありません。加えてＳＳＲＩを長期服用した場合、喜び ・愛情・情熱・快感などのポジテイブな感情も低下して、極端な場合には「情動の欠如」といった状態となります。

 

日本では、ＳＳＲＩの売り上げと、自殺率はどちらも右肩あがりで年々上昇を続けています。うつ病で自殺した患者の約７割が精神科で治療中であり、その多くは抗うつ剤を服用していました。本来、うつ病の発症や症状を押させ、結果として自殺率を低下させるはずであるＳＳＲＩが、逆に自殺率を増加させているのです。

 

２００９年には、プラセボ（偽薬）を投与した群とＳＳＲＩ投与群を比べると、軽度～中度のうつ病患者においては、症状が改善したケースにはほとんど違いが見られなかったという結果が報告されました。「うつ病は薬なしでも自然に治るケースも多く、うつ病にまず抗うつ剤ありきの考え方を見直すべき」と主張する専門家たちも増えているのです。

　こうした実情はうつ病治療の従来の治療法に新たな可能性を拓くことになります。瞑想、ヨーガ、太極拳、鍼などがその症状を軽減することが世間に広まれば、 ＳＳＲＩなどの抗うつ剤を最初の治療法として選ぶことは少なくなるでしょう。

　　　　文責；高橋徳（ウイスコンシン医科大学教授、クリニック徳院長）