~水難事故0を目指して~ 公益財団法人 横浜YMCAの挑戦!

~水難事故0を目指して~ 公益財団法人 横浜YMCAの挑戦!

寄付総額

545,000

目標金額 500,000円

寄付者
86人
募集終了日
2019年5月31日

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プロジェクト本文

終了報告を読む

 


毎年たくさんの人が水の事故で命を落としている日本。

水難事故者を減らしたい!


 

はじめまして公益財団法人 横浜YMCAです。私たちは、1975年に室内プールを構えてからの44年間、水上安全の活動をしてきました。(1974年までは近隣の屋外プールを借りて夏休み限定で行なっておりました。)泳力向上だけではなく、水難事故を未然に防ぐ技能の習得と、これらを通じて安全思想の理解と啓蒙を図っています。

 

もしもの時の知識が詰まっているウォーターセーフティーハンドブック・ポスターを小学校に配布させていただいたり、対外指導で小学生に着衣泳の指導、教員にプールの安全管理講習などを行なっております。

 

しかし、近年小学校での水泳の授業の時間数も減り、水泳を習っていない子が泳げるようになることは難しいです。実際に水に落ちてしまった時、溺れている人がいる時にどうしたらいいかをたくさんの子どもたちに知ってほしいと考えています。

 

そこで今回、ウォーターセーフティーハンドブック作成費と指導者派遣人件費をご支援していただきたくクラウドファンディングを立ち上げました。どうか皆さまの温かいご支援をお願いいたします。

 

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今年も水難事故で命を落とした方(行方不明者含む)が679名

- 0までの道のりはまだまだ長い -


 

一人ひとりの生命を大切に…

YMCAでは、すべてに優先するかけがえのない生命を大切にしています。スイミングは、このかけがえのない生命を守り育むことを目的に始まりました。 

 

ウォーターセーフティーキャンペーンの一環として、ウォーターセーフティーハンドブック・ポスターというものをYMCAの近隣にある小学校に配布させていただいたり、対外指導で直接小学校に出向き小学生に着衣泳の指導、教員にプールの安全管理講習などをさせていただいております。

 

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横浜YMCAの活動内容


 

・普通救命講習会(一般向け、教師向け)

・着衣泳講習会(依頼校、園、YMCA室内プール)

・監視及び救助法講習会

・水辺の安全講習会

・ウォーターセーフティーハンドブック配布

・県下の公立小学校にウォーターセーフティーポスターの配布


日本は島国であり、毎年たくさんの人が水による事故で命を落としています。水難事故の具体的なケースは水遊び、水泳中、魚とり・釣り、通行中(河川に落下等)、作業中などがあります。河川への落下、海への落下、湖への落下などの足がつかない場所に落ちた場合、泳力+溺者がいざという時にどうすればいいかといった知識があれば、助ける確率はあがります。

 

私たち横浜YMCAではそういった事故が1件でも減ることを願い、毎年6月から9月までウォーターセーフティーキャンペーンを実施しています。

 

実際に着衣泳を体験して、服を着て水の中に入ると動きにくく、とても泳ぎにくいことが分かります。もしもの時に、大変危険という意識を持つことが何より重要なのです。近年は教員の方々も着衣泳などの体験がとても大切ということを意識してくれて、依頼をしてくださる学校も増えてきています。

 

しかし、昔に比べ小学校での水泳の授業の時間数が減ってきているため、水泳を習っていない子が泳げるようになることは難しいです。

 

水に落ちてしまった時どうしたらいいか?溺れている人がいる時にどうしたらいいか?などといった知識をもっとたくさんの子どもたちに知ってほしいのです。

 

そこで今回、皆さまからのご支援をウォーターセーフティーハンドブック作成費と指導者派遣人件費をご支援していただきたくクラウドファンディングを立ち上げました。

 

 

1人でも多くの尊い命を守りたい

 

ハンドブック配布地域を拡大し、より多くの人の手に。より多くの指導者を派遣し、より細かい指導をしていきたいと考えています。

 

なぜ泳ぎの練習をするのか?それはクロールが泳げるようになりたいから。体力をつけたいから。理由は様々です。しかし、YMCAで一番大切にしているのは尊い命を守ること。即ち水上安全です。

 

一気に水難事故がなくなることはありません。しかし、この活動を通じて水上安全の知識を身に着けた人が増えれば毎年必ず減っていくと信じています。

 

もっとたくさんの人に知ってもらうことが必要です。キャンペーンの一環としても、クラウドファンディングを通じて、まだ知らない方にも知ってもらいたいという思いで立ち上げました。

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神奈川県下の小学生の命が救われる環境をつくりたい


 

現在、神奈川県及び各市教育委員会より後援を受け、ポスターを神奈川県下の公立小学校に貼っていただいています。そして、将来的にはハンドブックも神奈川県下公立小学校の全児童分配布を目指しております。

 

これはまだ夢物語に聞こえるかもしれませんが、私たちはこのような思いで、毎年ウォーターセーフティーキャンペーンを実施をしております。


今回は水上安全普及活動の新たな一歩です。

 

ウォーターセーフティー(水上安全)に関する知識があれば、より安全に水辺で楽しむことができます。近くに海や川があるけど危ないから遊べないではなく、海や川の危ない箇所、ポイントを知った上で水に触れる機会が増えればと願っております。

 

どうか皆さまの温かいご支援をお願いいたします。
 

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寄附金の税制控除につきまして


 

本プロジェクトを通じて寄附を行う場合には、以下の税制優遇を受けることができます。 

 

寄附の受領日(領収日):Readyforから実行者に入金された日となります。

領収書名義:Readyforアカウントにご登録の氏名を宛名として作成します。
領収書発送先:Readyforアカウントにご登録の「リターン/ギフトの発送先ご住所」にお送りします。

 

- 個人の皆様-

■所得税(所得控除)
寄付金の額が2,000円を超える場合、所得控除との選択により、その超える金額の40%がその年分の所得税額から控除されます。

 

寄附金の額の合計額(総所得金額等の40%を限度)-2,000円=寄附金控除額

 

■税額控除

寄付金の額が2,000円を超える場合、所得控除との選択により、その超える金額の40%がその年分の所得税額から控除されます。

 

(寄付金の額(注1)-2,000円)×40%=税額控除額(注2)

 

(注1)寄付金の額は総所得金額等の40%が限度となります。
(注2)税額控除額は所得税額の25%が限度となります。


(ご参考例:年間 12,000 円をご寄付いただいた場合) 
税額控除選択により 4,000 円 が所得税額から控除されます。 
(12,000円-2,000円)×40%=4,000円

 

※確定申告の際は、当法人が発行する「寄付金領収証」と「税額控除に係る証明書の写し」が必要となります。これらは横浜YMCA本部事務局(代表:045-662-3721)までお申しつけ下さい。

 

- 法人様-

法人様からの寄付金は、「特定公益増進法人に対する寄附金」として、一般の寄附金の損金算入限度額とは別枠で以下の限度額が設けられています。 

損金算入限度額:(資本金等の額※×0.25%+寄付金支出前の所得金額×5%)×1/2

 

※資本金等の額:期末資本金等の額×その事業年度の月数/12
※平成24年4月1日以後開始事業年度からは、上記0.25%が0.375%に、5%が6.25%に改正されました。

 

※詳しくはこちらをご覧ください。

 

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プロフィール

YMCAは世界120の国と地域で、およそ6500万人の会員を有するNGO(非営利組織)です。日本国内では「みつかる。つながる。 よくなっていく。」をスローガンに、地域や人々のニーズに合わせたプログラムを提供しています。

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ギフト

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水難事故者を10人減らしたい!

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27人
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2019年12月

3,000


水難事故者を30人減らしたい!!

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・ウォーターセーフティーキャンペーン報告書
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寄付者
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発送完了予定月
2019年12月

5,000


水難事故者を50人減らしたい!!

水難事故者を50人減らしたい!!

・ウォーターセーフティーキャンペーン報告書
・寄付受領書
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寄付者
23人
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発送完了予定月
2019年12月

10,000


水難事故者を100人減らしたい!!

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・ウォーターセーフティーキャンペーン報告書
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寄付者
23人
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発送完了予定月
2019年12月

30,000


水難事故者を300人減らしたい!!

水難事故者を300人減らしたい!!

・ウォーターセーフティーキャンペーン報告書
・寄付受領書
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寄付者
1人
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制限なし
発送完了予定月
2019年12月

50,000


水難事故者を500人減らしたい!!

水難事故者を500人減らしたい!!

・ウォーターセーフティーキャンペーン報告書
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寄付者
1人
在庫数
制限なし
発送完了予定月
2019年12月

100,000


水難事故者を0にしたい!!!!!

水難事故者を0にしたい!!!!!

・ウォーターセーフティーキャンペーン報告書
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発送完了予定月
2019年12月

プロフィール

YMCAは世界120の国と地域で、およそ6500万人の会員を有するNGO(非営利組織)です。日本国内では「みつかる。つながる。 よくなっていく。」をスローガンに、地域や人々のニーズに合わせたプログラムを提供しています。

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