フェイクニュース調査プロジェクトには、記者や研究者、エンジニアなど、たくさんの仲間が関わってくれています!メンバーを代表して6人が、プロジェクトに対する想いを寄せてくれました。

 

▼地方からも取り組みたい

ソーシャルメディアの普及で、地方在住でもリアルタイムで多様な情報を得られるようになりましたが、同時に、誤りや虚偽を含む情報に触れる機会も増えました。デマやフェイクの拡散を防ぐため、地方の報道機関が果たせる役割があるはずです。現状では一個人としての参加ですが、研究会で得られた成果を日々の報道に還元したいと思っています。

(地方紙記者 明知隼二)

 

▼正しい情報届ける術を

「ワクチンは体に悪い」「素手で作る酵素ジュースで体をきれいに」ー。「暮らし」に関わる新聞紙面の担当時、こうした科学的根拠のない情報を否定する記事を書くこともありましたが、「はたして届けるべき人にこの記事は届いているのだろうか」という疑問も常に抱いていました。根拠や事実に基づく情報をきちんと「届ける」術を、研究会で模索していきたいと思っています。

(徳島新聞 木下真寿美)

 

▼日本での取り組み進めたい

フェイクニュース問題は、トランプ大統領の誕生をきっかけに日本でも注目され始めた印象です。しかし、海外の事例を見ても、国ごとに状況が異なっており、他国の対処事例をそのまま日本に適用すれば良いという話ではないと考えています。日本の状況に適したフェイクニュース問題の解決策とはどういったものなのか、考えていかなければならないと感じています。耳塚さんたちの取り組みは解決策を考える上で非常に重要なものだと思います。今後も応援していきます!

(新聞社エンジニア 多田哲馬)

 

▼知ることで、抵抗力を

普段、ニュースを読む回数よりSNSで友達の投稿をチェックする回数の方がはるかに多いです。世間はこう考えているはず、という感覚が知らず知らず影響を受けていると思い知らされることも。フェイクニュースに騙されない自信は全くありません。だからこそ、フェイクニュースのメカニズムを知って抵抗力をつけなくてはと考えています。

(関西大学准教授 小笠原盛浩)

 

▼正しい情報、判断の手助けに

ネット上には様々な情報サイトが乱立し、どれが信頼できるサイトなのか判断が難しくなっており、情報の受け手一人一人のリテラシーが非常に重要だと感じています。フェイクニュース調査プロジェクトで、欧米の手法を取り入れつつ、判断の手助けになるような取り組みにしたいと思っています。

(ライター・翻訳者 森廣陽子)

 

▼記者のノウハウ生かしたい

「無理が通れば道理が引っ込む」ということわざが報道の世界で現実になりつつあります。手間もコストもかけず悪意を持ってつくられたニュースが簡単にシェアされ、実際に世の中を動かし始めたことに非常に危機感を持っています。新聞記者のノウハウを活かして、こうした動きに微力ながら抵抗していこうと思い、参加を決めました。

(毎日新聞記者 酒造唯)

 

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これからも、様々なスキルを持つ仲間や、ご支援いただいた皆様とともに活動を進めていきたいと思います。クラウドファンディングは残りあと1日となりましたが、最後まで応援よろしくお願いいたします!

 

 

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