精神疾患をもつ女性が安心して妊娠・出産・育児できる情報を届けたい！

 

 

 

 

 

初めまして、千葉大学医学部附属病院 医師の橋本佐です。私は、精神科医として多くの患者さん、精神疾患を抱える妊産婦さんを診療しています。

 

日本で精神科外来に通われている方はおよそ419万人。*（平成 29 年患者調査：厚生労働省：入院患者数：約 30.2 万人、外来患者数： 約 389.1 万人の総数）もちろん、精神科外来に通いながら妊娠・出産・子育てをしている方もたくさんいらっしゃいます。
 

「妊娠したいけど、今の病状で育児ができるのかわからない」

 

「薬を飲んでいるけど、妊娠したらやめた方がいいの？」

 

精神神経科の周産期外来に来られる妊婦さん、将来妊娠を考えていらっしゃる女性患者さんの多くが、そんな疑問や不安を抱えています。
 
精神科の薬の多くは、精神科医の判断のもと種類や飲み方を工夫することで、妊娠中や授乳中も内服を続けることが可能*1なのですが（※例外もあり、必ず主治医への確認が必要です）、患者さんだけでなく医療者の中でも、妊娠中の薬は絶対にダメ、という誤った考えを持っている方が多く、結果として妊娠中や授乳中は薬の使用を避け、妊産婦さんが適切な精神科治療を受けられていないことも多々あります。
 
これは、患者さん個々の病状や生活環境など各事例を詳しく調べた研究が少なく、研究成果が不足していることも一因です。

 

今回、私たちは精神疾患を抱える妊産婦さんが安心して子供を産み育てられるように、妊娠・出産・産後を通じた精緻なデータに基づく研究を立ち上げています。応援お願いします。
 

*1：2020年から2021年にかけて、日本精神神経学会と日本産科婦人科学会の両学会が協働で作成した「精神疾患を合併した、或いは合併の可能性のある妊産婦の診療ガイド」より https://www.jspn.or.jp/modules/advocacy/index.php?content_id=87

 

 

 

私が初めて精神疾患の妊婦さんと向き合うことになったのは、今から5年前のことです。

 

勤務していた病院で初めて精神疾患を抱える妊婦さんを診察しました。その方は「産後、急に様子がおかしくなった」とのことで、産院から直接救急車で搬送されてこられました。もともと精神疾患を抱えておられましたが、妊娠を機に通院・服薬をやめてしまい、分娩後急激に病状が増悪したようでした。

 

幸いにも1ヶ月程度の入院で症状が改善しましたが、その後診療を続けていくうちに、

 

「妊娠したら全部の薬を止めなきゃと思っていましたが、飲んでもいい薬もあるんですか？」

「このままで子どもが育てられるんだろうか？」
「薬を飲みながら授乳してもいいんだろうか？」

そんな質問が患者さんやご家族から多く寄せられ、それらを調べていくうちに、妊娠中から出産後（周産期）の精神疾患の治療に関する臨床研究がいかに少なく、得られる情報が乏しいということに気づき、愕然としました。

 

また、病状が改善した後の患者さんと話していく中で「妊娠中は薬を飲んではいけないと思っていた」ことや、「偏見が心配で、病気については家族に対しても、ほとんど話せていなかった」「精神科の先生に怒られると思って、妊娠について伝えないまま、通院を自己中断してしまった」といったお話を伺い、精神疾患をもつ女性患者さんが、結婚・妊娠・出産の過程でどれほど一人で不安を抱えながら過ごしているのか、自分は今まで気づけていなかったことを実感し、この現状を変えたいと動きだしました。

 

 

 

 

「産後うつ」という言葉が広まり診断されるようになったのは、1990年代といわれています。妊娠前後のこころの健康（＝周産期メンタルヘルス）に関する研究はまだまだ歴史が浅く、正しい知識を一般の方々のみならず、医療関係者へ広める試みも必要なのが現状です。

 

とくに妊娠中の患者さんにお薬の治療をすることは、精神科に限らず、すべての医師にとって、十分な知識と経験が必要とされます。周産期メンタルヘルスの研究は、これまで諸外国から多くなされてきました。しかし、患者さんごとの細やかな臨床データに基づいた研究は非常に少ないのが現状です。

 

例えば、妊娠と薬については、諸外国の数万人以上の大規模なデータ解析により、薬の安全性が報告されていますが、ひとくくりに「抗うつ薬を投与された妊婦」と括っていても、その妊婦さんが「うつ病」なのか「不安症」なのか、などの実際妊娠している患者さん個々の診断や重症度などの精神医学的評価が直接されていない場合が多くあります。

 

他にも、妊娠した後、薬を途中で飲むのをやめてしまう患者さんがいらっしゃいます。従来の大規模データ研究では、薬を実際どのように服用しているかなど服薬状況に関する情報が取得できていなかったり、たとえば妊娠糖尿病や妊娠悪阻、切迫早産といった妊娠経過や、妊娠前後の喫煙や飲酒といった妊産婦さんや赤ちゃんの安全性評価に必要な、質の高いデータよる研究結果が不足しています。

 

 

 

 

千葉大学医学部附属病院周産期母性科を受診した、精神疾患など心理的困難や脆弱な産後支援体制など社会的困難のある妊婦と、出産した子どもとその夫・パートナーを対象にアンケートを行い、以下の2つを調査しています。

 

 

また対照群として、総合病院国保旭中央病院の産科を受診し、同意取得時に心身健康な妊娠女性とその子どもと夫においても同様に調査を実施します。
 
受診時から出生後3歳まで追跡を行い、周産期、特に妊娠期の精神科治療（主に薬物療法）と母児や家族の治療における症状の経過を明らかにし、心理・社会的困難を抱える妊産婦・児・家族ケースへの育児支援・家族支援の方法を検証します。
 

これまでは、文部科学省科学研究費、公益財団法人 三菱財団社会福祉事業、公益財団法人臨床薬理研究振興財団、奨学寄附金（袖ケ浦さつき台病院）により資金をいただき研究を行なっていましたが、目標の260組（患者群150組、対照群110組）の追跡調査を継続する資金不足を理由に、今後の研究継続が難しい状況になっており、今回クラウドファンディングの挑戦を決めました。
 

 

 

 

妊婦さんやご家族が服薬を心配するあまり、妊娠判明後に服薬を中止してしまうこともありますが、実は医師の側から「妊娠したら薬はすべて中止しなさい」といわれて病状が悪化し、私たちの外来にいらっしゃる患者さんが少なくありません。

 

これは、私たちの日本国内の精神科医を対象としたアンケート調査でも、妊婦さんに必要な薬であっても処方しないと回答する医師がおよそ半数に上ることが明らかになりました（Tachibana, Hashimoto, et al., 2020）。

特に胎児への薬の安全性が保障されない中で、妊娠期に薬物治療していいのかは、実は患者さんだけでなく精神科医師も不安・懸念しているのです。

 

患者さんのなかには、お薬を中止することで妊娠中に精神科入院をしてお薬が再開される方や、産後うつ病が重いため、自分で育児ができなかったり、長期入院することで育児に関われない方がいます。

 

今回の研究で得られた様々な知見が、臨床現場で活用され、社会に還元できるようにしていくことが、私たちの研究の目標です。この研究を進めることで、精神疾患をもつ妊婦さんが、より安心して精神科治療を受けることができる未来を目指しています。応援をどうぞよろしくお願いいたします。

 

 

 

この研究は、精神疾患治療の専門家である私、橋本と、同じく千葉大学大学院医学研究院精神医学の伊豫教授、産科医療の専門家である、千葉大学大学院医学研究院生殖医学講座の生水教授と岡山医師、新生児医療の専門家である、千葉大学大学院医学研究院小児病態学の遠藤医師という、周産期メンタルヘルスに欠かせない医学領域のメンバーとともに進めております。

 

橋本 佐
千葉大学医学部附属病院 精神神経科 特任准教授
国際医療福祉大学成田病院 精神科 准教授

はじめまして、橋本佐と申します。千葉大学医学部附属病院精神神経科の周産期外来で、妊産婦さんの診療をしています。妊娠・出産・産後という、心身や生活の大きな変化の中で、患者さんが安心して精神科治療を受けられるために、質の高いデータによる情報が必要と考え、本研究を立ち上げました。応援のほどよろしくお願い申し上げます。

 

岡山 潤

千葉大学医学部附属病院 周産期母性科（産科） 助教

こんにちは。周産期母性科の岡山潤です。健やかな育児に向けて、妊娠中に不安を抱える方によりよい医療を提供できないかと考えています。薬物治療が有益だとしても妊娠中の服薬に拒否感を覚える方は少なくありません。安心して妊娠を継続していただくためにはより信頼度のある情報が必要になります。皆さまのご支援をよろしくお願い致します。

 

遠藤 真美子
千葉大学医学部附属病院 小児科 助教

みなさま、こんにちは。わたしは小児科医です。産まれたばかりの新生児の診療を専門とし、赤ちゃんが大きく成長していく姿に多くの幸せを感じています。こどもの健やかな成長には、お子さんを見守り支えるご家族の存在がたいせつです。この研究で得られる科学的な質の高いデータは、精神科的治療が必要なお母さんの健康を守りその育児を支える重要な情報になると考えています。ぜひみなさまのご支援をよろしくお願いいたします。

 

伊豫 雅臣
千葉大学大学院医学研究院 精神医学教室 教授

皆さん、こんにちは。千葉大学精神科の伊豫と申します。私たちの教室では、「目の前の患者さんに最善の医療を提供し、将来さらに良い医療が提供できるように努力する」を理念として臨床、教育、研究に取り組んでおります。
妊娠・出産・産後という周産期は、患者さんの心身に大きな変化をもたらし、こころの不調をきたす方が少なくありません。しかし、世界的に見ても、最適な医療を提供するために必要な、信頼性のある臨床研究は少ないのが現状です。橋本先生が中心になって取り組んでいる今回のプロジェクトから、患者さんが安心して妊娠・出産・育児できる質の高い研究成果の発信が期待されます。そのためには多くの資金が必要となります。皆様のご支援をよろしくお願い申し上げます。

 

生水 真紀夫
千葉大学大学院医学研究院 生殖医学（産科婦人科学）教授

皆さん、こんにちは。千葉大学医学部附属病院周産期母性科（産科）科長の生水真紀夫（しょうずまきお）です。内分泌（ホルモン）が専門です。千葉大学では､心の問題を抱えた多くの妊婦さんを診察しています。妊娠・出産は妊婦さんに取って大きなストレスであり、妊娠・出産を契機に心の病気を発症する方が少なくありません。妊娠・出産にともなうホルモン変化が発症に関わっている可能性が有り、私の専門が橋本先生を中心に行われる研究に役立てるものと期待しています。

 

 

 

・目標金額：300万円

・資金使途：研究参加者にお渡しする謝礼、および事務員人件費

※謝礼は、研究参加時（初回および産後の各評価時期）に一人につき、2,000円〜3,000円分の「クオカード」を謝礼としてお渡ししています。

※事務員人件費は、月8万円を想定しています。

 

▼300万円を超えた資金は以下に充てさせていただきます。

 

本研究期間は、妊娠期から産後3年まで追跡するコホート研究です。平成30年7月26日に千葉大学大学院医学研究院倫理審査委員会で承認され、11月16日に第1組がエントリーされてから、令和4年1月18日までに、患者群97組、対照群78組が研究に参加されました。

 

今回の寄附金募集では、特に妊娠期から産後3か月の期間における妊産婦、その児、夫/パートナーの調査完了を目指しています。そのためには、令和6年3月31日までに、現在の参加者175組に加え、あらたに患者群：63組、対照群：32組と、計95組に参加いただき、産後3か月まで継続的な調査を行います。 

 

 

 

千葉大学へのご寄附については、税制上の優遇措置が受けられます。

 

01 法人等からのご寄附

寄附金の全額を損金算入することができます。

 

02 個人からのご寄附

 

■所得税（所得控除）
寄附金額が2,000円を超える場合は、その超えた金額が当該年の所得から控除されます。

寄附金額 - 2,000円

= 所得控除額

　(控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の40％です)

 

■個人住民税（県民税・市町村民税）の寄附金税額控除
お住まいの都道府県・市区町村が、条例で千葉大学を寄附金税額控除の対象として指定している場合、寄附された翌年の個人住民税額から控除されます。詳細につきましてはお住まいの都道府県市町村にお問い合わせください。

 

（寄附金額 - 2,000円）×（4%〜10%）

= 住民税控除額

 （控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の30％です)

 

※上記の計算式の4～10％について※
・都道府県が指定した寄附金は4％、市区町村が指定した寄附金は6％

（都道府県と市区町村双方が指定した寄附金の場合は10％）

 

※領収証発行は、千葉大学に入金された年となりますので、令和4年5月の日付にて発行となります。