アニメーターの現状をテーマにしたドキュメンタリー映画を作りたい！

今回は、アニメーター志望（とオタク）が読むべきレポートを5つ紹介していきます。

アニメーション制作者実態調査

まず1つめは、日本アニメーター・演出協会（JAnicA）の『アニメーション制作者実態調査』です。おおよそ4年に1度のペースで実施されている調査で、アニメーターの労働環境を客観的な数値で示しています。

実際に私も、このレポートからアニメーターの労働環境の概要を読み取っています。一応、全体の流れとして見ると、アニメーターの労働環境は少しずつ改善されているようです。

ただし、回答数は429と若干少なめです。本調査にアンケートできているということは、比較的時間に余裕があると推測されているため、労働環境については若干甘いかもしれません。

アニメ業界の働き方に関するアンケート

次に紹介するのは、日本アニメフィルム文化連盟（NAFCA）の『アニメ業界の働き方に関するアンケート』です。

NAFCAは2023年に設立された連盟で、現在、代表理事はアニプレックス元社長の植田益朗が担当しています。

先ほど紹介したJAnicAに比べて、活発に活動している印象を受け、近年注目されている生成AIについても、意見を表明しています。

レポートを見てみると、先ほど紹介した『アニメーション制作者実態調査』に比べて、労働時間や収入がかなり厳しい数字となっています。

参考までに、月間労働時間の中央値については、JAnicAの調査が192時間なのに対して、NAFCAの調査は225時間です。

アニメ産業レポート

次に紹介するのは、日本動画協会（AJA）の『アニメ産業レポート』です。

本レポートは、アニメ業界全体の市場調査で、マクロ的な視点でアニメ業界を見られる数少ないレポートです。

本レポートを見ると、アニメ制作会社にお金がほとんど落ちていないことがよくわかります。

コンテンツ産業の展望 2022

次に紹介するのは、みずほ銀行による『コンテンツ産業の展望 2022』です。

このレポートは完全無料にもかかわらず、アニメーション産業のビジネスモデルや産業構造を事細かにまとまっています。

特に、アニメ制作会社の分布については、とてもよくまとまっているように感じられます。

わが国アニメ産業の現状と課題

最後に紹介するのは、日本総研による『わが国アニメ産業の現状と課題』です。

みずほ銀行の調査に比べて「提言」が非常に多く、具体的な解決策の提案も示されているのが特徴です。

そのうえ、データに対する読み取り方も素晴らしいです。

特に印象的なのが「制作会社が出資額に関係なく IP の最低３割相当分を確保できるようにする制度を導入すること」という提案です。素晴らしいアイデアだと思います。

私の個人的な意見を述べれば、本記事で紹介した5つのレポートの中で、本レポートがもっとも熟読するに値するレポートでしょう。