その働き方あと何年できますか？自分のための働き方を考える講演会開催

 

本の一部を紹介する第３回目です。

ぜひ、本の理解を深めていただくために

こちらも参考にしてみてください。

また、この情報を通して、
支援につながれば嬉しいです(^^)/

 

 

さて、前回は「働き続けられるだけの必要コストが

労働力としての価値であり、それが給料として支払われている」

という内容までお伝えしましたが、

給料が「労働者が来月もちゃんと働けるだけの必要コストの合計」

だとしたら、労働者がどれくらい成果を出すかは関係なくなります。

 

2倍の仕事をしても、生活に必要なコストはほぼ変わりません。

だから給料は一緒です。

逆に、まったく成果を出せなかった人も家や食料などは必要で、

コストは同じようにかかります。
だから同じだけの給料を支払わなければいけません。

 

このように、ぼくらの給料は、

ぼくらが生み出した利益とは関係なく決まる部分が大半です。

 

もちろん多少は実績も考慮されます。

 

成果を出し続けている社員には少し上乗せがありますが、

それも「わずか」です。

厚生労働省の統計によると、

基本給のうち成果で変動するのはわずか数％程度で、
2018年の統計では2.6％しかありませんでした。

それゆえに、ぼくらは自分の仕事ぶりを考えません。

自分がどのくらいの価値を生み出したか、

どれくらい利益に貢献したかを考えなくなります。
そして同時に、労働の「妥当な価格」を考えません。

今の自分の仕事を振り返って、

この仕事だったら給料はいくらくらいが妥当、
自分の能力だったらこれくらいの金額が適正と

明確に言える人はほとんどいません。

多くの人が同期や同年代と比べて多いか少ないかしか考えません。
漠然と給料が上がってほしいと願う人はいますが、

ではいくらになれば妥当なのかと聞かれても、

おそらく答えられません。

自分でビジネスを立ち上げ、

成功している人はこれがわかっています。

自分の仕事が相手にとってどれくらいの意味を持ち、

だから報酬はこれくらいが適正だと言える人が多いです。
それは自分の報酬を、自分が提供した価値をもとに

考えているからであって、必要経費型で設定していないからです。


会社員は税金や社会保険を給料天引きで支払っているから、

いくら払っているか知らない人が多いとも言われます。でもそれ以前に、

給料が必要経費型だから自分がいくらの仕事をしているか、

金額換算でどれだけのものを生み出しているかを

把握できなくなっています。

そうなるとなお、ぼくらの仕事は価値を生み出すことではなく、

「その会社で時間をすごすこと」になります。

成果を上げても上げなくても給料はほとんど変わりません。

 

自分で創意工夫して業績を上げる必要はなく、
なんとなく言われたことをその場でやっておけばいい

という感覚になりやすくなります。

ぼくらはこの給料の構造により、一層仕事をしている感覚を

持ちづらくなっていると思うのです。

 

次回は･･･

 

「『よかれと思ってやっている』から成果が出ない」

 

をお伝えします。

引き続き、応援のほどお願いします！

木暮太一