COVID-19以外のウイルス性疾患、その実態の把握をめざす研究へ

 

 

 

 

ページをご覧いただきありがとうございます。埼玉医科大学医学部 国際医療センター 感染症科・感染制御科 教授の関 雅文です。

 

私は長崎生まれの長崎育ち、地元の長崎大学医学部に進みました。感染症研究が盛んな大学で多くの先輩方の影響を受けたこともあり、呼吸器感染症、その中でもインフルエンザやCOVID-19を中心としたウイルス性呼吸器感染症に興味を持ち、医療の最前線で研究や診療を続けてきました。

 

ウイルス性呼吸器疾患と言えば、従来は「かぜ」に代表される軽症の上気道炎が連想されがちでしたが、私がまだ研修医から大学院に進んだ若かりし頃、外勤先でインフルエンザに罹患した高齢の入院患者様がいったんお元気になられた後、1週間後にお亡くなりになったのを見て愕然としたのを覚えています。

 

これがいわゆる「インフルエンザ後の2次性細菌性肺炎」という病態で、ウイルス性上気道炎、その中でもインフルエンザは別格で致死的になりうる事を目の当たりにしたことが、今に至るきっかけでした。

 

 

その後、2009年の新型インフルエンザのパンデミックをちょうどアメリカ留学中に経験し、多くの患者様がやはり重症化し、すぐに人工呼吸管理となるのをたくさんみました。そしていうまでもなく2020年から始まった新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の大流行は私のみならず、世界中を巻き込んでウイルス性呼吸器疾患の脅威と奥深さを知らしめたと言えます。

 

その後、一貫してウイルス性呼吸器感染症の重症化機序の解明とその治療・予防法の開発を主たるテーマとして研究と診療を続けてきました。

 

未だ、医療の現場はCOVID-19の対応に忙殺されておりますが、その影に他の感染症の蔓延を危惧しています。「COVID-19かそれ以外かで一括りにする」のではなく、原因ウイルス・微生物をきちんと同定することで患者の救命や家族内・施設内感染伝播を、より効率的に制御できるのではないか、と考え、今回のクラウドファンディング挑戦を思い立ちました。

 

 

 

 

2020年以降継続しているSARS-CoV-2感染症（COVID-19）の流行は感染症法における5類相当の扱いとなった今も継続し、臨床現場では多くの発熱患者に対する対応が問題となっています。

 

コロナ禍の最大流行期における多くの発熱患者はまずCOVID-19患者であり、SARS-CoV-2の迅速抗原検出法や単一の遺伝子増幅法（PCR法：polymerase chain reaction法）で、多くの患者の鼻腔ぬぐい液検体で陽性となったと考えられていました。

 

しかし、2022年夏のオミクロン株・BA.5が猛威を振るった大規模なコロナ禍流行期においても、実は当院の発熱者・有症状者外来では7割以上がCOVID-19陰性であったことが判明しました。

（未発表データ・現在は発表に向けて結果をまとめている段階です。　※パイロットスタデイとして施行、発表しているデータとしては44.6%（Watanabe N, Seki M et al J Infect Dis Microbiol：2023年2月ごろのデータ））

 

 

 

 

つまり、われわれ病院スタッフがCOVID-19の診療・感染制御活動を優先している一方、すべてが感染症によるものでないにせよ、多くの他のウイルス性疾患と思われる発熱・有症状患者が、網羅的な検査をされないまま「SARS-CoV-2陰性という結果」が理由で、実際の原因ウイルスが同定されないまま帰宅判断となっていたといえます。

 

そこから他のウイルス性疾患が重症化したり、さらなる家族内や施設内感染の拡大につながって、他のウイルス性疾患が潜在的に広がっている可能性が高いのではないかと考えています。

 

 

 

 

そこで、まずはCOVID-19流行下でSARS-CoV-2以外の感染による発熱者・有症状者に焦点を当て、これらの患者の原因ウイルス・病原体をしっかりと同定し、適切かつ迅速な治療・感染制御活動へつなげたいと考えています。

 

 

原因ウイルスが確定すれば、同定されたウイルス・病原体の特性、およびその対応を具体的に行うことができます。

 

例えばインフルエンザ（エンベロープウイルス）であれば抗インフルエンザ薬による治療、飛沫感染・アルコール感受性を念頭においたサージカルマスク対応、アルコール手指消毒による対応となります。

 

一方、エンテロウイルス（ノンエンベロープウイルス）であれば、抗ウイルス薬はなし、アルコール非感受性のため、対症療法と流水をメインとした手指消毒を徹底することになります。

 

 

すなわち、ウイルス・病原体ごとのよりきめ細かな治療と感染制御対応が可能となって、これらが迅速であれば、さらに現場対応として有用となることは明らかといえます。

 

このような取り組みはポストコロナ志向が強まって多くの施設でSARS-CoV-2はもちろん、他の呼吸器病原体の診断にはさらに消極的となりつつある中で、独自かつ本来の医療理念に沿った手法と考えています。

 

 

 

 

 

コロナ禍の継続は今後も予想されます。インフルエンザにおけるスペイン風邪や新型インフルエンザ2009の出現を鑑みると、SARS-CoV-2やオミクロン株の流行は100年から10年ほど継続する可能性があります。

 

したがって長期の観察が望ましいと考えています。ただし、集団免疫の獲得が予想される今後の1～2年、そしてまだ大きな変異の可能性がある一方、オミクロン株が標準株として定着する事が予想されるこの4～5年は特に重要です。SARS-CoV-2の変異の他、多くのウイルスの季節性が不安定と予想されるため、さまざまなウイルスの多様な流行が検出することが重要になっていくと考えています。

 

そして、原因ウイルスなど診断確定の後、各患者を原因ウイルスに沿った抗ウイルス薬などで治療できれば、病院・施設全体での感染コントロールにつながっていきます。

 

具体的には、病棟や部屋を各ウイルス、もしくは、①接触感染を要するウイルス（アルコール感受性とアルコール耐性）、②飛沫感染対策で十分なウイルス、③エアロゾル・空気感染対策が必要なウイルスごとに配置することが可能となると予想します。そして、入退院を含めてシステマティックに運用できるようになります。

 

さらには、患者検体の解析を継続する一方で、検出された当該ウイルスとSARS-CoV-2間のウイルス学的な干渉関係や相乗的関係の解析にも焦点を当て、ウイルス共培養など基礎的の裏打ちを行います。すなわち、基礎医学的実験にもアプローチを広げて疫学データの確認を行い、積極的に学会発表や論文化を進める予定です。

 

 

 

まだ事実上続いているコロナ流行期の中で、ウイルス感染患者からしっかりとさまざまな感染症を検知し、本格的に治療・制御していこうとする試みは、将来的には、治療薬やワクチン開発も視野に入る、大きな意義がある活動と考えています。

 

COVID-19を経験した私たちが、新たな時代に進むための研究に、どうぞみなさまのご寄付をお願いいたします。

 

実行メンバーの自己紹介

 

本研究への応援メッセージのご紹介

根本　学 先生
埼玉医科大学 国際医療センター 救急医学科・救命救急科 ／ 教授

PCR検査とは、さまざまなウィルスや細菌などのごくわずかなDNAを増幅させることでどのような病原体に感染しているかを調べる検査です。PCR検査を行うことで病原体が特定され、早期に適切な治療を行うことができますので、ご協力のほどよろしくお願いします。

 

古田島　太先生
埼玉医科大学 国際医療センター 集中治療科 ／ 教授

COVID-19感染のPCR診断の普及により、迅速な対応が可能となりました。一方で、COVID-19陰性例や、COVID-19陽性例の中でも混合感染が疑われ、治療に難渋する症例も多く、他の病原体を含む網羅的な診断法は画期的であり、重症化の予測や集中治療にも役立つ研究と考えられ、大いに期待しています。

 

 

海老原康博先生
埼玉医科大学 国際医療センター 臨床検査医学・中央検査部 ／ 教授

国際医療センターの細菌検査室にFilmarrayが導入されて、網羅的に病原体が検出できるようになりました。コロナ禍の生活の変化により、いろいろな感染症が確認されている現在、関先生の提案される研究は臨床的にも大変有意義であると考えます。検査部としても積極的にサポートしていきたいと思います。素晴らしい研究成果を期待しています。

 

ご寄付をいただいた方への優遇措置について

 

本学に対するご寄付は、個人、法人を問わず学校法人への寄付として税制上の優遇措置が講じられています。

 

領収書の発行日とお手元に郵送される予定月

領収書の発行日は、原則として本クラウドファンディングの募集終了日（2023年12月26日）以降、READYFOR株式会社より埼玉医科大学への寄付金の入金を確認後、2024年2月の発行となります。本学より郵送し寄付者のみなさまのお手元に届くのは、2024年3月頃を予定しております。

 

個人様の場合

（１）所得税の控除（【所得控除】と【税額控除】のどちらかをお選びいただけます。

本学から「領収書」と「特定公益増進法人の証明書（写）」をお送りいたしますので、最寄りの税務署で確定申告を行って下さい。
【所得控除】寄付金額（総所得の40%が限度額）－2,000円を課税所得から控除できます。
【税額控除】｛寄付金額（総所得の40%が限度額）－2,000円｝×40%を所得税額から控除できます。ただし、控除できる金額は所得税額の25%が限度となりますのでご注意ください。

 

（２）個人住民税の寄付金税額控除（地方公共団体の条例により指定された場合に限ります）

本学へのご寄付を、寄付金税額控除の控除対象寄付金として条例で指定している都道府県・市区町村にお住まいの方は、個人住民税の寄付金税額控除の適用を受けることができます。

埼玉県在住の方は県民税について対象となります。
市町村民税については市町村担当課までお問い合わせ下さい。

 

法人様の場合

 本学へのご寄付については、一般の寄付金の損金算入限度額と別枠で損金算入することができます。

【損金算入限度額】
※一般 （資本金等の額×0.25%＋当該年度所得×2.5%）×1/4
　　　　　　　         　+
※特例（資本金等の額×0.375%＋当該年度所得×6.25%）×1/2

 

 

参考
文部科学省 私立学校関係税制 
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shiritsu/index.htm#menue1-2
国税庁　タックスアンサー　No.5283 特定公益増進法人に対する寄附金
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/hojin/5283.htm
 

免責事項等

▽本クラウドファンディングによりいただくご寄付で進む研究については、UMIN-CTR 臨床試験登録（番号 UMIN 000047691）、埼玉医科大学国際医療センター臨床研究IRB（国022－032）の承認を受けております。

 

▽本プロジェクトでは、必ずしもスケジュール通りに進行でき、想定通りの結果が得られるとは限りません。大幅な変更が生じる場合にも、活動報告などを通じてお知らせしながら、皆さまのご寄付を大切に活用して関連する研究を継続いたします。

 

▽本プロジェクトへのご寄付は、臨床研究参加などへの優遇を行うものではございません。本クラウドファンディングと研究への参加は関係ありませんので、予めご了承ください。

 

▽ご寄付のお手続き時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトのPRのために利用させていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。

 

▽ご寄付のキャンセルはご対応致しかねますので、何卒ご了承ください。

 

 

ギフト・領収書についてのご留意事項

▽領収書のお名前は、ギフトお届け先にご登録いただいたお名前となります。ご寄付後にアカウント情報を変更した場合でも、ご寄付時に入力したお届け先の宛名と住所は変更されません（個別にご連絡いただかない限り、原則としてご寄付時に入力いただいた宛名と住所に領収書をお送りさせていただきます）のでご注意ください。

 

▽本プロジェクトのギフトのうち、【お名前掲載】に関するギフトの条件詳細については、リンク先（https://readyfor.jp/terms_of_service#appendix）の「支援契約」にある「命名権、メッセージの掲載その他これに類するリターン」をご確認ください。