占いの正しい知識を伝えるチャリティ手相占いで世の中を元気に！

 

手相を通して世の中を元気に！神戸から全国に手相鑑定の活動範囲を広げ、地域社会に貢献したい！

 

はじめまして、認定NPO法人・神戸国際占術協会と申します。私たちは、昨年の2016年3月に占いの分野として全国初の認定NPO法人となり、神戸市を中心に手相学や四柱推命学などの正しい知識の普及や、チャリティ鑑定による社会貢献を目的に活動しています。

 

しかしながら、手相などの占いは何か怖いとか、未来に対し悪いことを言われたら嫌だとかマイナスな印象を持たれていることも事実です。私たちはこうした不安を取り除き、手相学などの占いが日々の生活に対しプラスの働きかけになることを伝えていきたいと思っています。

 

そこで、プロジェクトをきっかけに活動範囲を広げ、占いがより身近なものだということを手相鑑定などから啓蒙していきます。そのための活動資金として28万円が必要です。皆さま、どうかご支援よろしくお願い致します。

 

 

占いのいいところを取り入れて、生活に活用してほしい。

 

手相占いは気軽に人生の道しるべとして活用でき、多くの人たちに触れ合う機会も多いため、当協会ではわかりやすい説明を加えた無料鑑賞会を実施したり、さまざまなイベント会場で手相占いによるチャリティ活動をしたりして手相鑑定の普及に努めています。

 

占いを正しく理解し活用すれば、人生に役立ち人生をよりよいものに変えることができます。なかでも手相は、気軽にそのよさを体験できるポピュラーな部類と言っていいでしょう。しかし、まだまだ誤解を持たれています。

 

当協会はそういった心配を取り除くためにも、占いの正しい知識を普及していき、関わる方々、及びその周りの方々の生活がよりよいものになったらいいなという想いで活動しています。

 

 

■手相鑑定を受けた方々の声

 

• 自分の適職がわかり自信がつきました。
• 幼児の性格がよくわかり、子育ての参考になりました。
• 親の介護が負担でしたが、もっとやさしく接することができそうです。
• 年を取ってもいろいろなことにチャレンジできる。
• 知らない自分を教え頂きました。
• 子育ての苦労が報われました。

 

その他にも、以前鑑定会で私の生徒さんが待ち時間に鑑定風景を見ていて、こんなことを言っていました。「先生、すごいですね。どの人も終わったとき笑顔で帰って行くんですね。」と。

 

 

手相鑑定を通じて、熊本城再建を支援したい！

 

当協会「神戸国際占術協会」の本部は神戸市にあります。そのため、これまで活動エリアは神戸市が中心でしたが、これまでの実績が各方面で大きな反響を呼び、年を追うごとにイベントが増え続けています。

 

そうした中、今年の10月には熊本市で開かれる5万人規模のテレビ局大型イベント、11月には大阪で公益社団法人日本アニマルトラストが主催するイベントに参加します。イベント内容は、それぞれ以下の通りです。

 

■10月

熊本城再建支援を目的としたチャリティ手相鑑定会。2日間、総額の全てを熊本城再建費用として熊本市に寄付します。※鑑定費用は10分で300円

 

■11月

行き場のなくなった動物たちの保護活動を支援するチャリティ手相鑑定会。

 

 

手相鑑定を全国に広め、占いを日々の生活の助けに。
皆さま、ご支援よろしくお願いします！

 

私たちの活動は、協会員の会費と頂いている寄付で成り立っています。10月の熊本のイベントに参加するとなった場合、神戸市から熊本市への派遣7人の旅費だけで年間予算の約90％を占め、これでは活動を継続していくことが困難です。

 

イベントを見送ればよいといった考えもありますが、阪神大震災を経験し多くの方々からご恩を受けた協会のメンバーにとって、今回の熊本のイベントはそのときの恩返しでもあり、絶対に見送るなんてことはできません。

 

今回、そんな私たちの想いに共感して頂ける方からのご支援を頼りに、神戸から全国に手相鑑定の活動を広げていきたいと思います。そして、手相鑑定などの占いを多くの方に伝える一歩としたいです。皆さま、どうかご支援よろしくお願い致します。

 

特定寄附金による税制優遇について

本プロジェクトを通じて寄附を行う場合には、以下の税制優遇を受けることができます。

＜内容＞
・個人の場合：2000円以上の寄附をされた方は、寄附金領収書を添えて確定申告を行うことで、所得税に関する優遇措置として「税額控除」か「所得控除」のうち有利な方を選択できます。

一部の住民税についても優遇措置の対象となる場合があります。
・法人の場合：「寄付金特別損金算入限度額」の枠が適用され、当該限度額の範囲で損金算入ができます。

 ※詳しくは自治体や所轄税務署、国税庁のウェブサイト等をご覧ください。