プロジェクト概要

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勝つための努力を重ねた、11年間。総合優勝の先に見えたのは欧州勢との差。

 

はじめまして。名古屋大学フォーミュラチームFEMの2018年度リーダーを務めます永田です。私たちFEMは名古屋大学の学生のみで構成され、毎年9月に行われる全日本学生フォーミュラ大会に向けて1年に1台の車両を設計・製作しています。

 

私たちFEMは2004年の第2回大会から出場し、第4回大会では総合2位という好成績を収めることができました。けれどもその後チームの成績が思うように振るわず、苦難の年が続いていました。

 

しかし、私たちFEMはその苦難を乗り越え、2011年度の大会の5位入賞を皮切りに毎年コンスタントに総合成績において上位入賞を続け、2014年大会でチーム創立11年目にして悲願の総合優勝を果たしました。そして私たちは当然2015年大会における大会連覇を目指し戦っていました。

 

しかし、その2015年大会、そして続く2016年大会と欧州の強豪チームが日本大会に参戦し、特に車両性能を競う競技で圧倒的な力を見せつけられ、以降私たちは欧州チームを強く意識するようになりました。


そこで欧州で行われている学生フォーミュラ大会について詳しく調べてみると、欧州ではガソリン車(ICV)よりもEV車が盛んに開発されていることが判明し、動画サイトにアップロードされていた欧州のEV車両が走行する様子に感銘を受けました。


そして2015年にEVプロジェクトを立ち上げ、欧州のフォーミュラ車両に勝つことを目標にEV車両の開発をスタートしました。

 

私たち名古屋大学フォーミュラチームFEMは、全日本学生フォーミュラ大会への参戦・優勝を目指し活動しているチームです。2003年11月に発足し、現在は15年目にあたります。 


私たちのチーム名である「フォーミュラチームFEM」は、「有限要素法解析(Finite Element Method)」を意味しているかのようですが、常におもしろいフォーミュラカーを生み出し続けることを意味した「Formula Entertainment Manufacturer」や、数多くの仲間たちが自由に活動を行えるということを意味した「Free Entry Many Mind」という言葉の頭文字をとったものでもあります。 

 

 

製作②

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頂いたご支援で、車両に搭載する大型バッテリーを購入します!

 

今回のプロジェクトにおいて、皆さんから頂いたご支援をもとに車両に搭載する大型バッテリーを購入します。搭載する動力源(モーター,インバーター類)は通常の自家用車のものと同等以上のものを使用するため、搭載するバッテリーもそれらに見合うよう大型かつ高性能なものが必要となります。

 

また、バッテリーの寿命はおおよそ2年ほどであるため、2年おきに購入しなおす必要があります。しかし、このバッテリー購入費はチームの年間予算の20%近くを占め、バッテリー購入の年の開発が思うように進まなくなってしまいます。そこで欧州勢に一刻も早く追いつくためにも皆さんからのご支援によってバッテリーを購入し、継続的な開発を続けていきたいのです。

 

 

4輪インホイール車両化によってさらなる速さを!

 

今回のプロジェクトでは皆さんからの御支援をもとに車両を従来の後輪駆動車両から4輪駆動,それもそれぞれの駆動輪を独立制御によって動かします。

 

この技術は欧州では既に実用化、そして今や主流とも言える技術ですが日本の学生フォーミュラではまだまだこの技術のメリットを十分に引き出せているチームは存在しません。そこで私たちが他チームに先んじてこの技術を実用化することで、たとえ海外の強豪チームが日本大会に参戦したとしても戦っていきます!

 

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リターン

 

今回、金額に応じてお礼状や活動報告、記念品の送付はもちろん、バッテリーコンテナやWebサイト、更には車体への記名をさせていただきます。皆さんも一緒になって戦いましょう!

 

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税制優遇に関しまして

 

 名古屋大学へのご寄附については、税制上の優遇措置が受けられます。
※PDFを開けない方は、Adobeのヘルプページ(外部リンク)をご参照ください。

 

- 個人の皆様-

■所得税(所得控除)
 寄附金額が年間2,000円を超える分について、所得控除を受けることができます。

 

 寄附金額 - 2,000円 = 所得控除額

 (控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の40%です)

 

■住民税
 本学を「寄附金税額控除対象法人等」として指定している都道府県・市区町村にお住まいの寄附者の皆様は、所得控除に加えて、翌年の個人住民税が軽減されます。控除対象の地方自治体については、愛知県内の条例指定状況(外部リンク PDF)よりご確認ください。

 

 (寄附金額 - 2,000円) × 4~10% = 住民税控除額

 (控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の30%です)

 

 ※上記の計算式の4~10%について
 ・都道府県が指定した寄附金は4%
 ・市区町村が指定した寄附金は6%

  (都道府県と市区町村双方が指定した寄附金の場合は10%)

 

- 法人様-

 寄附金の全額を損金算入することができます。


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