プロジェクト概要

観光って何だろう?日本地域のブランドって何だろう?留学生を含む多様な大学生が、日本を海外にどう魅せるか提案・発信します。

 

はじめまして。GNLFという学生団体に所属しています、東大2年の齋藤大斗と申します。私達は学生がグローバルリーダーになるための場を提供する団体で、今回は日本人学生が日本の強みをどう海外に魅せていくか考えるイベントを開催します。企業の方や留学生と観光業の可能性や地域のブランドについて具体的な地域を想定しつつ、日本の強さをPRする方法を学生目線で発信します。

 

学生が将来日本を担っていくための第一歩となる。そんな質の高い場を提供するために、イベントを開催するために必要な資金を募集します!

ぜひ、よろしくお願いします!

(本会議メンバー観光、鎌倉にて)

 

”グローバル・ネクストリーダーズフォーラム(GNLF)”について

 

グローバル・ネクストリーダーズフォーラム(GNLF)は、日本のプレゼンス向上、これまで日本と交流が少なかった国々との学生間での新規の関係構築を目指して、2011年に設立された東京大学・慶応義塾大学・上智大学・首都大学東京の学生を中心とした日本発の学生団体です。現在、ブルガリアとチュニジアに支部があります。主な活動は、約10カ国(インド・エジプト・ブラジル・スイス・キルギスなど)の学生・教授が参加する年に一度の本会議の企画・運営で、過去、東京大会(2013年、2011年)、チュニジア大会(2012年)が開催され、本年度は8月下旬にブルガリアでの開催を予定しております。また、日本国内での活動の充実化を目的に、本会議の開催に加えて、本年度からは、日本国内で、日本人学生・留学生・社会人を巻き込んだ国内イベントを開催します。

(本会議レセプション、記念撮影)

 

今回行うGNLF主催国内イベント

 

GNLF主催国内イベントでは、「日本は東京だけではない」というテーマに沿った上で、外国人誘致による日本の地方観光活性化について敢えて東京のど真ん中渋谷で考えてみます。地方振興について考えるイベントが巷に溢れているのは明らかです。そして、それを考えるときに主体となるのは地域の実情に精通した地元の方が中心となるケースが殆どです。
 この手法で成功する例も多いですが、失敗する例も枚挙にいとまありません。最大の失敗要因は、外部のニーズとその地域の観光資源を上手くマッチングさせられていない事にあると考えたため、我々は三菱総研とタッグを組んで外国人のニーズが高い資源を有しているのに活かしきれていない地域をピックアップしました。
 「その地域について東京にたくさんいる外国人留学生や日本の大学生の視点を交えて考える事で新たな視点を提供する機会を作りたい。」
 その際、該当地域の方々も会場へと来ていただくための費用、当日多数の大学生に来ていただくために参加費を0円にするための資金を何とか捻出したいと考えています。

 

(本会議 2011年度)

 

日本の魅力とは何なのだろうと真剣に考える「場」を提供

 

留学生と学生が一堂に会し、日本とは何なのだろう、日本の魅力とは何なのだろうと真剣に考える「場」を提供することで、東京以外の日本の魅力を知ってもらいます。そして旅行者だけでなく、学生同士や留学生にもたまには東京以外も見てみよう、自分の知らなかった日本の姿を発信して行こう、と次なるアクションに移るきっかけを与える一日を提供します。

私たちがやろうとしていることはたった1日のイベントかもしれません。けれども、そのたった1日が小さなきっかけとなって、この日本という国をさらに好きになってくれる人が一人でも増えて欲しい、そんな思いを込めたイベントです。

 

(国内イベント、広告)

次世代のリーダーが育つ場の提供

 

「次世代のリーダーが育つ場の提供」、これがGNLFの活動理念です。設立からの3年間、日本の大学生とはまだまだなじみの薄いブラジル・南アフリカなどの大学生が一堂に会する本会議主催を通して将来のグローバルリーダーを志している大学生の成長を助けてきました。しかし一方で、本会議だけではアプローチできる日本の大学生が少なすぎて参加への敷居がやや高いという欠点も抱えていました。
そこで、設立4年目にあたる今年度は、多数の大学生にもアプローチできる国内イベントを成功させようと考えています。これによって、「次世代のリーダーが育つ場の提供」という理念を支えるための柱を本会議中心から本会議と国内イベントの二本立てへと昇華させる事を考えています。すなわち、将来のグローバルリーダーを目指して大きく歩み出している人材のみならず、グローバルリーダーになれるポテンシャルを持つが一歩をまだ踏み出していない大学生を喚起できる団体に成長したいと考えています。

 

(本会議 2012年度)