赤ちゃんとお母さんの未来を守る｜救急救命士向け講習開催にご支援を

 

 

ページをご覧いただき、ありがとうございます。公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院です。当院は1923年（大正12年）倉紡中央病院として創立し、この地に根ざし、地域医療に貢献してまいりました。

 

2022年、2023年とクラウドファンディングに挑戦し、代理手続き分を含めると1,200人以上の方から82,051,380円のご寄付をいただきました。応援をいただいた皆さま、改めまして心より御礼を申し上げます。

 

▼これまでのクラウドファンディングプロジェクトはこちら

 

そしてこの度、「母子急変時に最前線で対応する救急救命士が、迅速かつ適切に処置を行えるよう、リアリティのある病院前周産期救急シミュレーションコースを開催」するため、新たにプロジェクトを立ち上げました。

 

病院に到着する前のトラブルに備えて、救急救命士が妊婦さんや新生児の緊急事態に迅速かつ適切に対応できるようにすることが病院前周産期救急シミュレーショントレーニングの目的です。

 

救急救命士は、妊娠中の女性や新生児の健康状態を正確に判断し、必要な処置を行い、できるだけ早く安全に病院に搬送する役割を担っています。これにより、母体や赤ちゃんの命を守ることができます。病院前周産期救急の訓練には、以下のような内容が含まれます

①妊娠・産褥女性特有の体の状態を適切に判断する方法
②出産が始まった場合の対応
③赤ちゃんが生まれた後の異常出血やショック状態への対応
④新生児の蘇生法

このような訓練を通じて、救急救命士がより自信を持って迅速に対応できるようになり、お母さんと赤ちゃんの安全が確保されるのです。「病院前周産期救急シミュレーショントレーニング」は、妊婦さんやそのご家族が安心して過ごせる社会を作るために非常に重要な役割を果たしています。

 

 

 

公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院 産婦人科 清川 晶です。

 

これまでも多くの出産に立ち会い、お母さんと赤ちゃんの笑顔をたくさん見てきました。しかし、時には母子ともに危険な状態で向き合うこともあります。

 

当院では、2013年からの10年間で23人の病院前出産の搬送を受け入れており、救急救命士の適切なサポートがなければ救えなかった命も含まれています。

 

搬送人数だけ聞くと少なく感じられてしまうかもしれません。

 

しかし、予期せぬ出来事をきっかけに、お母さんがメンタルの問題を抱えたり、夫婦関係の悪化や虐待につながったケースなど「家族が壊れてしまう」現実がありました。

 

家族が壊れることが一つもあってはならない。

 

そう決心し、今回のプロジェクトに想いをかけています。

 

統計データによると、日本の母体死亡原因の1位は産後出血(※1)であり、分娩後、命に関わるほどの出血の頻度は250〜300人に1人です(※2)。また、新生児の10人に1人は出生時に呼吸し始めるために何らかの助けが必要であり、100人に1人未満は包括的な蘇生を要します(※3)。

現在、全国的に分娩施設の減少と集約化が進み、自宅近隣での出産が困難な状況が増えています。岡山県内もも出生数の減少（※4）などを背景に、分娩施設は減少の一途をたどっています。分娩施設の減少により自宅近隣での出産が難しくなります。特に現在産婦人科が空白の地域では、当院から距離によっては1~2時間かかってしまい、救急車でもかなりの時間を要します。

 

また、2023年12月には笠岡市で唯一の産婦人科医院が閉院し、分娩に対応できる医療機関が井笠地域からなくなりました。また、2025年3月末にも分娩の取り扱いをやめる医療機関もあると報じられています。

 

しかし、それでも岡山県内で産みたいと願う方々がいなくなることはありません。2023年度も11,575名（前年比796人減）の新たな命が生まれ（※4）、これからも里帰り出産を希望されたり岡山県内に住む多くの方々が出産を控えています。

この事態に対応するため、2015年に高梁市が緊急時に妊婦を搬送する新たなサポート制度を立ち上げ、井原市、矢掛町、笠岡市、浅口市（金光町を除く）、里庄町もならう形で制度が立ち上がりました。

 

妊婦さんからの救急救命士への期待は非常に大きいものとなっています。

 

 

妊婦の搬送に救急救命士が関わる機会が増加するとともに、産科急変事態に適切に対応するための救急救命士の訓練は喫緊の課題となっています。

救急救命士にとって周産期症例に遭遇する機会は稀ですが、母子双方が危機的状態に瀕した際のリスクは極めて高く、的確な判断と行動が求められます。

通常出産であれば母子ともに健康に生まれる可能性は高くなりますが、緊急を要する出産では救急救命士の知識が必要となります。

 

また、妊娠情報事前登録制度がある自治体の救急救命士33名へのアンケートによると、妊産婦・褥婦の搬送を行ったことがある方は80％おり、救急救命士が到着時には、すでに赤ちゃんが産まれていたケースについて30％以上の方が対応したことがあるようです。

一般成人や小児と異なった状況判断と蘇生技術が求められることから、救急救命士は不安と教育ニーズを要しており、リアルなシミュレーションを通じた実践的なトレーニングが求められています。

 

 

 

 

当プロジェクトは、母子の安全を確保するための重要な取り組みと考えています。

 

2018年以来、当院では医師・助産師・看護師を対象とした院内周産期急変シミュレーションコースを開催しており、これまでに当院スタッフと近隣施設を含む270名が受講しています。

 

現在、全国的に分娩施設の減少と集約化が進み、自宅近隣での出産が困難になり、救急救命士が妊婦の搬送に関わる機会が増加しています。

 

そこで2023年7月より救急救命士を対象とした病院前周産期救急シミュレーションコースが立ち上がり、これまでに東京・京都・東北・佐賀・大阪・鹿児島の6ヶ所でコースが開催されました。

 

実際に、救急救命士の方々が関わったエピソードを3つご紹介します。

 

 

事例の中でもお伝えしておりますが、救急救命士が病院前周産期救急に迅速かつ適切に対応することで、お母さんと赤ちゃんの生命を守るだけでなく、予後が大きく改善されます。そして、母子を取り巻く家族みんなの笑顔が守られるのです。

 

 

 

倉敷中央病院は、2022、23年にドクターカーと止水壁建設のクラウドファンディングに挑戦し、多くのご寄付や応援の声を頂戴しました。同時に、クラウドファンディングを通じて当院の公益性の高い取り組みを、多くの方々に知っていただくことができたと感じています。

 

過去2件は病院全体の取り組みとして活動してまいりましたが、このたび、皆さまにより身近な形で取り組みを知っていただくために職員公募型のクラウドファンディングを行うこととしました。

 

社会全体の課題として多くの方に取り組みを知っていただく、さらにその課題を地域の皆さまとともに解決したいという思いから、クラウドファンディングに挑戦することとしました。

 

今回は、母子急変の最前線で活動される救急救命士の方々を対象とした講習開催に向けたクラウドファンディングです。岡山県内は分娩可能な施設がない地域が生じています。

 

地域全体で、未来を支える赤ちゃんたちの命を守りたい。

 

その一心で始めたプロジェクトです。

 

集められた資金は、資器材の購入、専門的な知識を持つ講師の派遣費用に充てられます。

 

現在、当院の院内インストラクターは救急医1名、産科医3名、助産師3名で構成されていますが、病院前周産期救急シミュレーションコースの実施経験があるのは産科医1名のみです。

 

2025年1月には当院医療圏内の救急救命士を対象として、母子急変時に最前線で対応する救急救命士が、迅速かつ適切に処置を行えるよう、リアリティのある病院前周産期救急シミュレーションコースを開催する予定です。しかし、JMELSプレホスピタルコース指導経験のある専門講師の派遣が必要となり、普段開催しているコースで使用するのとは異なった資器材が必要となるため、新たに購入が必要です。

 

 

この費用が集まれば、母子急変時の救急対応の質を向上させることで、岡山県西部地区における出産に関するリスクを最小限に抑え、母子の安全を守ることが可能となります。

 

また、これらの取り組みにより、分娩施設の減少と集約化に伴い増加する母子急変搬送症例に対処するための救急救命士の能力が向上し、母子の健康が確保されます。

 

県内の分娩の状況、妊娠・出産には危険が伴うことがあることを知っていただくとともに、ともに赤ちゃんの未来を守れる活動にご賛同いただけますと幸いです。

 

つきましては、当院から母子の命を守るリレーをスタートし、岡山県内の命を守る架け橋となっていきたいと考えておりますので、何卒ご寄付のほどよろしくお願いいたします。

 

 

 

 

公益財団法人である当法人へのご寄付は寄付金控除の対象となり、税制上の優遇措置を受けられます。ご寄付は、所得税法上の寄付金控除の対象となる特定寄付金又は法人税法上の全額損金算入を認められております。

 

READYFORから公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構への入金後、当法人から「寄付金領収証」「税額控除にかかる証明書の写し」を送付します。 
※確定申告などの際に必要です。

 

◆個人の場合

寄付金領収証を添えて確定申告を行うことで所得税に関する優遇措置として「税額控除」か「所得控除」のうち有利な方を選択できます。
※一部の住民税についても優遇措置の対象となる場合があります。

 

◆法人の場合

「寄付金特別損金算入限度額」の枠が適用され、当該限度額の範囲で損金算入ができます。詳しくは自治体や所轄税務署、国税庁のウェブサイト等をご覧ください。

※備考・寄付金受領日は、2024年11月の日付け（READYFORから公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構への入金日）となり、送付は2024年12月までに行います。

 

 

本ページの記載内容に関してご不明な点などございましたら、下記までお問い合わせください。

公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院　クラウドファンディング事務局宛

電話：086-422-0210

メール：ohcf@kchnet.or.jp

 

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ご留意事項

▼寄付金領収証のお名前は、ギフトお届け先にご登録いただいたお名前となります。ご寄付後にアカウント情報を変更した場合でも、ご寄付時に入力したお届け先の宛名と住所は変更されません（個別にご連絡いただかない限り、原則としてご寄付時に入力いただいた宛名と住所に寄付金領収証をお送りさせていただきます）のでご注意ください。

▼本プロジェクトのギフトのうち、【お名前記載】に関するギフトの条件の詳細については、リンク先の「命名権、メッセージの掲載その他これに類するリターン」をご確認ください。

▼ご寄付のお手続き時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトのPRのために利用させていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。

▼ご寄付後の返金やキャンセルは、ご対応いたしかねますので、何卒ご了承ください。

▼画像・写真はすべて掲載許諾済みです。

 

参考文献

(※1)妊産婦死亡報告事業2019.「2010～2019年に集積した事例の解析結果」.日本産婦人科医会

(※2)谷口博子.ほか；妊産婦の救急疾患に対する地域周産期医療の役割-鹿児島県における検討.日本周産期・新生児医学会雑誌2014；50（1）：221-226

(※1)と(※2)は「産科救急出血性疾患における対処法と他科との連携」鹿児島市立病院総合周産期母子医療センター産婦人科、上塘正人先生、日本周産期・新生児医学会雑誌第57巻第4号に記載されていたものを参照

(※3)JRC日本蘇生協議会「新生児の蘇生」より

(※4)厚生労働省令和5年（2023）人口動態統計月報年計（概数）の概況