がん専門の医療人「がんプロ」を育てるプログラムの継続を！

 

 

 

これからのがん治療を支える人材の養成

ページをご覧いただきありがとうございます。大阪大学大学院 医学系研究科 教授の小泉雅彦です。

がんの専門医療人材の養成プログラム「がんプロ」に事業責任者として携わっています。

 

 

近年の医療技術の高度化に伴い、現在のがん治療は、それぞれの専門医、様々な専門医療技術者がそれぞれの役割を果たし、多数のチーム医療で行われています。がんプロでは、多数の連携大学がそれぞれの特徴を活かして多職種の各専門医療職種間の連携でのチーム医療を学ぶことができます。

 

 

これまで文部科学省の補助事業として運営を続けてまいりました。補助事業は今年度で終了となります。

 

そこで来年度以降もこのがんプロ養成事業を継続するため、今回、クラウドファンディングにてご寄付を募らせていただければと思い、起案に至りました。コロナ禍においても、これからのがん治療を支える人材育成へ、どうぞ皆さまの温かいご寄付のほど何卒よろしくお願いいたします。

 

 

がん治療の、いま

 

がんの治療方針は大きく外科手術、抗がん剤、放射線治療の三大柱から成り立っています。部位・がん病理組織・ステージが診断されたのち、それぞれに応じた最適な治療方針が決められていきます。

 

がん診療を担うがん専門医療人は多種多彩です。

 

腫瘍外科医、腫瘍内科医、放射線治療医、緩和医療医、腫瘍病理医、がん専門薬剤師、がん専門看護師、細胞検査士、医学物理士、放射線治療専門技師などが、それぞれの専門性を活かし、治療を進める過程で、それら多職種間の連携でのチーム医療でなされます。

 

さらに近年は、がん診断時にがんゲノム（遺伝子型）に即した方針選択がなされるようになっています。

 

 

医療現場での課題〜専門人材の不足〜

 

このようながん医療の現場では、専門人材の不足が大きな課題の一つとなっています。

 

さまざまな専門人材が連携して診断・治療を進めるがん医療において、どこかの専門が欠けることは、その地域での医療でできることに限界をつくることとなってしまいます。

 

元々地域に応じて、がん診療機関の多寡には違いがありました。そのため、地方ではそれぞれの規模の診療機関で役割があり、相互の連携で補っていかなければなりませんでした。

 

さらに拍車をかけるように、コロナ禍の影響から病院のベッド不足となり、一層地域医療・地域社会との連携、在宅医療との関わりも必要となってきています。まだまだがん医療の均てん化は克服すべき課題となっています。

 

また、近年のがん診断時のがんゲノムに即した方針選択においてゲノム医療医、がんゲノム・遺伝コーディネーターの必要性、小児・AYA（思春期～若年成人）・希少がんに対しての専門医不足もあります。

 

 

和歌山県や奈良県、大阪、兵庫でもがん専門医療人を一部擁していない地域があります。具体的な例では、緩和医療医、細胞検査士、医学物理士などです。がん専門薬剤師は潜在的に多くの地域で不足しています。

 

15年前すなわちがんプロ事業開始以前は、腫瘍外科医以外、例えば腫瘍内科医、がん看護専門看護師、緩和医療医など多くの職種で今よりも不足しておりました。

 

がんプロ事業 第Ⅲ期（'17H29～）以前ではゲノム医療医・遺伝コーディネーター、小児・AYA・希少がん専門医も特に不足していたため、この５年間でこのがんプロ事業で養成してきました。

 

 

プログラムの活動実績について

 

がんプロフェッショナル養成プランは、文科省により2007年度より開始された大学院の教育事業です。

 

2007 - 2011年度 : がんプロフェッショナル養成プラン（第Ⅰ期）

2012 - 2016年度 : がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン（第Ⅱ期）

2017 - 現在：多様な新ニーズに対応するがん専門医療人材養成プラン（第Ⅲ期）

 

各5か年計画として、現在2021（令和3）年度が第Ⅲ期の最終年度となっております。全国11拠点の医療（医歯薬保健）系の全80大学大学院において実施されています。

 

 

そして、私ども大阪大学拠点がんプロがこの全国がんプロ協議会の事務局も担っています。全国の連絡業務を取り行っています。全国レベルでの情報共有の点で大きな役割を果たしてきています。現在までに、多くの学生がこのプロジェクトに参加し、全国のがん医療専門職の数は飛躍的に増加しています。

 

 

 

 

 

｜第Ⅲ期（H29～R3年度）「ゲノム世代高度がん専門医療人の養成」

 

現在2017（平成29）年度から第Ⅲ期がんプロの多様な新ニーズに対応するがん専門医療人材養成プラン」が始まり、「ゲノム診断に基づき、小児・AYA・希少がん分野を加えた多職種が協力し、ライフステージに合わせ世代に応じ、患者様に寄り添った」がん専門医療人を養成しています。

 

 

私たちの教育プランの最大のキーワードは「連携」です。すべての医療職種が互いに交流を重ねながら学び合うことにより、信頼関係を醸成し、真のチーム医療を実践してきました。

 

具体的には、以下の様な、がん専門医療人（がんプロ）を育成しています。

 

 

全国のがんプロ拠点のうち、私ども大阪大学拠点のがんプロでは、唯一がんに関係する全ての医療職種*の養成を行う教育プランを立案しています。

（*歯科口腔外科医や婦人科腫瘍医などの個別外科医名を冠したコースを除きます。）

 

 

コース修了者は、がん看護専門看護師の資格取得後、放射線治療看護をサブスペシャリティにして活躍する者や、薬物療法、緩和ケアを専門にする者などがいます。

 

全国各地のがん診療連携拠点病院において、がん看護の質の向上に寄与しています。医学物理士の資格取得者も同様に、全国各地のがん診療連携拠点病院において放射線治療の質の向上に寄与しています。

 

その他、教育全体のプランニングと実践を行う場として大阪大学大学院医学系研究科にがん教育研究支援センターを設置しております。

 

教育実習を行うのみならず、がん診療の拠点として、腫瘍内科、放射線治療科、緩和ケア科などを組織し、これまで各科がばらばらに統一性を取らずに行って来た診療を統括するため、大阪大学医学部附属病院にオンコロジーセンターを設置しております。

 

 

 

資金使途

 

今回のクラウドファンディングでは、第一目標を達成することができれば、最初に述べた様な講義・実習はもちろん、学外実習を行うための最低限の活動ができます。

 

さらに第二目標の達成により、オンコロジーセンターでのキャンサーボードやエキスパートパネルなどの開催の支援、市民公開講座・患者交流会・がんプロ合同研修会など、患者様と医療従事者の交流の場を作ることができます。第三目標を達成した場合には、全国がんプロ事業であるe-learningクラウドをコンテンツの更新・追加や、医学実習（ゲノム外来実習、ベッドサイド実習）にも応用することができるようになります。

 

 

 

今後の展望

がんは2人に1人が罹患し、5人に1人が死亡する言わば「国民病」です。*

*参考） 最新がん統計：[国立がん研究センター がん統計] （ganjoho.jp）

 

様々な病気の中で、最も重要な病気であると言っても過言ではありません。先日の世界がん撲滅サミット2021 in OSAKAでは小児がんで亡くなられた女の子へ送る、世界がん撲滅サミット2021 in OSAKA代表顧問の中見利男さんの追悼文が紹介されました。

 

人材育成の先に、一人ひとりの患者さんがいることを私たち教育者も忘れてはいけません。コロナ禍で医療機関がひっ迫した中でも、がん診療の重要性は高まっています。その専門人材の養成を続けて行かなければなりません。

 

この約2年間は実習の受け入れ先の医療機関や実習施設では新型コロナウイルス感染拡大を恐れ、実習ができない状況もあったり、患者様と向き合う交流会や、連携7大学が集まる研修会の実施も、控える形になっていました。

 

ようやく、今後再開できそうという時に、補助事業終了を理由にプログラムの続行ができなくなることは、絶対に避けたいと考えています。これからのがん治療を支えていく人材を育てていくために、どうぞ温かいご寄付のほど何卒よろしくお願いします。

 

 

 

プログラム代表者からのメッセージ

 

大阪大学 医学研究科 保健学専攻 生体物理工学講座 放射線腫瘍学 教授

小泉 雅彦（事業代表者）

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全国がんプロ協議会　会長
大阪国際がんセンター　総長
大阪大学大学院医学系研究科　特任教授

松浦　成昭（統括）

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大阪大学医学系研究科長、 呼吸器・免疫内科学 教授

熊ノ郷 淳（共同代表）

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大阪大学医学部附属病院 病院長、消化器外科 教授

土岐　祐一郎（共同代表）

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医学系研究科 保健学専攻長 生体病態情報科学講座 分子生化学 教授 

三善　英知（共同代表）

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生体病態情報科学講座 分子病理学 教授 

山本 浩文（プロジェクトメンバー）

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保健学専攻・教授 

荒尾 晴恵（プロジェクトメンバー）

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★他、プログラムメンバー一覧はこちらからご覧くださいませ。

 

 

 

応援メッセージ

 

一般社団法人 日本の技術をいのちのために委員会

代表理事　妙中 義之 

 

 

寄附による税制優遇のご案内

 

大阪大学へのご寄附については、税制上の優遇措置が受けられます。
 
－ 個人の皆さま－
■所得税の軽減
大阪大学への寄附金は、所得税法上の寄附金控除の対象となる特定寄附金（所得税法第78条第2項第2号）として 財務大臣から指定されています。具体的には、寄附金の額（当該年分の総所得金額等の40％を限度とする。）から2,000円を除いた額を所得から控除することができます。
 
■住民税の軽減
大阪大学への寄附金を個人住民税の控除対象としている都道府県・市区町村にお住まいの皆さまは寄附金税額控除の適用を受けることができます。具体的には、寄附金の額（当該年分の総所得金額等の30%を限度とする。）から2,000円を除いた額に対し、以下の率を乗じた額が、翌年の個人住民税額から控除されます。
　　・大阪市：10%（府民税2%+市民税8%）
　　・吹田市・豊中市・茨木市・箕面市：10%（府民税4%+市民税6%）
　　・堺市：2%（府民税のみ）
　　・上記以外の大阪府下の市町村：4%（府民税のみ）
 
大阪大学への寄附金は、例えば以下の都道府県・市区町村の個人住民税控除対象となっております。
 
【具体例】
吹田市・豊中市・茨木市・箕面市にお住まいの方は、寄附金の額（当該年分の総所得金額等の30%を限度とする。）から2,000円を除いた額に10%（都道府県民税4%・市区町村民税6%）を乗じた額が、翌年の個人住民税から控除されます。
 
大阪府（個人住民税控除対象外の市町村）にお住まいの方は、寄附金の額（当該年分の総所得金額等の30%を限度とする。）から2,000円を除いた額に4%（都道府県民税）を乗じた額が、翌年の個人住民税から控除されます。
 
－ 法人様－
大阪大学への寄附金は、法人税法上の指定寄附金（法人税法第37条第3項第2号）として財務大臣から指定されています。具体的には、寄附金の全額を、一般の寄附金の損金算入限度額と別枠で、損金算入することができます。

 

 

その他ご留意事項

 

・大阪大学クラウドファンディングの他のプロジェクトについては、大阪大学クラウドファンディング特設ページをご覧ください。（ https://readyfor.jp/lp/osaka_univ/index.html ）

 

・大阪大学未来基金ホームページに掲載及び、施設内に掲示するお名前については、リンク先の「リターンに関する留意事項」をご確認ください。

 

 

お問い合わせ

プロジェクトに関するお問い合わせは以下宛先までご連絡ください。

お問い合わせ先：阪大がんプロ事務局 宛

mail：ganpro-jimu@office.osaka-u.ac.jp

TEL：06-6879-2472