全国の小さな命を救うために、ドクタージェットを継続して飛ばそう

 

救える小さな命のもとへ、

飛び立ったドクタージェット。

 

資金難を前に、国策化が間に合うか、

再び過去に戻るか。

 

皆さまのご寄付でしか、

繋げない命があります。

 

 

・ドクタージェットの搬送事例について、詳しくはこちら

・国策化について、詳しくはこちら

 

 

ご支援をいただいた皆さまから、ドクタージェットを求める声が続々と届いています。

 

 

 

 

 

▶︎目次＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

・みなさまのご寄付を経て実現した、ドクタージェット搬送。

・搬送手段があれば、救えた命があること。そして、これから救える命があること。

　ドクタージェットで証明し、国策化へ。

・みんなで救おう、ドクタージェットで。

・そもそも、なぜドクタージェットが必要なのか。ドクタージェットQ&A

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みなさまのご寄付を経て実現した、

ドクタージェット搬送。

 

みなさまのご寄付によって実現したドクタージェット搬送の実績をご紹介します。

 

■第一搬送例

・患児：虚血性心疾患を持つ0歳男児

・搬送ルート：金沢大学→小松空港→県営名古屋空港→あいち小児保健医療総合センター

・メディカルコントロール：兵庫県立こども病院

・搬送チーム：あいち小児保健医療総合センター

 

 

 

搬送チームが小松空港に到着したことを確認してから、金沢大学チームが患児を小松空港まで搬送し、機内に搬入しました。

 

 

12時55分、小松空港を離陸。搬送中、患児の状態は非常に安定していました。

 

13時30分、無事に県営名古屋空港に到着。その後、あいち小児保健医療総合センターのバスのように大きなドクターカーで搬送され、14時18分に無事に到着しました。全身状態の安定とご家族の到着後、冠動脈再建手術を実施しました。

 

 

 

■第二搬送例

・患児：急性脳症・脳炎・肺水腫による呼吸不全の10歳未満女児

・搬送ルート：鳥取県の病院→米子空港→神戸空港→兵庫県立こども病院

・メディカルコントロール：兵庫県立こども病院

・搬送チーム：兵庫県立こども病院

 

 

搬送チームが鳥取の病院に赴き、搬送用のバックボードに患児を乗せて米子空港まで搬送し、機内に搬入しました。

 

 

13時18分に米子空港を離陸。患児は、人工呼吸器管理中で、多量の強心剤が持続投与されていましたが、搬送中、患児の状態は非常に安定していました。

 

 

14時00分に無事に神戸空港に到着しました。その後、兵庫県立こども病院のドクターカーで搬送され、14時22分に無事に兵庫県立こども病院に到着しました。

 

 

 

 

■第三搬送例

・患児：先天性気管狭窄、右心系単心室グレン術後、心房頻拍の乳幼児男児

・搬送ルート：新潟大学病院→新潟空港→羽田空港→東京都立小児総合医療センター

・メディカルコントロール：東京都立小児総合医療センター

・搬送チーム：東京都立小児総合医療センター

 

 

 

搬送チームが新幹線で新潟大学病院に赴き、新潟空港まで搬送し、機内に搬入しました。

 

重症な気管狭窄や先天性心疾患の乳幼児を、睡眠剤などで寝かせて臥床させてしまうと、鎮静剤などは心機能を低下させたり、意識が無くなると舌根が沈下したりして気道閉塞が強くなり危険です。そのため、お母さんに抱いてもらった形の搬送にしました。

 

途中で気道閉塞症状が出ても、先天性気管狭窄がある場合、人工呼吸をするために気管内挿管をすることができない（気管チューブの方が狭窄部より太い）ので、そのようなことがないように、お母さんに抱いてもらう方が安全になります。スペースにゆとりがあるため、家族が同乗できることはドクタージェットの強みです。

 

 

13時35分に新潟空港を離陸しました。搬送中、患児の状態は非常に安定していました。

 

 

14時25分に無事に羽田空港に到着しました。その後、東京都立小児総合医療センターのドクターカーで搬送され、15時50分に無事に東京都立小児総合医療センターに到着しました。

 

 

 

■第四搬送例

・患児：先天性気管狭窄、左肺動脈スリング術後の0歳男児

・搬送ルート：九州の病院→福岡空港→羽田空港→東京都立小児総合医療センター

・メディカルコントロール：兵庫県立こども病院

・搬送チーム：東京都立小児総合医療センター

 

 搬送チーム（東京都立小児総合医療センター）が民間機で九州の病院に赴き、福岡空港まで救急車で搬送し、機内に搬入しました。

 

患児は長期間の人工呼吸器管理をされており、搬送中も人工呼吸管理が必要で、救急車と航空機との間の移動時には、自発呼吸ではなく、医師の用手的人工換気が必要でした。

 

 

13時00分に福岡空港を離陸しました。搬送中、患児の状態は非常に安定しており、14時45分に無事に羽田空港に到着しました。その後、東京都立小児総合医療センターのドクターカーで搬送され、16時20分に無事に東京都立小児総合医療センターに到着しました。

 

 

今回は福岡空港から羽田空港を経由し、東京都立小児総合医療センターまで約1,000kmの搬送距離となりました。こうした長距離搬送を迅速に行い、かつ搬送中に万全の治療体制を継続できることが、ドクタージェットの利点です。

 

※ドクタージェット搬送は医師の判断によって行われるものであり、患者さんやそのご家族の意向によって行われるものではありません。

 

また、これらに加え体外式補助人工心臓（VAD）を装着した成人男性患者の搬送を行うこともできました。

 

ここまで、5件のドクタージェット搬送の実績が生まれています。その搬送を通して、担当医師からもその有効性を実感する声をいただいております。

 

 

 

2023年11月のクラウドファンディングでのご寄付がなければ、ドクタージェットがこの子どもたちのもとへ飛び立つことはありませんでした。この子どもたちの命を救ってくださったのは、ご寄付をいただいたみなさまです。心より、御礼申し上げます。

 

 

 

搬送手段があれば、救えた命があること。

そして、これから救える命があること。

ドクタージェットで証明し、国策化へ。

 

次々にあがる、ドクタージェットを呼ぶ声

 

搬送実績が増えてきたことで、ドクタージェットへの注目が高まってきています。

 

新しい仕組みであるがゆえ、医療現場で一般化されるには時間がかかりますが、搬送可能範囲の広さ、速さ、患者の容態への影響の少なさなどに注目した医師の方々から、ドクタージェット搬送の活用を検討したいという声があがりはじめました。

 

 

私たちはそうした声に一つ一つ応え、ドクタージェットを子どもたちのもとへ、もっとたくさん飛ばしたいと考えています。いま、助けを求める子どもたちを救うことが、過去にも搬送手段があれば救えた命があること、そして、これから救える命があることの証明になると思うからです。

 

その証明が、ドクタージェットの国策化を後押しします。

 

 

ドクタージェットの国策化が必要な理由

 

ドクタージェットの国策化＝国家予算への組み込み が必要な理由。それは、自治体が資金を拠出している日本の搬送ルールでは、ドクターヘリもドクターカーも、災害などの緊急時を除き、資金の拠出元である都道府県の境を越えることが原則的にできないからです。

 

故に救命救急機能を持つPICU（小児集中治療室）がない関東以東の県では、設備があれば救える子どもたちを県外に緊急搬送できず、子どもたちが命を落とす事例が今も存在しています。

 

 

一方、自治体予算ではなく寄付や国家予算によって運用されるドクタージェットならば、自治体のくびきも、自然の障壁も文字通り飛び越えることができます。

 

高度専門病院のない地域や諸島部などからも、各地の拠点空港や数多ある自衛隊の飛行場を経由して、高度専門病院の充実した都市圏へスピーディかつ丁寧に治療を施しながら搬送する。それこそがドクタージェットの一番の強みです。

※ドクタージェットのQ&Aについてはこちらをご覧ください。　そもそも、ドクタージェットはなぜ必要なのか？

 

ドクタージェットの国策化には、ドクタージェットが日本にとってどれだけ求められる搬送手段なのかを、データによって示す必要があります。最短で、2025年6月の「骨太の方針」に取り上げられることを目指しています。そのため、ドクタージェットが何人の子どもたちのもとに飛び立つことができるか、いまこの瞬間が、日本の搬送を左右する一大局面です。

 

そして、ドクタージェットの搬送が一般的になれば、搬送対象を子どもだけでなく成人にも広げることができると考えています。実証試験段階である現在は、特に地域間の医療格差が大きい小児科領域に絞って運航していますが、資金の確保や運航体制の整備、認知の広がりが進んでいけば、全ての国民にとって有益な仕組みとなるはずです。

 

 

みんなで救おう、

ドクタージェットで。

 

経済的な事情で搬送できないという患者さんを生み出さないために、ドクタージェット搬送は患者さんの費用負担はありません。私たちがベンチマークとしているスイスでも、患者さんの費用負担はなく、寄付によって運航されています。しかも、海外からのスイス人の搬送要請も受け付けています。

 

日本では国策化を目指していますが、国家予算が下りないなか、2024年7月現在、ドクタージェットに関わる費用はご寄付でしか確保できていない状況です。

 

現在も資金不足から、基地となる空港を伊丹空港から名古屋空港に変更したり、雇用する予定だった医療スタッフや機材を各病院から派遣・ご提供いただいたり、さまざまな調整のもと何とか実現しています。

 

 

前回のクラウドファンディングでいただいたご支援は、運航開始準備およびジェット機のチャーター費用であるため、今後も安定してドクタージェットを継続運航するための費用捻出は、かなり難しいのが現状です。残りの資金では1〜2回しか運航できないと見込んでいます。

 

しかし全国には、ドクタージェットが飛び立てば救える命があり、そして未来ではもっと多くの助けを求める声があがるはずです。その声に耳を傾けず、このまま止めるわけにはいきません。

 

皆さまのご寄付にしか、救えない命があります。

 

子どもたちを救うために。国にドクタージェットの必要性を認めてもらうために。そしていずれは、全ての国民にとって有益な仕組みとなるように。

みなさまからの温かいご寄付を、よろしくお願いいたします。

 

 

 

 

 

 

 

そもそも、なぜドクタージェットが必要なのか

 

ドクタージェットとは何か？ドクターヘリや他の搬送手段に比べてどのような点が優れているのか？自衛隊には頼めないのか？医療機関⇆空港間の搬送に時間がかかるのでは？など、さまざまな疑問点にお答えします。

 

ドクタージェット Q&A
Q1：ドクタージェットとは、そもそも何か	Q2：ほかの搬送手段では足りないのか
Q3：自衛隊には頼めないのか	Q4：医療機関⇆空港 間の移送に時間がかかるのでは
Q5：国策事業にはならないのか	Q6：患者の費用負担は発生するのか

 

Q1.ドクタージェットとは、そもそも何か？

 

ドクタージェットは、重症の子どもたちを高度専門病院に搬送するための手段です。

 

重症心不全をはじめとする臓器不全や大きな外傷は、ときに子どもたちの命を脅かします。また、そうした重症の患者さんは高度専門病院、特にPICU：小児集中治療室（pediatric intensive care unit: PICU）のような専門医療機関で治療されることが望まれます。

 

PICUの設置医療機関は2023年10月時点でわずか35施設^(*)。命を救うためには高度専門病院に1秒でも早く搬送されることが望まれる一方、高度な能力が求められることから大都市圏に集中しており、地域によってはPICUへの搬送に長時間を要します。

(*)日本集中治療医学会ホームページより

 

そこで活躍が期待されるのが、「ドクタージェット」によるジェット機搬送です。

 

 

ドクタージェットは高重量の専門医療機器を搭載でき、専門の医療チームのもと、治療を施しながら地方から大都市圏への緊急搬送が可能です。患者さんの主治医と全国の基幹病院、JCCN本部、そして航空会社などが連携し、迅速に重症の患者さんを高度専門病院へつなぎます。

 

※ドクタージェットの搬送体制について、詳しくはこちら

 

 

Q2.他の搬送手段では足りないのか

 

ドクターヘリ、ドクターカーなどの搬送手段で事足りるのは、基本的に患者さんが住む都道府県外への搬送が不要なときです。

 

なぜなら、日本の搬送手段は主に自治体が費用を出しているため、制度上は他の都道府県への搬送が原則としてできないからです（災害時などの緊急時は除く）。

 

日本のPICUは大都市圏に集中しているため、PICUが存在しない県は数多く存在します。PICUでしか助からない子どもたちがいるにも関わらず、ルール上その医療機関に搬送できない。これが、私たちが日本を「住む場所によって、救えない命がある国」と呼ぶ理由です。

 

では、仮にルールが変わったり、災害時など制限が緩和された場合であればドクタージェットは不要かというと、そうではありません。

 

 

例えば、ドクターヘリとドクタージェットとでは、上記のように大きな差があります。これは主戦場の違いによるもので、例えばドクターヘリの方が小回りが利くため、飛行範囲内での細かやな搬送などには強みがあります。

 

一方、長距離搬送ではドクタージェットの方が法的にも機能的にも有用であり、災害時に大怪我を負った患者さんや、被災したことで病院機能が停止した場合など、他の都道府県への搬送が必要な場合は、大きな力を発揮します。

 

Q3.自衛隊には頼めないのか

 

他の都道府県への自衛隊による搬送実績はあります。JCCNメンバーも、これまで自衛隊の輸送機には大変お世話になってきました。しかし、自衛隊の輸送機の協力を仰ぐには、ドクタージェット搬送よりも遥かに高いハードルを越えなければなりません。

 

自衛隊は国家的な有事のために存在している以上、個人の搬送をなぜ自衛隊が行わなければならないのか、他の搬送手段では足りないのか、そのことの証明が必要なのは当然です。一方、この調整を子どもの主治医が対応し、肝心の治療が疎かになっては本末転倒です。

 

それだけでなく、行政の職員間の決裁・情報伝達にも膨大な時間を要します。そうしている間にも、命のタイムリミットは刻一刻と迫ってきます。そうしたタイムロスを大幅に短くするためにも、ドクタージェットは必要です。

 

Q4.医療機関⇆空港 間の移送に時間がかかるのでは？

 

ドクタージェットは、私たちが生活の中で利用する空港だけでなく、自衛隊が保有する空港の活用も想定しています。自衛隊の輸送機による搬送は機体数が限られることからハードルは高いですが、滑走路の使用は心強いご協力をいただくことができました。

 

自衛隊の保有する空港も含めれば、日本にはかなりの数の空港が存在し、高度専門病院が存在しない地域、またはその近くにドクタージェットを飛ばし、迅速に患者さんに搭乗いただくことが可能です。

 

重症患者さんを受け入れる基幹病院は大都市圏に存在し、そのほとんどが空港の近くに位置しています。そのため、搬送先空港から搬送先病院への移送は大きな問題にはなりません。

 

Q5.国策事業にはならないのか？

 

本来この事業は国の予算によってなされることを最終目標としています。これまでも、JCCNは航空産業推進議員連盟など、国会議員や各省庁などにも働きかけながら、ドクタージェットに国の予算が下りるよう活動してきました。

 

しかし、国策化にあたって、国からはドクタージェットの搬送実績および、この国の中でどのくらい求められる施策なのかをデータで示すことを求められ、それが認められない限り予算は降りないことになりました。既存のルールに則っていたため、ドクタージェットで搬送すべきだった患者の数字は残っておらず、試験運用によって実際のニーズが明らかになることを期待しています。

 

Q6.患者の費用負担は発生するのか？

 

経済的な事情で搬送できないという患者さんを生み出さないために、ドクタージェット搬送は患者さんの費用負担はありません。海外ではさまざまな方法で運航されていますが、私たちがベンチマークとするスイスでも、患者さんの費用負担はなく、国民の寄付で運航されています。しかも、海外からのスイス人の搬送要請も受け付けています。

 

そのかわり、ドクタージェットは搬送適応の判断基準が明確に決まっています。この判断基準と照らし合わせ、基幹病院のメディカルディレクターが搬送適応と判断した場合にのみ、ドクタージェット搬送の具体的な準備が始まります。メディカルディレクターへの搬送の相談電話は患者の主治医が必要に応じて実施するものであり、患者さんにドクタージェット搬送の選択権はありません。

 

最も必要とされる患者さんのもとへ、最も必要なタイミングで急行できるよう、適切な連携体制をとっています。

 

 

 

 

寄付金控除について

 

本法人は、2024年5月1日付で、大阪府より「認定NPO法人」として認定されました。
本法人へのご寄付は、税制上の優遇措置（寄付金控除）を受けることができるようになりました。

 

個人によるご寄付について

個人の皆さまからのご寄付は、寄附金控除の対象となります。
「税額控除」または「所得控除」のいずれか有利な方を選択することができます。
いずれも、年間所得の40％の寄付が控除の限度となります。

税額控除の控除額

「（寄付金合計額-2千円）×40％」が税額から控除できます。所得税額の25％を限度として控除が認められます。

（寄付金の年間合計額 - 2,000円）× 40%

所得控除の控除額

「寄付金合計額-2千円」が所得から控除できます。

寄付金合計額 - 2,000円

 

寄付金控除を受けるには、当団体が発行する「寄附金受領証明書」（領収書）を使用しての確定申告が必要です。

なお、税制上の優遇措置の対象となる「受領日」は、決済代行会社から当団体への入金日となっています。クレジットカードの課金日や口座からの振替・引落日とは異なります。

 

詳しくは、 所轄税務署や国税庁のWebサイト等でご確認ください。

国税庁ホームページ：No.1263 認定NPO法人に寄附をしたとき
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1263.htm

法人によるご寄付について

法人の皆さまからのご寄付は、一般の寄付金に係る損金算入限度額とは別枠で、特別損金算入限度額の範囲内で損金の額に算入することができます。寄付を支出した日を含む事業年度の確定申告書への必要事項記入と合わせて、当団体が発行する領収証の添付が必要となります。領収証の保管には十分ご留意ください。

 

詳しくは、所轄税務署や国税庁のWebサイト等にてご確認ください。
国税庁ホームページ：No.5284 認定NPO法人等に対する寄付金
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/hojin/5284.htm

 

 

 

プロジェクトに関するご留意事項

 

●本プロジェクトページに掲載の写真に写っている個人からは、掲載の許可をいただいております。その上で、ご要望に応じてぼかしを入れるなどの処置を行なっております。

 

●本プロジェクトはAll-in方式です。ご支援確定後の返金やキャンセルは、ご対応致しかねますので、何卒ご了承ください。ご支援の確認についてはマイページの『支援履歴』よりご覧いただけます。

●ギフト送付先は、原則として、支援時にご入力いただいたお届け先の宛名と住所となります。アカウント情報を訂正した場合でも、お届け先の宛名と住所は変更されません。やむを得ず訂正が必要な場合は、個別にご連絡いただく必要がございます。ご注意ください。

 

●支援完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトのPRのために利用させていただく場合があります。

 

●本プロジェクトのギフトのうち、【お名前掲載】に関するリターンの条件詳細については、こちらのページの「命名権、メッセージの掲載その他これに類するリターン」をご確認ください。