帆船日本丸の航跡を末永く未来へ｜船体維持修繕及び無線日誌修復

 

 

 

 

 

｜1万1,500人以上の実習生を船員へと育てた日本丸

 

横浜みなとみらいに保存されている帆船日本丸は、1930年建造の練習船です。練習船とは、船員をめざす、主に高校生以上の生徒や学生（実習生）が実地訓練のために乗る船のこと。これまでに1万1,500人以上の実習生が日本丸と共に航海を行い、訓練を積み、船員となって社会へ巣立っていきました。

 

 

｜引退後は横浜港へ、そして国の重要文化財に

 

建造40年を迎えるころ、帆船日本丸は船体の老朽化が目立つようになり、引退の声がささやかれるようになりました。日本全国で「帆船日本丸を街のシンボルにしたい」と誘致運動が行われ、最終的に横浜が保存場所となりました。1985年から横浜みなとみらいにある旧横浜船渠株式会社第一号ドック（2000年国指定重要文化財）に係留保存され、一般公開が始まりました。

 

1989年には、日本丸に隣接して横浜マリタイムミュージアム（現横浜みなと博物館）がオープンし、一帯の港湾緑地とあわせて、海、船、港の理解を深めることができる施設として親しまれてきました。

 

2017年9月15日には、国の重要文化財に指定されました。その主な理由として、下記4点があげられています。

・船員養成を担いわが国海運業の発展に貢献したこと

・戦前建造の船舶としてその構造や艤装をよく残し伝えていること

・国産最初期の船用ディーゼル・エンジンが良好な状態で保存されていること

・航海日誌や機関長日誌、無線日誌などの日誌類や図面類など、運航や船の修理の内容などを体系的に知りうる資料が多く存在していることなど、わが国の海運史、造船技術史上貴重であること

旧横浜船渠株式会社第一号ドックに係留される

帆船日本丸 1990年代

 

 

｜横浜港のシンボルとして、愛され続ける日本丸

 

こうして日本丸は、現役当時の姿をとどめ船内を観覧できる「海の上の学校」として、当時の実習生たちがどんなところで航海訓練を行い、そして学んだのかを肌で感じとれる場所となっています。
 

また、船内の見学だけでなく、帆を広げるイベントも行っています。大勢のボランティアの協力により、かつて「太平洋の白鳥」と呼ばれた美しい姿を再現しています。主に子どもたちを対象に帆船の訓練を体験してもらう海洋教室なども行っています。

 

こうした事業とともに、帆船日本丸を愛するボランティアや乗組員が日々船体の整備を行っています。船体の塗装、帆やたくさんのロープの補修、ヤードやマストの整備、船内のあちこちにある真鍮（しんちゅう）磨きなどが行われ、その美しい姿をとどめ、多くの方々に御覧いただいています。

 

 

　

 

 

｜きめ細やかな維持修繕が必要です

 

帆船日本丸はあと8年で100歳を迎えます。船の寿命は一般的に30年程度といわれ、帆船日本丸は大変長寿の船です。重要文化財に指定されて以降、2018年度、19年度にはドックの海水をすべて抜いてドライドックの状態にして船体の補修や塗装を行うとともに、木甲板の張り替え、ワイヤー類の補修などを行いました。

 

しかし、90年以上も海上の厳しい環境にさらされてきたため、ヤード（帆桁）などの木製の部分は腐食が進み、鉄製の部分は錆ついていくため、きめ細やかな維持修繕が必要です。

 

 

 

 

｜海上無線のやり取りの記録である「無線日誌」

 

帆船日本丸には、練習船として活動している期間の航海を記録する日誌類が数多く保存されており、そのうちのひとつが、無線日誌です。

 

無線日誌は、航海中の無線のやり取りの記録で、通信の日時とその相手先、内容や通信状態などが詳細に記されています。帆船日本丸には、1950年から1984年9月13日（1984年9月16日に練習船としての用途廃止）までの146冊の無線日誌が保存されています。

 

このように紙の状態で残っている帆船日本丸の無線日誌は大変貴重です。

 

比較的状態の良い無線日誌（日本丸の最後の無線日誌）

 

>> 無線日誌ってどんなもの？更に詳しい情報は新着情報で随時更新予定！ <<

 

 

｜触るのをためらうほど、損傷は進んでいます

 

日誌類は長年日本丸船内で大切に保存されてきましたが、他の記録類に比べて無線日誌の損傷は特に著しく、146冊のうち100冊あまりは損傷が激しく進んでいるのが現状です。装丁の破損や表紙の脱落、変色、紙の劣化による周囲の破損が見られ、ページをめくることが難しいものもあり、これ以上損傷が進むと、修復が困難になってしまいます。

 

 

　

 

｜私達にできることを、少しずつ取り組んできましたが…

 

重要文化財に指定後、2020年の春に私達は意を決して無線日誌の整理に本格的にとりかかりました。段ボール箱に積み重なっていたものを取り出し、1冊ずつ封筒に仕分けとラベリングをし、無線日誌のリストを作成しました。現在はダンボール箱に梱包された状態で、温湿度調整がなされた収蔵施設にて保管をしています。

 

修復の専門会社に相談したところ、修復金額は高額で、損傷の激しいものについては、多額の費用が必要となることがわかりました。

 

また専門会社より、劣化を今以上に進行させないための対策として、段ボールや事務封筒を使った保管ではなく、専用の中性紙箱での保管を勧められています。中性紙箱は特注品のため、作成には一定の費用がかかる見込みで、それだけでも多額の費用が必要です。

 

帆船日本丸の無線室（公開しています）

 

 

｜船体修繕も日誌の修復もどちらも大事！

 

船体の維持修繕も無線日誌の修復も、日本丸の航跡を末永く未来へ引き継ぐために、いずれもきわめて大切な事業です。

 

私達はこれまで帆船日本丸の所有者である横浜市と連携して船体の修繕事業を進めてきましたが、コロナ禍で入館者が減り、収入減となった現在の財団の経営状況は大変厳しいのが現状です。

 

日本丸や博物館の運営においてはどうしても安全に関わる部分の修繕に最優先で取り組む必要があり、残念ながら新たな取り組みに対する多額の資金を捻出することは非常に難しくなっています。従来からの国の補助事業の積極的な活用はもとより、これまで実施してこなかった多様な資金を確保する必要があると考えています。

 

 

 

このように大変厳しい状況ではありますが、無線日誌は、帆船日本丸の航海中の活動を具体的に知ることができ、また昭和時代の船舶無線通信を今に残す大変貴重な資料です。資料を良好な状態で後世につなぐことは博物館の使命でもあると考えています。

 

今、手をつけなければ劣化はますます進み、誰も触れることができなくなり、資料としての価値がなくなってしまいます。そこで今回、修復が手遅れになる前に、無線日誌を「今」の状態から守るために、クラウドファンディングに挑戦することにいたしました。

 

傷みのある146冊の無線日誌を全て修復するには、長い年月がかかります。このため、まずは応急処置として無線日誌を保管する中性紙箱を作成し、日誌の修復とデジタル化を少しずつ進めるとともに、将来にわたって着実に日本丸の船体維持修繕を進めていこうと考えています。

 

 

 

良好な状態で保管してこそ資料は生きてくるものであり、私達には、資料を適正に保管し、活用する使命があると考えています。資料を修復し、アーカイブ化してより良い状態で保存できれば、航海日誌や機関長日誌とあわせて、帆船日本丸の活動をより具体的に知る手立てを残すことができます。

 

帆船日本丸が重要文化財となって5年目を迎えた今、船体の維持だけでなく附属資料も大切に保管していくということに取り組む時期が、ようやく訪れたと感じています。

 

クラウドファンディングを通して皆様と共にこのプロジェクトを実現することはもちろん、帆船日本丸が日本の社会に対して果たしてきた役割などを全国のみなさんに知っていただける機会になればとも考えています。ぜひ多くの方々に横浜を訪れ、実際に日本丸に乗船していただきたいです。

 

帆船日本丸の歴史的な価値を後世に伝えていくために、応援をどうぞよろしくお願い致します。
 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

いただいた寄附金については、税務申告することによって、下記の税制優遇を受けることができます。

 

※ご寄附いただいた方には、後日「寄附金受領証明書」をお送り致します。

　・寄附金受領証明書に記載する寄附金受領日：2022年11月18日

　・寄附金受領証明書のお届け時期：2023年1月中にお手元にお届けいたします。

　・寄附金受領証明書の宛先：申込時にご記入いただいたお名前及びご住所

 

※所得税の寄附金控除及び住民税の寄附金税額控除の双方の適用を受けようとする場合は、所得税の確定申告書の提出が必要です。確定申告書に「寄附金受領証明書」を添付し、所轄の税務署へ確定申告書を提出してください。

 

｜所得税

（寄附額－2,000円）を所得控除　

但し寄附額は寄附をした個人の所得40％限度額が限度

【根拠条文：所得税法第78条、租税特別措置法第41条の18の3】

 

｜個人住民税

都道府県又は市町村が条例により指定した寄附金（公益法人に対する寄附金等）は、個人住民税の額から控除される場合があります。

【根拠条文：地方税法第37条の2】

 

｜法人税

法人が支出する寄附金は、その法人の資本金等の額、所得の金額に応じた一定の限度額までが損金に算入されます。公益法人に対する寄附金については、一般寄附金の損金限度額とは別に、別枠の損金算入限度額が設けられています。

【根拠条文：法人税法第37条】

 

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【注意事項】

・寄附完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトのPRのために利用させていただく場合があります。

・ 本プロジェクトのギフトのうち、【お名前掲載】に関するギフトの条件詳細については、リンク先（https://readyfor.jp/terms_of_service#appendix）にある「●命名権、メッセージの掲載その他これに類するギフト」をご確認ください。

・ご寄附確定後にアカウント情報を変更した場合でも、ご寄附時に入力したお届け先の宛名と住所は変更されません（個別にご連絡いただかない限り、原則としてご寄附時に入力いただいた宛名と住所にギフトをお送りさせていただくことになります）のでご注意ください。