現在・未来の在宅医療の課題を、臨床情報のデジタル化で解決したい

 

 

 

 

 

ページをご覧いただきありがとうございます。東北大学病院・臨床試験データセンターの髙田宗典（たかた むねのり）と申します。

 

私は現在、循環器内科の専門的な診療を行いながら、新しい薬や治療法の開発（＝臨床開発）に活用されるデータを適切に収集し、そして管理するデータマネジメント業務を行っています。

 

より良い社会のために、様々な病気や障害に対して新しい薬や治療法を開発するには、日常診療で患者さんから得られる情報を、研究の一環として信頼性の高いデータとして収集し、正しく解析し世界に発信することが必要となります。臨床開発は、一つ一つのデータを礎（いしずえ）として発展しているといっても過言ではありません。

 

 

臨床開発の目的に合ったデータを、効率的に収集し管理することは、新しい薬や治療法を皆さんにお届けするまでの時間を短くし、また、色々な病気に対して新たな治療戦略を組み立てることに役立ちます。そのためには、患者さんの様々な情報を、デジタルデータとしてどのように取り扱うか、考えることが必要となります。

 

患者さんからもたらされる診療の情報を、臨床開発に活用するデータを結びつける仕事は、これからの社会が直面する課題の解決につなげる、とても意義深い仕事です。

 

今回の研究においても、在宅医療を受けていらっしゃる患者さんの情報を「デジタル化」し、患者さん、介護者の方、医療者の全ての人たちの行動様式を変革することで、最適な医療の提供につなげたいと考えています。

 

 

 

 

高齢化によって、高まり続ける在宅医療のニーズ

 

日本の人口は減少局面を迎えていますが、一方で、高齢者人口は増加し続けており、2030年には総人口の30％超、2060年には40％前後を占めることになると予想されています。（出典：内閣府 令和3年版高齢社会白書）

 

社会全体の高齢化によって、今後の在宅医療のニーズは高まると見込まれていますが、この傾向は、決して地方の医療過疎地域だけではありません。

 

今後2025年までには、東京都、大阪府、埼玉県、神奈川県、愛知県、北海道、福岡県のような大都市圏でも高齢者人口の増加が見込まれており、在宅医療体制の整備の必要性は、全国規模でひっ迫した状況にあります。（出典：内閣府 令和3年版高齢社会白書）

 

さらに、今後2025年までに、訪問診療を必要とする患者さんは100万人に達すると言われています。（出典：「在宅医療政策の方向性」令和2年3月15日厚生労働省医政局地域医療計画課）

 

在宅医療における「デジタル化」の現状と、現場が抱える課題

 

一方で、在宅医療を実施している医療機関は、病院・診療所ともに近年は横ばいで、診療所では全体の約20％、病院では全体の約30％に留まっていいます。その中でも、在宅診療に使用する電子カルテシステムの導入（これまでの紙での診療記録の管理から、パソコンやタブレットでの管理への置き換え）は、一般診療所でも未だ50％程度と言われています。（出典：厚生労働省 令和3年 医療施設調査）

 

特に、患者さんのご自宅やグループホームに訪問して診療する在宅医療では、デジタル化が進んでいません。

 

最近は新型コロナウイルス感染症もあり、医師と患者をインターネットでつなぐオンライン診療の仕組みについては、法制度化や、システム開発が急速に進んできています。しかし、オンライン診療機能を備えた電子カルテのシステムを、一般診療所で新たに導入したり、既に利用している電子カルテシステムから移行する場合には、コスト面や診療録のデータの移動を含めて、色々な制約があるのが実情です。

 

 

患者さんの日常の情報をデジタルデータとして収集し、病気の悪化のリスクを有する患者さんを速やかに見つけ出し、限られた医療資源を集中的に投入したり、軽症な患者さんがご自分の健康記録をデジタル管理することで重症化の予防につなげたりすることは、患者さん、医療者双方にとってとても便利です。

 

ただし、現在の電子カルテシステムの多くでは、診療時の情報を記録したり、検査を発注したり、検査結果を確認する機能は充実していますが、医師と接している以外の時間に、リアルタイムで発生する患者さんの痛みや気持ちといった情報、スマートウォッチを含めたウェアラブルデバイスから得られる脈拍の情報といったデータを直接集めたりする機能については、標準的に備えていません。

 

そこで今回、私たちは、患者さん自身から提供される日々のデータと、医師が在宅医療に利用している電子カルテシステムとを連携させて、患者さんの情報をご自宅に居ながら病院がモニタリングして、その情報を患者さんだけでなく、介護をされる方々や、複数の医療機関で共有することを考えました。

 

在宅医療現場のデジタルトランスフォーメーション（DX）の裏付けとなる知識の創出へ

 

デジタル化とそれに伴う社会の行動変容を促す言葉として、デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉があります。国は色々な局面で支援を行っていますが、これまで述べてきたように、在宅医療を実施する多くの一般診療所では、新しいICT技術や、医療情報のデータ連携については十分に普及しているとは言えず、在宅医療現場のDXが望まれています。

 

在宅医療サービスにDXを導入することで、患者さんのご病気が悪くなる前に、その兆候を早く見つけて、速やかに治療につなげられれば、患者さんも、介護をされる方も、医療者にとっても嬉しいことと考えました。デジタル化へのさまざまな課題を乗り越えていくためには、その裏付けとなる明確な根拠（＝研究成果）が欠かせません。

 

そこで私たちは、在宅医療システムをDXすることが、本当に患者さんのご病気の見通しを良くするのか、また、介護をされる方や医療者の負担を軽くすることにつながるのか、学術的に確認するための研究計画を立てています。

 

 

 

臨床研究においては、お薬や新しい治療方法の効果について、患者さんの痛みや気持ちもデジタルデータとして利用してきた歴史があります。「ePROシステム」と呼ばれる、これらのデータを集めるシステムは、現在、患者さんに最も近い情報を、データとして収集する方法として注目されていています。

 

加えて、臨床研究での運用が進み、ePROシステム自体が、体温計、血圧計、体重計といった色々な健康機器とのデータ連携についても得意としています。

※これらの情報は、システムの維持やデータの取り扱いについて、臨床開発に関連する法及び関連する規制等があり、それに遵守することでセキュリティが高いクラウド環境にデータを集めることを可能としています。

 

 

今回の臨床研究では、ePROシステムを在宅医療に利用して、患者さんの情報をデジタル情報として扱い、医療機関が遠隔でいつでも確認できるようにします。適切なタイミングでの医療介入を可能とし、入院や死亡といった命に係わる出来事（イベント、と呼びます）を予防したり、発生を遅らせることができないか、検討する研究となります。

 

私が所属する東北大学病院 臨床試験データセンターがこの研究を主導し、研究の趣旨にご賛同いただいた複数の医療機関でePROシステムを導入し、臨床研究を行います。ePROシステムを用いた病状の確認と情報共有の方法のみ変更することとなり、患者さんは研究への参加/不参加に関わらず、これまで受けてきた在宅医療の治療内容や、今後、新たに受ける在宅医療の治療内容は変わりません。

 

 

研究では、在宅医療の現場において、ePROシステムに入力された患者さんの主観情報や血圧や脈拍といった情報を、研究を実施する医療機関の在宅医療関係者が遠隔でいつでも確認できるようにすることで、死亡や入院といった命に係わる出来事（イベント）を予防可能か調べることとなります。

 

研究期間中のイベントの発生割合を、予め閾値として設定しておき、その閾値を超えられるか、つまり、「患者さんの予後（病気の見通し）が良くなるか」について確認します。収集する情報は、在宅医療における診療情報の補助として活用させていただく他、介護を行っている方の情報（患者さんとの関係性や、介護の負担に関するアンケート）もデータの分析のために利用させていただきます。

 

 

 

今回の研究を行うにあたって、必要となるシステムの連携費用や、臨床研究を行うために必要な運営資金について、既に確保している科学研究費のみでは、検証に必要な規模の研究を実施できないというハードルが存在しています。

 

皆様からのご寄付をクラウドファンディングで集め、研究計画に基づいて質の高い研究データを集めたいと考えています。

 

 

研究の概要図を示します。今回、1年間の非イベント生存割合の閾値を72.5％と設定し、それを上回ることが証明できた場合に、「ePROシステムと電子カルテシステムの連携が、患者さんの病気の見通しを良くした」と結論します。また、過去の診療所・病院での在宅医療の治療成績と、今研究の結果とで比較することも二次的に行います。

 

患者さん、ご家族の方、介護される方は日常の生活の中で、患者さんが感じられる身体的な苦痛を含む症状の変化や、血圧、脈拍といった日々自宅等で測定されている情報をいつでもお好きなタイミングで入力いただくことができます。研究に参加する病院や診療所の在宅医療チームが、ePROシステムに入力された情報を確認しながら、医学的判断に基づいて、必要に応じて患者さん、介護者の方を含めて情報を共有し、在宅医療の提供のタイミングについて検討させていただきます。在宅医療の診療内容については、各実施医療機関の医師、在宅医療チームが標準的な治療を実施することとなります。

 

 

 

 

本研究に参加することで、ご自分の病気の悪化の兆候を、医療機関の在宅医療チームが早期に共有することができます。そのため、早期の医学的介入の必要性についての判断が行われることになり、死亡・入院等の好ましくない病状の悪化のイベントの発生を予防できる可能性があります。さらに、本研究の成果によって、将来的に在宅医療サービスの提供の仕組みを最適化できる可能性があります。

 

加えて、日本だけでなく、これからの高齢化にも直面する海外の方にも、この研究の結果は有益な情報となる可能性があります。

 

今回は、私たちの研究に参加する医療機関でのみ、このシステムを導入することになりますが、ゆくゆくは、この研究で開発したePROシステムの標準的な機能や、収集するデータの内容について、その他の病院や診療所で利用できることを目指しており、様々な種類のある電子カルテとの連携についても検討することができます。電子カルテとePROシステムとの連携する際の課題や、その解決方法を検討することを通じて、この研究だけでなく、日本全国の病院や診療所において、在宅医療サービスの質の向上につなげられる可能性があります。  

 

更には、在宅医療に限らず、様々なご病気の患者さんと医療機関がコミュニケーションをとるツールとしても応用が可能となると考えます。今後、ePROシステムと電子カルテシステムの連携を通じて、包括した医療情報システムを開発することは、これまでは、医療機関にしか記録されなかったご自分の病気や健康の記録を、患者さん自身が保有し、病院の受診をせずに確認したり、体調管理したりできるようなPersonal Health Record（PHR）の概念を普及させることにもつながります。

 

予防医学の面でも、健康リテラシー向上の面でも役立つことが考えられ、このような時代が現実になると、かかりつけの医療機関のみならず、全国の医療機関において、患者さんの情報を即時に把握し、診療に役立てることが可能となるため、ご病気のある方の活動性や生産性の向上にも期待できます。

 

 

 

浜田　淳先生

川崎医療福祉大学特任教授/岡山大学名誉教授

 

われわれは、ここ3年に及ぶコロナ禍を経験し、在宅医療やオンライン診療の重要性を再認識しました。これからは、75歳以上の高齢者が増加するなど、在宅医療等のニーズは増大しますが、こうした医療を担う地域の医療人材は不足することが懸念されています。

 

このプロジェクトは、在宅医療を受ける患者さんの医療情報をデジタル化して、リモート・モニタリングを可能とし、患者さんの傷病リスクにふさわしい医療者が早期に治療介入することで患者さんと家族に便益をもたらし、同時に地域の診療所や病院を支援するための臨床研究です。この臨床研究が実を結んで、わが国の地域包括ケアのネットワーク形成に寄与されるよう、祈念しております。

---

 

玉城　研太朗先生

沖縄県医師会　理事/医療法人那覇西会　理事長/那覇市医師会理事/東北大学大学院医学系研究科非常勤講師

 

皆様こんにちは！玉城研太朗です。今回新しい研究「ePRO と電子カルテ連携による在宅医療のデジタルトランスフォーメーションに関する前向き観察研究」が計画されたということで応援のメッセージを書かせて頂きました。多くの皆様にこの研究を“応援”して頂きたいです。

 

さて皆様ご存知の通り、今後我が国ではどんどん高齢化が進んでおり、医療や介護・福祉の需要がどんどん高くなってくるのは想像するに難くないことだと思います。必要ならば、人材（人手）も含めた医療資源、介護資源をどんどん現場に投入していけばいいのでしょう。ただ残念ながら介護・福祉の担い手は全く足りていない状況で、むしろ、今後、需要が高くなる中で、需要と供給のアンバランスがより顕在化してくるものと危惧しているところです。つまり医療や介護を受けたくても十分に受けられない、もしかするとそういう時代が遠からずやってくるのかもしれません。これからの超高齢化社会に備えて、今のうちからタスクのスリム化と効率化、そして交通整理を行うことで、“医療難民・介護難民”が生まれないように日本社会全体で先手先手の対応をしてまいりましょう。

 

わたしは沖縄県で医療を行っておりますが、沖縄県は東西1000キロ南北400キロにも渡る広大な医療圏を有しており、東西1000キロといいますと長崎県から伊豆半島までの広大なエリアを、限られた医療介護資源を如何に有効活用しながら、真の意味で、誰もが取り残されない医療を提供できるか、日々画策をしているところです。この度、この研究が、東北大学病院臨床試験データーセンターの髙田宗典先生の旗振りで始まることに、地方で医療に携わる身としても、本研究に心より期待をするところです。全国の皆様一緒に応援してまいりましょう。日本の医療が明るくなりますヨー。

---

 

吉田　理先生

愛媛大学大学院　消化器・内分泌・代謝内科学　講師

 

医療の中心は患者さんであり、患者さんの生活が大切です。外来を受診される時の状態だけでなく、在宅での状態を把握する必要があります。私は肝臓内科医で、多くの肝硬変の患者さんを診療しています。

 

肝硬変の患者さんは、肝性脳症や腹水などの合併症で苦しむ方が多いです。肝性脳症は便秘、脱水など、少しの体調変化で急激に悪化し、意識レベルが低下します。外来受診時は調子よかったのに、家に帰ってから意識レベルが悪化し、救急車で再来院、ということもあります。また、腹水のある患者さんは、毎日の飲水量、体重測定が重要です。患者さんの排便状況や意識レベルを、精神神経機能検査（NPテスト）で把握したり、飲水量、体重の変化を確認できれば、外来での薬の調整の際に、大きな助けとなり、患者さんのQOLの向上につながります。

 

私は、患者さん、家族、介護者、医療者間で日々の患者さんの状況を共有し、みんなで患者さんを良くしようとする本研究プログラムを応援しています。 

---

 

濱　元拓先生

佐久総合病院 佐久医療センター 心臓血管外科

 

地方の基幹病院で心臓手術に携わっています。近年ではカテーテルや内視鏡を用いて患者さんの負担を低減できる手術が可能になり、ご高齢の患者さんも増えています。しかし、治療は手術をして終わりではありません。確実な手術を行うことと同様に、手術前そして後の管理を適切に行うことが重要です。

 

このプロジェクトにより在宅医療の現場と病院との連携がより早く、深くなることが期待できます。外科医の視点からは「高齢であっても手術に耐えられる患者さんが遅れることなく低侵襲治療を受け、早期に退院し在宅で回復すること。そして元気に長生きしていただくこと。」を強力に支える取り組みであり、プロジェクトの成功を願ってやみません。 

---

 

林　行和様

A2ヘルスケア株式会社　ビジネス・ディベロップメント本部長

 

各種テクノロジーの進化により、様々なもののデジタライゼーションが進んでいます。医療や臨床研究の現場も同じく、様々なDX化が進んできました。更には、医療の現場では在宅医療、臨床研究においてはDCT（Decentralized Clinical Trial）等の技術が開発され、COVID-19の感染拡大により、その利用の検討に拍車がかかっています。

 

一方で、それぞれの状況において、それぞれのニーズによりDX化が進められており、それらの融合となると、また一つ、別のハードルが表れてくる現状があります。

 

本研究は，最初からそのようなハードルを越えることを考えた計画であり、多くのニーズに答えられる本来のDX化の魅力を引き出せる研究だと思います。応援しています！みなさんからの応援も大いに期待しています！ 

 

 

 

本プロジェクトへのご寄附は、東北大学へのご寄附となり、税制上の優遇措置が受けられます。

※日本の納税者のみ対象となり、海外の方は優遇を受けることはできません。

 

＜個人の皆様＞

 

■所得税（所得控除）
寄附金額が年間2,000円を超える分について、所得控除を受けることができます。

寄附金額 − 2,000円 = 所得控除額

(控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の40％です)

 

■住民税
本学を「寄附金税額控除対象法人等」として指定している宮城県および市区町村（仙台市、多賀城市、石巻市、富谷市、亘理町、女川町）にお住まいの寄附者の皆様は、所得控除に加えて、翌年の個人住民税が軽減されます。

 

（寄附金額 − 2,000円） × 4～10％ = 住民税控除額

（控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の30％です)

 

※上記の計算式の4～10％について
・都道府県が指定した寄附金は4％
・市区町村が指定した寄附金は6％
（都道府県と市区町村双方が指定した寄附金の場合は10％）

※仙台市にお住まいの方は、控除率が都道府県民税2%、市区町村民税8%となります。控除割合の合計は10%となり、他の対象市区町村にお住まいの方と同等です。

 

＜法人様＞

 

寄附金の全額を損金算入することができます。

 

＜寄附金領収証明書の発行について＞

 

寄附をされた方には、後日「寄附金領収証明書」を送付致します。

※寄附金領収証明書のお名前はギフト送付先にご登録いただいたお名前となります。

 

確定申告の際は、ご本名と現住所（住民票に記載のご住所）、法人様の場合は登記簿上の名称とご住所での領収証明書が必要となりますので、ご注意ください。

 

（2023年6月末までに送付の予定です。なお、寄附金領収証明書の日付は、READYFORから東北大学に入金のある2023年5月の日付となります。）

 

※なお、本プロジェクトへのご寄附は、「東北大学基金」の顕彰の対象とさせて頂きたく存じます。

※寄附金領収証明書の発行と、ご芳名掲載および顕彰内容につきましては、追って東北大学基金よりご連絡させて頂く場合がございます。ご了承ください。

 

 

 

｜本研究について

● 本クラウドファンディングは、「デジタルトランスフォーメンション導入による 在宅医療の質の向上を探索する臨床研究」に対してのご寄附をお願いするものです。取得されるデータの解析においては、必ずしも想定した結果が得られるとは限りません。

 

｜クラウドファンディングについて

● このプロジェクトは目標金額の達成有無にかかわらず、寄附をした時点で申し込みが確定し、その後のキャンセルはできませんのでご注意ください。

 

● 寄附完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトの寄附獲得のPRのために利用させていただく場合があります。

 

● 銀行振込にてご寄附いただく際、返金先口座情報をお伺いいたしますが、All-inのため原則返金はいたしません。ただし万一本サイトでご紹介、お約束していたプロジェクトを実施できなかった場合や、振込金額が予約金額より超過している、もしくは不足しており追加で振込まれない場合に返金先口座を利用いたします。お手数ですがご入力をお願いいたします。

 

● 本プロジェクトのギフトのうち、【お名前掲載】に関するギフトの条件詳細については、リンク先（https://readyfor.jp/terms_of_service#appendix）の「支援契約」の中にある「●命名権、メッセージの掲載その他これに類するリターン」をご確認ください。

 

｜個人情報の取扱いについて

●今後、東北大学からのご報告や寄附のご案内（郵送・メール等）をお送りすることがあります。ご希望されない方は、本クラウドファンディング寄附手続き時にご指定ください。

 

 

---

●　プロジェクト期間中の追記内容