後々の健康被害を防ぐために豪雨被災地に防塵マスクを届けよう！

家や家財を奪い去った豪雨。
「でも、健康だけは奪わせない、元気で自分の町を復興させるんだ！」

 

はじめまして、公益財団法人結核予防会です。当財団は1939年の創設以来、70年以上にわたり、感染症の中で毎年2万人以上の人が感染または発病する「結核」を中心に呼吸器のエキスパートとして普及・啓発に努め活動してきました。

 

2018年7月頭に起こった「西日本豪雨」では、記録的な豪雨により西日本各地で甚大な被害が発生し、多数の死者や行方不明者、そして建物の全壊など、多くの被害に見舞われ、多くの方が被災されました。

 

現在もなお、「自分の住む町を元どおりにしたい！」と、復興に向けて日々頑張っていることと思います。しかし、復興にむけ作業するうちに、チリ・ダニ・煙・粉塵を吸い込んで肺炎や喘息などの新たな呼吸器疾患を起こすことも予想されます。粉塵の種類によっては、通常のマスクでは防ぐことが出来ません。

 

そこで、新たな健康被害が起きないように防塵マスクを送ります。これからも長く続く復興支援のための一歩に、ご協力をお願い致します。

 

 

 

被災者の新たなる健康被害の防止・その最大の敵は粉塵です。

 

今回のように、泥水で街全体が覆われた被災後は、いたるところに土砂の塊があり、アスファルトにも乾いた泥がへばりついていたりと、復興作業に様々な粉塵が大敵です。

 

泥の撤去作業中はもちろん、避難所にも、チリ・ダニ・煙・粉塵等、様々な有害物質が空気中に舞っています。特に微細な粉塵は新たな呼吸器疾患をもたらす危険があります。一般的なマスクで対策をされている方も多いですが、一般のマスクでは微細な粉塵を取り除くことはできません。そこで必要になるのは防塵マスクです。

新たなる健康被害を防ぎ、健康で元の姿に復興してもらいたいと、願いを込めて防塵マスクを送ることを決めました。

 

 

 

のちのちの健康被害を食い止めるためにも、
呼吸器エキスパートの私たちにできる支援を。

 

今回は、被災地の保健所からニーズに合わせて、防塵マスクを配布をしてもらいます。購入したマスクは被災地の保健所を通じて配布されます。配布するものは、粒子捕集率が95.0%以上のもので、被災地で発生する土埃やアスベスト等の吸入を防ぎます。

 

阪神淡路大震災の発生当時も、瓦礫の後片付け中の粉塵に関しては、環境基準の２倍と言われています。明らかに粉塵による呼吸器障害で入院を余儀なくされた方は、148名（公表資料）。これはあくまでアンケート調査の結果なので実際はもっといたのでは…と推察されています。

 

粉塵を吸入し続けていると、４-５年後に、「じん肺」という病気が発生することもあります。じん肺は初期はほとんど症状がなく、病気が進むと咳、痰、喘鳴、息切れ​などの呼吸器症状が出てくるものです。

 

気づかぬうちに粉塵を吸収し続けると、後々の健康被害にも大きく影響がでます。被災者の方たちの健康を守る為にも、粉塵から守らなくてはなりません。

 

 

 

被災による新たな健康被害を出したくない。
一日も早く元通りの生活に戻れるように。

 

呼吸器エキスパートとして、いろいろな呼吸器疾患の患者さんを見てきた私たちだからできる視点での「復興」の後押しを。

 

被災地で生活を続けることや、被災後の後片付け、また復興支援に行き、手伝うことで、粉塵を吸い込んだことによる新たな健康被害が出ることがあります。

 

今回、保健所のニーズを把握し、必要な場所へ防塵マスクを配布することで、少しでも被害を予防することができます。

 

そして小さいことではありますが、被災者の皆さんが再び元気を取り戻すことによって、町の活気が戻ってくると思います。

今プロジェクトでは、一日も早い復興を願うための一歩です。みなさんの温かい応援をお待ちしております。応援どうぞよろしくお願いいたします。

 

 

 

ご寄附の税制優遇につきまして

 

本プロジェクトへのご支援は、公益社団法人結核予防会への寄付として、特定公益増進法人への寄附となり、税法上の優遇措置が受けられます。

 

【法人の場合】

本会に対する寄附は、その寄附金の合計額と寄附金の損金算入限度額のいずれか少ない金額が損金に算入されます。

特定公益増進法人に対する寄附金の損金算入限度額(1年決算法人の場合)

(資本等の金額×3.75/1000+所得金額×6.25/100)÷2

 

【個人の場合】

①所得税

（税額控除）

寄附金額から2,000円を差し引いた金額の40％相当額が所得税額から控除されます。

[例]　1万円を寄附した場合
（10,000円－2,000円）×40％＝3,200円
 ※控除額は、所得税額の25％が限度となります。
※年間所得金額の40％が限度となります。

 

（所得控除）

下記の算式により算出した額が寄附金控除として、所得税から控除されます。

 

（寄附金額－2,000円）×所得税額率＝控除額 
※所得税率は、課税所得により税率が異なります。 
※年間所得金額の40％が限度となります。

 

②住民税

一部の自治体(東京都含む)では、個人住民税の控除の対象となります。
※詳しくは、お近くの税務署、税務相談室や公認会計士・税理士にご確認ください。